リフォームにかかるお金と費用相場‐リノベーションとの違いや補助金・ローン・リフォームかし保険

はじめてリフォームを考えたとき、どのくらいの費用がかかるかわからない人も多いはず。

行う場所や内容によっても大幅に変わるため、今回はリフォームにかかる費用相場を紹介します。

また、お得に行うためにも補助金やローン、優遇制度についても説明するので、検討している人は、参考にしてみてくださいね。

リフォームとリノベーションの違いは

「リフォーム」と「リノベーション」、どちらもよく聞く言葉ですが、違いがいまいち分からないという人もいるのではないでしょうか。

古くなった家に手を加えるという点は同じですが、ふたつの言葉の意味の違いは何か、まずはリフォームとリノベーション、それぞれの特徴やメリット・デメリットを紹介します。

リフォームとは「原状回復」

「リフォーム」とは、古くなった建物を新築同様のきれいな状態に戻すことを意味する言葉で、建物の老朽化した部分や壊れた部分を修復し、きれいにすることを指します。

マイナスな状態を修復してゼロに戻す、という原状回復の意味合い。

例えば、剥がれた壁紙の貼り替えや汚れた外装の塗り直し、古くなった水回りの変更などが、リフォームに該当します。

リノベーションとは「新しい価値をプラス」

「リノベーション」とは、もともとある建物を改装工事して新しい機能やデザインなどをプラスし、価値を高めることを意味します。

イメージとしては、新築にするのではなく自分に合った好みの空間を自由に作るということ。

例えば、もともとあった壁を取り払って広々としたリビングダイニングに間取りを変更したり、畳だった床をフローリングに変えたりということがあげられます。

リフォームのメリット・デメリット

リフォームのメリットは、住まいの一部だけを修復するので工事期間が短く、工事費用も比較的安く抑えられることです。

部分的な工事だけなので見積もりも簡単で、余分な出費を考える必要もありません。

また、工事期間が短いので、工事中の引っ越しや完成までの仮住まいなどを考えなくていいのも、メリットのひとつだといえます。

原状回復が主な目的であり間取りや機能性などを変えないので、工事完成後のイメージもしやすいでしょう。

デメリットは、家の強度や間取りの変更ができないことです。

住まいの一部のみを修復をするリフォームは、家全体を強化したり劣化している箇所を調べたりすることができません。

また、表面的な修復がメインなので、既存の間取りを変えることも不可能。

家族が増えたから間取りを変えたい、部屋の数を増やしたいなどの依頼がよくあるようですが、これはリノベーションにあたります。

リフォームでできるものだと思い見積もりを出したら、大幅に予算が超えてしまったというケースもあるので、リフォームで対応できる範囲かどうかを事前に確認しておきましょう。

リノベーションのメリット・デメリット

リノベーションのメリットは、なんといっても自由に自分の好きな空間を作れることです。

内装に強いこだわりがある人や、快適に暮らすために動線や採光など自分の生活に合わせた住居空間にしたい人には、設計が自由にできるリノベーションをおすすめ。

また、選べる物件が多いのもリノベーションのメリットです。

新築となればエリアや広さ、間取りなどなかなか希望通りの物件を探すのは難しく、好立地な駅近や人気のエリアは希望の物件があったとしても高額になってしまいます。

しかし、中古の物件は利便性の良い人気のエリアにも多数あるので、リノベーションをする場合は多くの選択肢から選ぶことができるのです。

リノベーションのデメリットは、部分的に修復するリフォームに比べて工事期間が長くかかってしまうこと。リノベーションは大がかりで広範囲な工事になるので、物件を購入してから入居までに時間がかかります。

また、築年数によっては解体後に改修が必要な劣化箇所が発覚するケースもあり、その場合は、想定外の出費や工事期間が必要となります。

リフォームにかかる費用と相場

リフォームに必要な費用は、修復する箇所の材料費・施工（人権）費・諸経費の3つです。

まずは、場所別に費用相場をみていきましょう。

キッチンにかかる費用相場

キッチンのリフォームをする場合は、50～150万円が費用の相場です。

キッチンは、機能性やデザイン、グレードによって大幅に価格が変わります。

たとえば壁つけだったキッチンをアイランドキッチンやカウンターキッチンに変更し、給排水の工事をしなければいけないというときは、リフォーム費用も高くなる傾向にあります。

