40代におすすめの個人年金保険｜選び方や必要性を徹底解説！

40代から加入を検討する方もいると思いますが、どのような保険に加入すればいいか迷ってしまいますね。

そこで今回は、40代におすすめの個人年金保険とはどういったものなのか、加入する必要性はあるのか、また、選び方のポイントなどについて詳しく解説していきます。

この記事でわかること

• 40代におすすめの個人年金保険は、一人ひとりの置かれた状況によって異なります。
• 手堅く老後資金を準備したい方は「円建て個人年金保険」を、多少のリスクは覚悟できるという方は「外貨建て個人年金保険」がおすすめできます。
• 個人年金保険は老後資金の準備に有効的な手段のひとつですが、他にもiDeCoやつみたてNISAなどの方法もありますので、いくつかの方法を組み合わせて準備することもおすすめです。

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40代におすすめの個人年金保険の特長

40代の方におすすめの個人年金保険には、以下のような特長があります。

• 「個人年金保険料控除」を受けられる
• 月払いでも高い返戻率が期待できる
• 無理なく計画的に老後資金を準備できる

特長を理解することで、より効果的に個人年金保険を活用することができますので、ひとつずつ詳しく確認していきましょう。

1.「個人年金保険料控除」を受けられる

年末調整や確定申告の際に、「生命保険料控除」を申告すると所得控除を受けることができますが、個人年金保険料も控除の対象になり、「個人年金保険料控除」として申請することができます。これにより、所得税や住民税の負担を軽減することができ、節税対策に役立ちます。

個人年金保険は、契約日により「新契約（平成24年1月1日以降に契約したもの）」と「旧契約（平成23年12月31日までに契約したもの）」に分けられ、個人年金保険料控除額は新契約で最高4万円まで、旧契約で最高5万円までとなります。

ただし、すべての個人年金保険が控除を受けられるというわけではなく、以下の条件をすべて満たした契約が対象になります。

• 「個人年金保険料税制適格特約」が付いた個人年金保険契約である
• 年金受取人は契約者または契約者の配偶者である
• 年金受取人と被契約者が同一人である
• 保険料払込期間が10年以上で定期的に支払う契約である
• 年金受取開始年齢が60歳以降で受取期間が10年間以上ある

個人年金保険へは、これらの条件をすべて満たせる内容で加入を検討することをおすすめします。

2.月払いでも高い返戻率が期待できる

個人年金保険の返戻率を上げるには一括払いが最も効果的ですが、40代は子どもの教育費や住宅ローンの返済などにお金がかかることが多く、一括で保険料を支払うのは難しいでしょう。家計への負担を考えると、月払いが最も計画的に支払いを続けていける方法だといえます。

一般的に、月払いは十分な返戻率を期待できませんが、40代のうちに加入すれば保険料払込期間が20年は確保できるため、50代などで加入するよりも返戻率に期待が持てます。

また、払込期間が短くなると月々の保険料も高額になってしまうため、50代になってから加入すると支払い負担が大きくなってしまいます。

このように、月払いでも返戻金に期待が持て、無理のない保険料額に設定できるという点も、40代で個人年金保険に加入するメリットのひとつとなっています。

3.無理なく計画的に老後資金を準備できる

老後資金を貯める方法には、預貯金や投資信託といった方法もあります。

預貯貯金は金融機関にお金を預け入れるだけなので手続きも簡単ですが、すぐに解約できてしまうというデメリットがあります。

お金を引き出すつもりはなくても、急にお金が必要になったときに解約手続きをとれば、その日のうちにお金が引き出せてしまうので、貯蓄という観点からみると不安な面があります。

一方、個人年金保険は中途解約するとほとんどのケースで元本割れしてしまうため、それは「もったいない」という思いから中途解約を思いとどまれる可能性があります。また、解約をしてもすぐにはお金が引き出せず、数日はかかることが多いので、その点も解約をストップできる要素となっています。

投資信託は、個人年金保険よりも返戻率を高くできる可能性がありますが、運用次第では元本割れリスクもあり、着実に資金を貯めるという点においては不安が残ります。

ハイリターンは魅力的ではありますが、ハイリスクがつきものなので、老後資金をリスクの高い商品で準備することは慎重に検討するべきといえます。

40代で個人年金保険が必要な人はこんな人！

40代で個人年金保険の加入が必要なのは以下のような方です。

ではそれぞれ詳しく見ていきましょう。

早めに老後資金を準備したい方

老後資金を準備し始める時期は早ければ早いほど有利です。

また、個人年金保険は年末調整や確定申告の際に「個人年金保険料控除」を受けることができますが、控除を受けられる条件のひとつに「保険料の払込期間が10年以上あること」があります。

50代以降に加入した場合、保険料払込期間が10年未満となってしまう可能性もあるため、個人年金保険料控除を受ける場合には40代までの加入がおすすめなのです。

貯金が苦手な方

老後資金を貯めたいけれど貯金が苦手な方は、個人年金保険に加入して保険料を口座振替にすることで、毎月自動的に保険料が引き落とされるので、半強制的に老後資金を貯めることができます。

