必ず知っておきたいおすすめの医療保険を紹介!

医療保険おすすめ人気ランキング|基礎と選び方ポイント徹底解説!
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病気やけがで入院・手術、通院したときなどに頼りになるのが「医療保険」。しかし、医療保険にはさまざまな種類があり、「どれを選べばいいのか分からない」と迷っている人も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、年代や性別ごとにおすすめの医療保険の選び方をはじめ、加入前に知っておくべき基本情報をまとめてご紹介します。

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この記事を読めば、自分にとって最適な医療保険を選ぶヒントを得られるはずですよ。
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  • 自分の年代や性別に合った医療保険の選び方を知りたい方
  • 若くて健康なうちに医療保険に入っておきたいと考えている方
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【年代別】医療保険のおすすめの選び方

ここからは、医療保険の選び方を年代別に見ていきましょう。

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年代によって必要となる保障の種類や大きさが異なりますので、ご自身が当てはまる年代を確認してください。

20代

20代のうちは大きな病気をするリスクが少なく、けがをしても治療が長引くといったことはそれほど多くはないかもしれません。

そのため、高額な保険料を支払ってまで大きな保障を得る必要はないでしょう。

読者
しかし、無保険状態はやはり心配になります。

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医療保険の保険料は若いほど安くなっていますので、毎月の収入から支払える金額のものに加入しておくと安心です。

たとえば、入院日額5,000円で特約は付けないといった最小限の保障のものなら、1,000円未満で加入できる医療保険もあります。

 ポイント

今後、生活スタイルが変化していく年代でもあるため、一生涯の保障というよりは現在の保障を中心に考えると良いでしょう。

30代

30代になると仕事や家庭など、ある程度生活スタイルが定まってくる方が多くなります。

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個人によって状況が異なるため、一概に「この保障がベスト」とは残念ながら言えません。
 ポイント

ただし、年齢とともに病気のリスクは高くなりますので、30代の保険料がまだ安いうちに終身保険に加入しておくと、後の保険料の支払い負担が比較的ラクになります。

独身で医療保険に未加入の方、または定期型の医療保険に加入している方は、30代のうちに終身型の医療保険に加入すると良いでしょう。

既婚の方ももちろん終身型の医療保険に加入しておくと安心ですが、家族のためにご自身に万が一のことがあった場合の生命保険の保障も大事なので、生活費における保険料の負担のバランスを確認したうえで、加入を検討することをおすすめします。

40代

40代は、医療保険への新規加入というよりも「保障の見直し」を重点的に行う年代となります。

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若いころに加入した医療保険の保障内容が、現在の医療環境に合致していない可能性があります。
 ポイント

たとえば、近年入院日数が短期化していますが、医療保険の入院給付金が入院5日目からの給付になっている場合、必要な保障が得られない可能性があります。

また、40代になると健康診断で何らかの指摘を受けることが多くなります。

やはり年齢とともに三大疾病や生活習慣病に対する備えは必要になるため、「三大疾病特約」や「七大生活習慣病特約」などを追加しておくと安心です。

さらに、がんへの備えも必要になりますので、新たにがん保険に加入するか、またはすでに契約している医療保険に「がん特約」を付けるかなど、対策が必要になります。 

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50代

50代になると、健康への不安を強く感じるようになる方が多くなります。

読者
身体の不安はもちろんのこと、もし入院となった場合の治療費も心配です。

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しかし、医療保険でしっかり備えてあれば経済的な心配はだいぶ軽減されるでしょう。
 ポイント

医療保険は、一度病気をしてしまうと新規加入することが難しくなります。

もちろん、既往歴のある方でも加入できる「引受緩和型」の医療保険もありますが、保険料が高額で保障も条件が付されたり給付金自体が少なくなったりといったデメリットがあります。

