教育費一覧で学費や習い事にいくら必要か教育資金をシミュレーション

幼稚園入園、小学校入学、中学校入学…子どもの成長は親の喜びですよね。

子どもにはお金の心配をさせずに、やりたいことをとことんやらせてあげたいというのが親の願いではないでしょうか。

そのために必要なのが、教育費の確保です。

今回は、幼稚園から大学・大学院までにかかる教育費一覧や習い事や部活にかかる費用の相場、教育資金の貯め方をご紹介します。

教育費の相場を知ることで、教育資金をどのくらい用意すれば良いのか目安をつけておくと安心ですよ。

幼稚園・保育園や小学校にかかる教育費用一覧と総額

幼稚園にかかる教育費用一覧と総額

幼稚園は公立と私立に分かれます。満3歳児の年少から受け入れ可能な幼稚園もあれば、満5歳児の年長のみの幼稚園もあるので、通う年数によっても教育費は大きく変わるでしょう。

文部科学省発表の平成26年度子どもの学習費調査より、幼稚園で1年間にかかる費用をご紹介します。

公立幼稚園の場合
学校教育費　119,175円
学校給食費　19,382円
学校活動費　83,707円
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合計　　　　222,264円（1年間）

私立幼稚園の場合
学校教育費　319.619円
学校給食費　36,836円
学校活動費　141,553円
―――――――――――
合計　　　　498,008円（1年間）

幼稚園の教育費は1年間で、公立幼稚園が約22万円、私立幼稚園約50万円、差が約28万円です。

年少～年長の3年間通うと、公立幼稚園では約67万円、私立幼稚園では約150万円になり、差は83万円に広がります。

この結果は全国の平均なので、住んでいる地域によっても大きく変わるでしょう。

一例として、地方都市にある私立幼稚園の1年間の費用をご紹介します。

（例）
地方都市のとある私立幼稚園
学校教育費　240,000円
学校給食費　0円（お弁当のため）
学校活動費　12,000円（体操服やPTA会費など）
――――――――――――――――――――
合計　　　　252,000円

この幼稚園の場合は、公立幼稚園より少し高いくらいの費用です。

お弁当の有無や、バス通園なのか徒歩通園なのか、組まれているカリキュラムによっても教育費用に大きく差がでることがわかります。

保育園にかかる教育費用一覧と総額

保育園にかかる費用は、所得ベースで決まるため、各家庭によってさまざまです。

厚生労働省が発表した平成24年度地域児童福祉事業等調査の結果を見てみましょう。

認可保育園の保育料（1ヶ月分）

• 10,000円未満：23.5％
• 10,000円～20,000円未満：23.6％
• 20,000円～30,000円未満：31.9%
• 30,000円～40,000円未満：12.4%
• 40,000円～50,000円未満：5.6%
• 50,000円～60,000円未満：2.3%
• 60,000円～70,000円未満：0.4%
• 70,000円～：0.2%

子ども1人あたりの保育料（1ヶ月）はこのように分布しており、ボリュームゾーンは「20,000円～30,000円」で、平均値は20,491円。

平均値で考えると、1年間保育園に通うと約24.5万円、3年間通うと約74万円です。

幼児教育3年間の費用は、

公立幼稚園（約67万円）＜認可保育園（約74万円）＜私立幼稚園（約150万円）

の順になります。

保育園の保育料は、世帯所得だけでなく住んでいる自治体や第1子か第2子・第3子なのか、保育時間によっても変わるので、詳しく知りたいときは住んでいる自治体に問い合わせてみましょう。

小学校にかかる教育費用一覧と総額

小学校でかかる教育費は、公立と私立によって大きく差があります。

文部科学省発表の平成26年度子どもの学習費調査の結果を見てみましょう。

公立小学校
授業料　　　　　　　　　　0円
その他学校教育費　　　　　59,228円
学校給食費　　　　　　　　43,176円
学校外活動費　　　　　　　219,304円
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合計　　　　　　　　　　　321,708円

私立小学校
授業料　　　　　　　　　　469,173円
その他学校教育費　　　　　416,466円
学校給食費　　　　　　　　46,089円
学校外活動費　　　　　　　604,061円
――――――――――――――――――――――
合計　　　　　　　　　　　1,535,789円