ただし、保険料の振替日の前日までに保険料分の金額を入金しておくことは忘れないようにしましょう。

たしかに、金融機関には「積立定期預金」といって毎月決まった金額を積立てていく預金の種類があります。
しかし、急にまとまったお金が必要になったときなど、解約すれば基本的には即日資金化できてしまうため、簡単に解約してしまう可能性があります。

節税対策を取りたい方

先ほども少し触れましたが、個人年金保険に加入している方は、年末調整や確定申告の際に「個人年金保険料控除」を受けることができます。

個人年金保険料控除のような生命保険料控除は、課税所得（所得税の課税対象となる所得）から直接控除されるので、所得税や住民税の節税効果が期待できます。

個人年金保険控除を年間8万円以上支払っている場合、所得から最大4万円を差し引くことができますが、個人年金保険料控除を受けるには、以下の条件を満たした契約内容である必要があります。

• 「個人年金保険税制適格特約」が付いている
• 年金受取人が契約者または配偶者である
• 受取人と契約者が同一である
• 保険料払込期間が10年以上ある
• 年金受取開始年齢が60歳以降で10年以上ある

なお、一年間の個人年金保険料が8万円以上ある場合、所得から最大4万円を控除することができます。

40代で個人年金保険が不要な人はこんな人！

一方、次のような方は40代で個人年金保険に加入する必要性は低いといえます。

では順番に確認していきましょう。

十分な預貯金がある方

すでに老後資金の準備を始めていて十分な預貯金がある方や、公的年金や退職金などで老後の生活費をカバーできるような方は個人年金保険に加入する必要性は低いでしょう。

個人年金以外の方法で老後資金を準備している方

老後資金を準備する方法には、個人年金保険以外にも以下のような方法があります。

すでにこういった方法で貯蓄をすすめている方は、個人年金保険への加入が必要ないといえます。

個人年金保険の加入率

個人年金保険の加入が必要な方と不要な方をご紹介してきましたが、実際にはどのくらいの方が加入しているのでしょうか？

「生命保険文化センター」の「生命保険に関する全国実態調査」では、世帯ごとの個人年金保険への加入率についての調査結果がありますのでご紹介します。

【個人年金保険の世帯加入率（全生保）［世帯主年齢別・平成30年］】

平成30年において、個人年金保険へ加入している世帯は全体の約22%で、加入率は35歳から54歳にかけて上昇し、55歳以降は減少していくことがわかります。

参考：生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査」

40代の個人年金保険の選び方ポイント

40代の方が個人年金保険を選ぶ際のポイントとなる点は以下の通りです。

ではそれぞれのポイントについて見ていきましょう。

「円建てor外貨建て」を決める

「既婚の方におすすめの個人年金保険」でも触れましたが、個人年金保険には「円建て個人年金保険」と「外貨建て個人年金保険」とがあります。

「定額or変額」を決める

将来受け取る年金額は、「定額個人年金保険」と「変額個人年金保険」とで異なります。

定額個人年金保険

なお、予定利率が一定期間ごとに見直されるタイプもありますが、年金額には最低保証があるので安心です。

将来の年金額が確定しているので老後資金の計画が立てやすく、一定の条件を満たすことで「個人年金保険料控除」を受けられるというメリットがあります。

変額個人年金保険

そのため、将来受け取れる年金額は、運用次第で払い込んだ保険料よりも高額な年金や一時金を受け取れる可能性があります。

「終身/確定/有期」を決める

将来、個人年金保険を受け取る期間によって、「終身年金」「確定年金」「有期年金」の中から選びます。

終身年金

近年、平均寿命が長くなっており、老後資金が足りなくなる可能性がある「長生きリスク」に不安を感じる方もいます。

被保険者（本人）が亡くなった後も、家族等が保証期間内の残りの年金を受け取ることができるのです。

確定年金

たとえ被保険者が年金受給期間に死亡してしまったとしても、残りの年金は家族等が受け取ることができます。

有期年金

そのため、受取期間中に被保険者が死亡してしまうと、その時点で年金の受け取りはストップします。

受取年金額を決める

契約時には、将来受け取る年金額を決める必要もあります。
どのくらいの金額に設定すればいいのか悩む方は多いと思いますので、参考までに公益財団法人「生命保険文化センター」の「平成30年度生命保険に関する全国実態調査」による、「世帯ごとの基本年金年額」をご紹介します。

年金額の各世帯割合は以下の通りです。

世帯年金額が最も多いのは「108万円以上」で21.7%、次いで「36万円未満」が17.3%となっています。
年金額を決める際の参考にしてみてください。

参考：生命保険文化センター「平成30年度生命保険に関する全国実態調査

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まとめ

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さらに、個人年金保険に加入する場合は、「個人年金保険料控除」が受けられるよう条件を満たす内容で契約すると節税効果が期待できます。