そのため、現在加入中の医療保険がある方は、保障内容をより手厚いものにグレードアップし、医療保険に未加入の方は病気になる前に加入することをおすすめします。

保障面では、三大疾病、とくにがんに対する備えが大事になりますので、見直しや新規加入の際は重点的に検討すると良いでしょう。

60代

60代は子どもの独立や定年など、ライフステージに大きな変化があり、老後に向けた準備が始まるときです。

 ポイント

すでに医療保険に加入している場合は、保障内容が現在に適したものかを確認しましょう。

保障の見直しを行い、不足する保障は手厚くし、逆に不要な保障は削るといったように状況に合わせた保障選びをします。

60代以降はがんをはじめ疾病にかかるリスクが年々高くなっていきますので、安心して治療に臨めるだけの保障があると安心です。

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しかし、医療保険に加入していない場合は、新規で加入することは慎重に検討しましょう。

60代以降に新規加入すると保険料が高額になり、支払い負担が大きくなります。

日本では公的医療制度が充実していますので、制度を利用したうえで不足する分を貯蓄でまかなえるか、検討してください。

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【女性向け】医療保険のおすすめの選び方

女性向けの医療保険を選ぶ際に、気を付けたい4つのポイントについて確認していきましょう。

女性向け医療保険を選ぶ際のポイント

  1. 補償内容・範囲を細かくチェックする
  2. 保障期間は「定期型」か「終身型」か
  3. 貯蓄性の有無
  4. すでに加入している保険と保障が重複しないか

1.保障内容・範囲を細かくチェックする

女性向けの医療保険選びに限ったことではありませんが、保障内容保障範囲を細かくチェックすることが大切です。

 ポイント

特に女性向け医療保険では、「妊娠・出産時」と「がんへの備え」というふたつの場面で確認しておくべきことがあります。

帝王切開の保障があるか

妊娠や出産は疾病ではないため、基本的に入院給付金や手術給付金を受け取ることはできませんが、多くの医療保険では、切迫流産帝王切開などで入院・手術をした場合には給付金を受け取ることができます。

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ただ、すべての医療保険で保障しているとは限らないため、これから妊娠や出産を控えている方は、契約時にしっかりと確認するようにしましょう

がん治療での給付金が手厚いか

医療保険で女性特有のがんにも備えたい方は、がんに罹患し治療を受けた場合の入院給付金や手術給付金がどのくらい保障されるのかも確認しましょう。

また、乳がんに罹患し手術をした方の中には、「乳房再建手術」を受ける方も多いことから、女性向けの医療保険では給付金の支給対象としているものもあります。

 注意

ただし、乳房再建手術を保障しているかどうかは医療保険によって異なるため、やはり契約前の確認が必要です。

2.保障期間は「定期型」か「終身型」か

女性向けの医療保険でも、保障期間が一定期間に限られている「期型定」と、一生涯の保障が得られる「終身型」があります。

保険料で比較すると定期型の方が安くお得感がありますが、保障面のことを考えるとやはり終身型の方がおすすめです。

 ポイント

というのも、40歳頃までは妊娠・出産への備えが必要である方が多く、また、乳がんや子宮がんといった女性特有の疾病は20代でも罹患する可能性があり、高齢になるにつれて罹患率が高くなるためです。

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もちろん、一般的ながんや疾病に罹患する確率も高くなりますので、若いうちから高齢になるまで一生涯の医療保障を付けておくと安心です。

3.貯蓄性の有無

医療保険には、貯蓄性のない「掛け捨て型」医療保険と、貯蓄性のある「貯蓄型」医療保険があります。

掛け捨て型医療保険は保険料が安いというメリットがありますが、中途解約した際に「解約返戻金」を受け取ることができません。

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一方、貯蓄型医療保険は中途解約をしたときに、経過年数にもよりますが「解約返戻金」を受け取ることができます。

また、「健康祝い金」といって、たとえば「5年間給付金の申請をしなかった場合に『健康祝い金』として10万円が受け取れる」といったものが受け取れる医療保険もあります。

 注意

ただし、健康祝い金が受け取れるのはうれしいですが、その分保険料は掛け捨て型医療保険よりも高額になります。

読者
保険料が安い掛け捨て型にするか、保険料が高くても貯蓄性を持たせるかについても検討する必要がありますね。

4.すでに加入している保険と保障が重複しないか

すでに医療保険に加入している方でも「もっと女性特有の疾病に手厚い保障を付けたい」と考える方もいるかもしれません。

その場合は、現在加入している医療保険に「女性疾病特約」を追加で付けられることもあるので、保険会社に問い合わせてみましょう。

 注意

仮に追加で付けられない場合、単体で女性向けの医療保険に加入することもできますが、基本的に女性向けの医療保険とは「一般の医療保険+女性疾病特約」という仕組みになっているため、現在加入中の医療保険と保障が重複してしまう可能性があります。

