どんな火災保険がおすすめ？選び方もあわせて解説！

この記事では、火災保険おすすめ人気3選をご紹介します。補償内容や必要性、選び方のポイントについても解説しますので、ぜひ火災保険選びの参考にしてください。

この記事は約5分程度で読めます。

そもそも火災保険とは？

火災保険で備えられるリスク

火災保険はさまざまな自然災害や事故による損害を補償してくれますが、やはりメインとなる補償は火災における損害といっても過言ではありません。

そこで、火災保険に加入することで、どういった火災リスクに備えることができるのかについて確認していきましょう。

自宅から火災を発生してしまった場合

新たに建物を購入または建築するためには、再度高額な費用が必要になるだけでなく、家具や家財なども購入し直さなければなりません。

また、燃え残った部分の解体や片付けに関する費用、家を建築・購入するまでの仮住まいの家賃など、想像以上の費用がかかることが考えられます。

近隣の火災に巻き込まれてしまった場合

ちなみに、過去に「重大な過失があった」と認められた判例には以下のようなものがあります。

こういったケースであれば重過失があったと認められて損害賠償をすることができますが、一般的には近隣の火災のもらい火であっても損害賠償はできないため、住居の修理や再建築、家具・家財の再購入などは自己負担しなければならないのです。

火災保険の補償内容

火災保険は、その名前から「火災の補償しか受けられない」というイメージがもたれがちですが、実は火災以外にも落雷や風災、水災といった自然災害や、盗難・破損といった損害もカバーしています。

では、火災保険の補償範囲を具体的にご紹介していきます。

火災保険の補償内容

火災保険の主な保障内容について下表にまとめましたのでご覧ください。

※：放火犯が契約者や被契約者などの場合は補償対象外

保険会社や商品によって多少異なる点がありますが、このように火災保険では、火災だけでなく自然災害や外部から受けた損害などについても幅広く補償しています。

これらすべてを補償対象としている商品ももちろんありますが、必要な補償だけを選んでむだのない補償内容となるように自由にカスタマイズできる火災保険もあります。

ただし、火災保険では地震を原因とする損害は補償対象外となっています。地震での損害に備えたい場合は、別途地震保険に加入する必要があります。

地震保険について

地震保険は単独では契約することができず、火災保険とセットで契約することになり、すでに火災保険に加入している場合は、後から追加することもできます。

保険金額は、火災保険の保険金額の30%～50%相当額の範囲内で、他の地震保険にも加入している場合は、合算して建物で5000万円、家財で1000万円が限度となります。※

※参考：日本損害保険協会 – 損害保険Q&A – すまいの保険 – 問67 地震保険

火災保険の補償対象

火災保険の補償対象となるのは建物や家財などで、これらを「補償の対象」といいます。

火災保険に加入する際には次の3つの補償パターンがあります。

建物のみに加入した場合は家財の補償は対象外になり、家財のみに加入した場合は建物の補償は対象外になります。

「建物」に含まれるもの

建物には、建物本体だけでなく「建物に付属している動かせないもの」も含まれます。

具体的には以下のようなものが挙げられます。

※詳しい補償内容は保険会社によって異なります。

「家財」に含まれるもの

家財は、日常的に使用している動産（動かせるもの）で、以下のようなものが対象になります。

なお、貴金属や宝石、骨董品などの高額な家財（評価額が30万円を超えるもの）は、「明記物件」として保険会社へ申告してあることが補償を受ける条件となります。

火災保険の必要性

火災保険は、火災だけではなくさまざまな自然災害による損害を補償してくれるものですが、加入にあたっては必要性についてもしっかりと理解しておきたいものです。

ここからは、以下の3つの項目で火災保険の必要性を詳しく解説していきます。

火災発生件数と損害額

総務省消防庁「令和4年における火災の状況(※1)」によると、令和4年の1年間に発生した火災総数は36,375件で、そのうち住宅火災は11,017件という結果が出ています。

また、住宅火災1件あたりの火災による平均損害額は、住宅用火災警報器等未設置住宅で309万円で、設置住宅では83万円となっています(※2)。

(※1)参考：総務省消防庁「令和4年における火災の状況」
(※2)参考：東京消防庁「住宅火災による死者が急増中」P6 

公的支援制度だけではカバーしきれない

日本は木造建築が多く火災の発生率が高いこともあり、火災の損害を受けた場合に公的な支援が受けられることをご存じでしょうか。

被災者生活再建支援制度には「基礎支援金」と「加算支援金」があり、それぞれ以下のような金額が支給されます。

※参考：被災者生活再建支援事業：事業概要｜都道府県センター

オール電化住宅でも火災保険は必要

総務省消防庁「令和4年における火災の状況」によると、建物火災の出火原因の上位は以下の通りとなっています。

（以下省略）

たしかに、こんろを使用しないうえにたばこも吸わないということであれば、出火原因の上位ふたつはクリアできそうですね。

また、火災保険は火災だけを補償するものではなく、強風や浸水といった自然災害による被害も補償対象となっているので、万が一に備えて加入しておくと安心でしょう。

火災保険の選び方ポイント

現在、各保険会社からさまざまな火災保険が販売されていますが、その中からご自身に最適な保険を見つけるためには、押さえておきたいポイントがあります。

保険金額は「新価」で決める

保険金額は、建物や家財の価値を金銭的に評価したもの（「保険価格」といいます）を元に決めますが、この保険価格が適正に設定されていないと、十分な補償を受けることができません。