トイレにかかる費用相場

トイレのリフォームをする場合は、一般的に20～50万円かかるといわれています。

便器の機能性やグレードにより価格の差は大きくなりますが、洋式の便器を最新の洋式便器に変えるよりも、和式の便器を洋式の便器に変えるほうがかかる費用はこちらも高くなる傾向にあります。

浴室にかかる費用相場

風呂や浴室をリフォームする場合は、60～150万円が費用相場です。

もともとユニットバスの状態からユニットバスに改修する工事は80万円程でおさえられますが、在来工法からユニットバスへ変更する場合は、100～150万円と高額になり、解体工事をする必要があるので工事期間も長くなります。

浴室に手すりをつけたりドアを変えたりといった簡単な工事であれば、50万円以内で済むケースもあります。

洗面所にかかる費用相場

洗面所をリフォームする場合は、20～50万円が費用相場です。

古くなった洗面台を新しい洗面台に変える改修工事が最も多く、最低限の機能がついたスタンダードな洗面台を選ぶと安価におさえられますが、グレードの高い洗面台に交換したり洗面台の位置を移動させたりすると、50万円以上かかってしまうこともあります。

リビングにかかる費用相場

リビングは、工事内容や選択する材料の質によって大きく費用がかわる場所です。

汚れたクロスの貼り替えやフローリングの貼り替えは、スタンダードな材質のものを選ぶと50万円未満でできますが、床暖房を設置したり材料にこだわったりすると100～150万円ほどと比較的高額な費用が必要な場合が多いです。

外回りにかかる費用相場

古くなった外壁を塗装するリフォームは、一般的に50万～200万円程が相場だといわれています。

塗り直す面積によって費用は変わりますが、範囲が狭い場合は50万円以内でできるでしょう。

高い場所で足場を必要とするときや外壁を新しいものに張り替えるときは、壁材や面積によって200万円を超える費用がかかる可能性もあります。

リフォームの補助金・ローン控除（減税）・優遇制度

工事内容によっては、補助金やローン控除、優遇制度の対象となりお得にリフォームを実現することができるのを知っていますか？どんな場合に受けることができるのかみてみましょう。

リフォームの補助金対象は？

リフォームをするときの補助金対象として、太陽光発電や省エネに関するリフォームがあげられます。

断熱改修やLED照明の設置など省エネを目的としたリフォームは、国や多くの自治体で補助が行われているのです。

各自治体によって条件は違いますが、工事にかかる費用の一定割合が5～20万円程を上限に、支給してもらえます。

また、家の強度を測る耐震診断や補強工事に関しても補助をしてくれる自治体は多数あるので、インターネットや担当の窓口で最新情報を集めてみてくださいね。

補助金の予算規模は年度によって変わるので、予算の限度に達すると補助金の対象から外れてしまいます。期間中、早めに窓口に行きましょう。

リフォームのローン控除（減額）

省エネ改修・長期優良住宅化・バリアフリー化など一定要件に当てはまるリフォームであれば、減税の対象になります。住宅ローン控除の内容は、「年末のローン残高の1パーセントが所得税から控除される」というもの。リフォーム後、家に入居した年から10年間が対象。

上限は40万円、10年間では400万円で、控除額が所得税より多いときは、13万6,500円が翌年の住民税から控除されます。

リフォーム工事の要件以外にも「リフォームする床面積が50平米以上」「補助金をのぞいたリフォームの工事費用が100万円以上」などの条件もあるので、確認してからローン控除を活用するようにしましょう。