ちなみに、一般の医療保険でも乳がんや子宮がんに罹患した場合の保障を受けることができます。

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また、女性疾病特約はあくまでも上乗せ保障なので、一般の医療保険に加入しているのであれば別途女性向け医療保険に加入する必要性は低いといえます。

医療保険がおすすめな人とおすすめしない人

医療保険がおすすめな人やおすすめしない人はそれぞれどのような人なのか、主なタイプの人をまとめましたので確認していきましょう。

医療保険がおすすめな人

医療保険がおすすめな人・必要な人は次のようなタイプです。

医療保険がおすすめな人

  • 貯蓄が少ないため医療費を貯蓄だけで支払えない人
  • 貯金を切り崩したくない人
  • 自営業や個人事業主など公的医療保険が手薄な人
  • 高額な医療費に備えておきたい人

貯蓄が少ないため医療費を貯蓄だけで支払えない人

貯蓄が少ないまたはほとんどない人は、医療費を貯蓄から支払うのが難しいことがあります。

もちろん、公的医療保険制度により、治療費の自己負担割合が原則3割に軽減されていますが、その3割は支払わなければなりませんね。

貯蓄がない人は「保険料を支払う経済的余裕がない」と考えがちですが、実は貯蓄がない人ほど医療保険への加入の必要性が高いのです。

貯金を切り崩したくない人

貯蓄はあっても、子どもの教育資金や老後の生活費のためといったように、目的のある貯蓄は切り崩さずに確保しておきたいものです。

貯蓄は将来のために手を付けずに残しておきたい人は、医療保険に加入して万が一の際の医療費に備えておくと良いでしょう。 

自営業や個人事業主など公的医療保険が手薄な人

自営業や個人事業主などが加入している国民健康保険は、会社員や公務員などが加入している健康保険よりも「保障内容が手薄」というデメリットがあります。

 注意

たとえば、会社員などの健康保険加入者は、病気やケガで休業した場合に所定の条件を満たせば「傷病手当金」を受け取ることができますが、国民健康保険にはそのような制度がありません。

そのため、不足している補償を自分でカバーしておく必要があり、その際に医療保険が役立ちます。 

高額な医療費に備えておきたい人

病気やケガで入院し手術を受ける際に、状況によっては先進医療などの高度な技術を用いた治療を行う可能性があります。

しかし、先進医療は公的医療保険の保障対象外なので、治療費が全額自己負担になってしまいます。

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医療保険に「先進医療特約」を付けておけば、支払った治療費の実費分を補償してもらうことができます。

医療保険をおすすめしない人

 一方、医療保険への加入をおすすめしない人・必要性の低い人は次のようなタイプです。

ポイント

  • 医療費は貯蓄から支払える人
  • 保険料を支払うことがもったいない人

医療費は貯蓄から支払える人

十分な貯蓄があり、急に医療費を支払うことになっても問題がない人は、医療保険に加入する必要性は低いでしょう。

実際に支払うことになっても慌てないように、「医療費」として引き続き貯蓄を続けましょう。 

保険料を支払うことがもったいない人

医療保険は、掛け捨てタイプであることがほとんどなので、「保険料を支払うのがもったいない」と考える人もいます。

また、医療保険に加入しても利用せずに済んだ場合、「保険料がムダになる」と感じる方もいるでしょう。

そういった理由から医療保険に加入しないという場合は、貯蓄を心がけたり、公的医療保険制度について詳しい知識を得ておいたりして、万が一の場合に備えておくことをおすすめします。

そもそも医療保険とは?