保険価格には、以下の2種類の考え方があり、いずれかを選んで決めます。

一般的に、新価＞時価となるため、新価で保険価格を設定する方が保険料は高額になります。

実際に、現在は新価を元に保険価格を設定する方法が主流となっています。

というのも、新価で保険価格を設定しておけば、火災で損害を受けても、同等の建物や家財を自分で負担することなく、保険金で建築または購入することができるからです。

「超過保険」や「一部保険」に注意

たとえば、保険価格3000万円の建物に4000万円の保険金額を設定しているようなケースです。

一方、「一部保険」というのもあり、保険金額が保険価格に満たないことをいいます。

たとえば、保険価格3000万円の建物に2000万円の保険金額しか設定していないようなケースです。

この場合、保険料を安くすることができますが、保険金を受け取る際に実際の損害額よりも少なくなる可能性があります。

保険期間は「長期一括払い」がおすすめ

火災保険の保険期間は、1年から最長5年まで加入することができます。

短期契約と長期契約のどちらがお得かといいますと、一般的に長期契約を一括払いする方法が最も保険料が安くなります。

1年契約を5年間毎年更新すると、「保険料×5年」を支払うことになりますが、5年契約にすると長期契約割引が適用され、総額が安く済むのです。

長期契約で保険料の支払いは年1回になるため、支払い負担を軽減することができます。

必要な特約を付帯する

火災保険には、さまざまな特約を付帯することができます。

では、火災保険に付帯できる主な特約をご紹介します。

臨時費用保険金補償特約

火災などの被害に遭ったとき、建物を建築したり家財を購入したりするほかにも費用がかかるものがあります。

こういった損害復旧のためにかかる諸費用を補償してくれるのが臨時費用保険金補償特約です。

類焼損害特約

自宅から発生した火災で隣家が類焼してしまった場合、「失火責任法」により故意または重大な過失がなければ損害賠償責任は負わないこととされています。

失火見舞金費用補償特約

自宅から発生した火災により隣家等に類焼してしまったときに支払うお見舞金を補償してもらえる特約です。

「類焼損害特約」と似ていますが、類焼損害特約は損害に応じた補償額であるのに対し、失火見舞金は「1世帯あたり〇〇円」という決め方をします。

弁護士費用等保障特約

損害賠償の交渉はやはり弁護士にお任せするのがベストですが、報酬が高額になることが多いため、特約でカバーしておくと安心ですね。

借家人賠償責任特約

賃貸物件を借りている方は加入しなければならない特約で、大家さんへの賠償責任を補償するものです。

賃貸物件でも火災を起こしてしまう可能性があり、損害がでると大家さんに対して損害賠償義務を負います。

戸建て、賃貸、マンションなどの火災保険の選び方

それぞれの場合の火災保険の選び方を確認していきましょう。

一戸建てに必要な火災保険

一戸建てを購入するときは住宅ローンを組む方がほとんどだと思います。
住宅ローンを組む際には、火災保険への加入は必須となるため、無条件に加入することになります。

たとえば、台風の多い地域であれば風災や水災に対する備えを手厚くするなどといったことです。

賃貸物件に必要な火災保険

マンションに必要な火災保険

また、マンションは大風によって飛来したもので窓ガラスが割れるといった被害もあることから、風災に対する備えは必要です。
ほかにも水漏れといったトラブルが起きる可能性もありますので、やはり火災保険で備えておくと安心です。

火災保険の加入前に必ずすべきこと

火災保険を提供する保険会社は数多く存在します。どの保険に加入するかしっかり比較・検討しなければ、月々の保険料が高額になってしまう・自分が必要としないサポートが含まれてしまうといった恐れがあります。

そのため、火災保険を検討する際には、一括見積り・比較サポートを必ず活用しましょう。

火災ほけんのぜんぶ

まとめ

火災保険は、火災だけでなく風災や水災といった自然災害による損害も補償しています。
台風が多い時期には水災や風災が起きやすく、雪の多い地域では雪災も起こりやすいです。

こういった自然災害全般からの損害の補償をカバーしてくれるのは大変心強いものです。

ただし、地震に対する補償は対象外となりますので、別途地震保険に加入することを忘れないでください。

火災保険を選ぶ際には、保険金額の設定方法や保障の対象、払込方法、特約の有無など押さえるべきポイントがありますので、今回ご紹介した内容を参考にして適切な補償を備えておきましょう。