リフォームの優遇制度

介護が必要だと認定された人が住む住宅のリフォームは、優遇制度の対象となります。

手すりをつけたりバリアフリーにしたりと快適に過ごせるようにリフォームする場合、リフォームにかかる20万円までの費用のうち、9割が補助となります。

支給を受けるには「要介護認定がされていること」「介護を受ける本人が住んでいること」「介護に必要な一定のリフォームを行うこと」などの要件があります。

住まいの地域によって補助金や支援制度はさまざまです。お得にリフォームをするためにも、地方の自治体など公式ページを確認して利用できる制度はしっかり確認することをおすすめします。

リフォーム会社おすすめの選び方

リフォームをする上で重要なのが、お願いするリフォーム会社です。

リフォーム会社には、それぞれ専門とする得意な分野と不得意な分野があるもの。

その特徴をしっかり把握することが、たくさんあるリフォーム会社の中から信頼できる業者を選ぶポイントです。

リフォーム会社を専門分野に分けて、タイプ別にチェックしてみましょう。

住宅メーカー系

住宅メーカーや建設会社は、自社製品を取り扱うリフォーム工事店をもっている場合が多いです。

住宅メーカーは会社の規模が大きいため、信頼度が高く安心してリフォームを任せられるという特徴があります。

アフターサービスや保証が充実しているのも、住宅メーカーや建設会社のポイントです。

リフォーム専門店

リフォーム専門店は、地元密着型で小規模から中規模の会社が多いのが特徴。

専門店なのでリフォームの知識が豊富で、細かいお願いにも対応してくれたり水回りや内装の工事などを請け負ってくれたりと、小回りがきくという魅力があります。

ホームセンター・家電量販店

大型のホームセンターや家電量販店には、リフォームの相談ができるカウンターを設置しているところが多くあります。

浴槽や洗面台、トイレの交換など、店内で販売している商品を使った小規模な工事がメインで、比較的安価で済ませることができます。

設計事務所

新築の設計を手掛けることが多い設計事務所は、大規模なリフォームに向いています。

デザイン性が高いものや最新設備などにも詳しいので、おしゃれにこだわりたい人や個性的なデザインのリフォームを希望する人におすすめです。

リフォーム会社を選ぶときは、公式のホームページで施工例を見たりメーカー主催の相談会に参加したりして、会社の情報を得ることが重要です。情報を収集したら、いくつかの会社に絞り、複数の会社で見積もりをお願いしましょう。

• 自分が希望する内容と会社の費用や得意分野が合っているか
• 要望に合わせたリフォームの提案があるか
• 過去に似たような施工経験や実績があるか
• アフターサービス・保証は充実しているか

という点をしっかりと確認して、信頼できる会社を選びましょう。

リフォームするならリフォーム瑕疵（かし）保険の加入がおすすめ

「リフォーム瑕疵保険」とは、リフォームするときの検査＋保証がセットになった保険の制度。

保険に加入すれば、工事中や工事後に第三者検査員による現場検査を行ってくれるため、質の高い施行が確保されます。

また、リフォーム完了後に、欠陥が見つかった場合は補修費用などの保険金の支払いがされて、無償で直してもらえます。

リフォーム瑕疵保険に加入する事業者は保険法人への登録が必要で、利用件数などの情報も公開されているため、安心して事業者を選べるのもポイントでしょう。

保険対象になるのは、リフォーム工事を行ったすべての部分で、保険期間は「構造耐力上主要な部分」「雨水の侵入を防ぐ部分」は5年間、「それ以外のリフォーム工事した部分」は1年間です。

安心してリフォーム工事をしたい場合は、保険を利用してみてください。

まとめ：さまざまな情報を集めて納得のリフォームを

家が古くなったり部分的に壊れたりして不便になったときに必要となるリフォーム。

それなりの費用がかかるからこそ、どんなリフォーム会社があるか、どんなお得な制度が活用できるかなどさまざまな情報をしっかりとチェックすることが重要。

リフォームを検討している人は、今回紹介した場所別の費用相場やリフォーム会社の特徴、利用できる制度などを参考に、納得できるリフォームをかなえましょう。