医療保険は大きく分けて、以下の2つに分かれます。まずはこの違いを理解しておきましょう。

2種類の医療保険
  • 国が母体となっている「公的医療保険」
  • 民間の保険会社が扱っている「医療保険」

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基本的には「公的医療保険」の保障を受けたうえで、不足する保障やさらに充実させたい保障があるときに民間の「医療保険」を利用するというイメージです。

公的医療保険と民間の医療保険の違い

公的医療保険と民間の医療保険には、主に以下のような違いがあります。

公的医療保険民間の医療保険
民間の医療保険強制加入任意加入
保険料
  • 前年度の所得に応じて決まる
  • 国民健康保険は家族構成にもよる
年齢や性別だけでなく、保障内容や告知内容(健康状態)にもよる
保障内容医療費自己負担額の軽減(1~3割負担)所定の条件に該当した際に申請することで給付金が受け取れる

公的医療保険

日本では、原則としてすべての国民がいずれかの健康保険に加入することとされています。

 ポイント

医療機関を受診した際に健康保険証を提示することで、保険適用後の医療費(自己負担分)だけを負担すれば済みます。

自己負担割合は、年齢や所得によって以下のように決められています。

年齢自己負担割合
0歳~6歳未満(義務教育就学前)2割
6歳以上70未満3割
70歳以上75歳未満2割(現役並み所得者は3割)
75歳以上1割(現役並み所得者は3割)

また、大病や長引く治療などで治療費が高額になることがありますが、「高額療養費制度」を利用すると1か月あたりの治療費の上限が決められ、その超えた部分が後日払い戻されます。

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上限額は年齢や所得に応じて決められます。

ほかにも、会社員などが加入している被用者保険では、病気やけがの治療のために働けなくなってしまったときに、「傷病手当金」をもらうことができます。

給付期間は最長1年6か月で、1日あたりの金額は標準報酬日額の3分の2相当額となります。

 注意

なお、自営業や個人事業主のように国民健康保険に加入している方には、傷病手当金に該当する給付金はありません。

民間の医療保険

民間の医療保険とは?
民間の医療保険は、公的医療保険だけでは不安だと感じる場合などに、任意で加入する保険で、加入希望者の年齢や性別、健康状態、保障の手厚さなどによって保険料が異なります。

民間の医療保険は、その多くが病気やけがで入院や手術を受けた際の保障を主としており、「入院給付金」や「手術給付金」を受け取ることができます。

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それらを主契約とし、特約としてさまざまな保障を自由に付けることができます。

一般的に「医療保険」というと、こちらの民間の医療保険を指すことが多いと思いますので、ここからは民間の医療保険について具体的に解説していきます。

医療保険の主な保障内容

医療保険は、基本となる保障と特約として上乗せする保障があり、加入者のニーズに合わせて自由に組み合わせることができます。

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基本となる保障のことを「主契約」といい、医療保険では主に「入院給付金」と「手術給付金」があります。

入院給付金

入院給付金とは?
入院給付金とは、病気やけがで入院したときに保険会社から支払われる給付金のことで、受け取れる給付額は契約時に設定します。

一般的に、入院1日あたり5,000円や10,000円で設定することが多く、入院にかかる諸費用や休業した場合の収入減少分に充当することもできます。

なお、入院給付金を日額〇〇円とせずに、一時金として受け取るタイプの医療保険もあります。

また、入院給付金には支払日数の上限が決められており、60日、120日、180日・・・1095日など保険会社や医療保険によって異なります。

 ポイント

さらに、入院初日から保障される商品と、「入院後5日目から保障」といったように保障対象外の期間がある商品がありますので、契約時に確認することが大切です。

注意点として、入院給付金は病気やけがの治療を目的に入院した場合に支払われる給付金のため、以下のようなケースでは支払われません。

 注意

  • 治療を目的としない入院(検査入院など)
  • 出産のための入院で正常妊娠や自然分娩の場合
    (ただし、帝王切開や子宮外妊娠など異常妊娠・分娩の場合は支払いの対象になる)

手術給付金

手術給付金とは?
手術給付金とは、病気やけがで手術を受けた場合に支払われる給付金のことで、支払対象となる手術を受けるたびに何度でも受け取ることができます。

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ただし、給付金はすべての手術が保障対象ではない点に注意が必要です。
 注意

給付対象となる手術は、約款(ご契約のしおり)に記載されている手術のみで、保険会社が指定している88種類、もしくは公的医療保険に連動している約1,000種類が対象となり、どちらの種類を対象としているのかは保険商品によって異なります。

また、「入院を伴わない手術も保障対象か」、「入院を伴う手術であることが給付条件となっているか」、「日帰り手術も対象か」など、加入前に確認すべきこともあります。

手術給付金の計算方法はふたつ

手術給付金は、次の二通りの決め方があります。

手術給付金
  • 給付倍率:入院給付金日額に手術の種類に応じた倍率(10倍、20倍など)を乗じた金額を支給
  • 定額金額:入院給付金日額に手術の種類にかかわらず一律○○倍を乗じた金額を支給
たとえば…
「給付倍率」方式では、たとえば入院給付金日額が10,000円、倍率が20倍の手術を受けた場合、
10,000円×20倍=20万円
20万円の手術給付金を受け取ることができます。一方、「定額金額」方式で入院給付金日額が10,000円、手術の種類にかかわらず給付倍率が一律10倍の契約の場合、
10,000円×10=10万円
10万円の手術給付金を受け取れることになります。

読者
医療保険を選ぶ際には、どちらの計算方法が採用されているのかもしっかり確認しなければなりませんね。

医療保険の特約の種類と注意点

医療保険にはさまざまな特約が用意されていますので、主なものの保障内容をご紹介します。
また、特約を付ける際には注意すべき点がありますので、併せて確認していきましょう。

特約の種類

数多くある特約のうち、代表的なものを以下にまとめました。

特約名保障内容
通院特約病気やけがの治療のために通院したときに受け取れる。
入院後の通院のみ対象となる商品と入院前の通院も対象になる商品がある。
多くの場合、「通院1日あたりの金額×通院日数」で計算する。
三大疾病特約三大疾病(がん・急性心筋梗塞・脳卒中)になり、所定の状態になったときに給付金が受け取れる。
七大生活習慣病特約七大生活習慣病(がん・急性心筋梗塞・脳卒中・糖尿病・高血圧性疾患・肝硬変・慢性腎不全)になり、所定の状態になったときに給付金が受け取れる。
放射線治療特約保険会社が定める放射線治療を受けたときに給付金が受け取れる。
給付金は、1回につき「入院給付金日額×〇倍」で計算されることが多い。
先進医療保障特約厚生労働大臣が定める所定の先進医療治療を受けたときに給付金が受け取れる。一般的に、限度額が2,000万円に設定されている。
がん特約所定の状態になったときに、「診断給付金」「入院給付金」「通院給付金」「抗がん剤治療給付金」などが受け取れる。ほとんどの商品で90日(3か月)間の免責期間がある。

特約を付ける上での注意点

医療保険には、特定の疾病や治療に備えるためのさまざまな特約がありますので、ご自身のニーズに応じて保障をカスタマイズすることができます。

ただし、以下のように特約を付ける際に気を付けたいことがあります。

 注意

  • 特約だけでは加入できない
  • 主契約を解約すると特約も解約となる
  • 特約を多く付けるほど保険料は高額になる
  • 契約の途中で付加することができる
  • 保障の重複がないか確認する

どんなに魅力的な特約であっても、主契約なしに特約だけで加入することはできませんし、主契約を解約した際には特約も同時に解約となります。

特約を多くつけるほどより手厚い保障が得られるため安心ですが、その分保険料は高額になるため、本当に必要な特約を吟味してプラスすると良いでしょう。

読者
契約した後に「この特約を付けたい」というものがあったときは途中から付けることはできますか?

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可能ですが、付加する時点の年齢によって保険料が計算されるので、年齢が高くなるほど特約の保険料も高額になります。

さらに、特約を付ける際にはほかに加入している保険と、保障の重複がないように注意してください。

たとえば、がん保険に加入しているにもかかわらず、医療保険のがん特約を付けているといった場合などです。

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まとめ

医療保険は、大きく主契約と特約とに分かれ、主契約は主に入院給付金と手術給付金がメインの保障となります。

そこに、さまざまな特約の中でご自身が必要と考えるものを追加で付けることで、ご自身にとって最適な保障を備えた医療保険に加入することができます。

病気やけがのリスクは年々増加していきますが、保険料も年齢に合わせて高額になっていきます。しかも、一度病気になってしまうと新規加入することは難しくなります。

「あのとき医療保険に入っておけばよかった!」と後悔しないように、健康なうちに加入して備えておくことをおすすめします。

 

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