1年間でかかる公立小学校と私立小学校の教育費の総額を見てみると、公立小学校で約32万円、私立小学校で約154万円となっており、その差は約122万円です。

公立小学校は授業料が無償化されているので教育費が少なくなっています。

小学校6年間の総額は、公立小学校で約193万円、私立小学校で約921万円、その差は約728万円となっていて、私立小学校の教育費総額は公立小学校の約4.8倍です。

中学校・高校にかかる教育費用一覧と総額

中学校にかかる教育費用一覧と総額

中学校も公立と私立によって大きく差がでます。

文部科学省が発表した平成26年度子どもの学習費調査の結果を見てみましょう。

公立中学校
授業料　　　　　　　　　　0円
その他学校教育費　　　　　128,964円
学校給食費　　　　　　　　38,422円
学校外活動費　　　　　　　314,455円
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合計　　　　　　　　　　　481,841円

私立中学校
授業料　　　　　　　　　　435,917円
その他学校教育費　　　　　586,480円
学校給食費　　　　　　　　4,154円
学校外活動費　　　　　　　312,072円
――――――――――――――――――――――
合計　　　　　　　　　　　1,338,623円

公立中学校でかかる教育費総額は、1年間で約48万円、私立中学校では約134万円で、その差は86万円。

私立中学校で学校給食費が低くなっているのは、給食を導入しているところが少ないため平均の金額を下げているようです。

3年間通うと、公立中学校では約145万円に対し、私立中学校は約400万円になり、約255万円の差がでます。

高校にかかる教育費用一覧と総額

文部科学省が発表した平成26年度子どもの学習費調査による教育費用を、公立高校と私立高校に分けて紹介します。

公立中学校
授業料　　　　　　　　　　7,595円
その他学校教育費　　　　　235,097円
学校外活動費　　　　　　　167,287円
――――――――――――――――――――――
合計　　　　　　　　　　　409,979円

私立中学校
授業料　　　　　　　　　　258,542円
その他学校教育費　　　　　481,602円
学校外活動費　　　　　　　255,151円
――――――――――――――――――――――
合計　　　　　　　　　　　995,295円

公立高校の教育費総額は、1年間で約40万円、私立高校で約96万円になり、その差は約56万円です。

3年間の総額は、公立中学校で約123万円、私立高校で296万円になり、その差は173万円になります。

加えて、公立高校に比べて私立高校の方が、制服やかばんなどの費用が高い学校が多いようです。

大学・大学院・専門学校にかかる教育費用一覧と総額

大学にかかる教育費用一覧と総額

大学は国公立か私立かというだけでなく、文系か理系かによっても教育費用に大きく差がでます。

日本政策金融公庫が発表した平成28年度の教育費負担の実態調査結果を見てみましょう。

国公立大学
入学費用　　　　　　　79,7万円
在学費用　　　　　　　101,3万円
4年間在学費用　　　　 405,2万円
――――――――――――――――――――――
大学合計　　　　　　　484,9万円

私立文系大学
入学費用　　　　　　　95,9万円
在学費用　　　　　　　149,8万円
4年間在学費用　　　　 599,2万円
――――――――――――――――――――――
大学合計　　　　　　　695,1万円

私立理系大学
入学費用　　　　　　　120,1万円
在学費用　　　　　　　189,9万円
4年間在学費用　　　　 759,6万円
――――――――――――――――――――――
大学合計　　　　　　　879,7万円

大学の4年間でかかる教育費用の総額は、国公立大学は約485万円、私立文系大学は約695万円、私立理系大学は約880万円となり、私立理系大学が一番高くなっています。

私立理系大学の中でも医学部や歯学部は特に教育費用が高く、医学部6年間の教育費用総額は3,543万円、歯学部6年間の総額は2,775万円です。

大学院にかかる教育費用一覧と総額

大学卒業後、大学院に進学する人は、文部科学省の平成29年度学校基本調査によると、全体の11.0％です。

大学院には修士課程と博士課程があり、修士は2年、博士は5年にわたり各分野の専門的な知識を学びます。

文部科学省が発表している大学院1年間の平均教育費用を見てみましょう。

国公立大学大学院
入学費用　　　　　　282,000円
在学費用　　　　　　535,800円
施設設備費など　　（施設によるため記載なし）
――――――――――――――――――――――
合計　　　　　　　　817,800円

私立大学文系大学院
入学費用　　　　　　246,749円
在学費用　　　　　　742,478円
施設設備費など　　　160,019円
――――――――――――――――――――――
合計　　　　　　　1,149,246円

私立大学理系大学院
入学費用　　　　　　265,595円
在学費用　　　　　　1,043,212円
施設設備費など　　　187,236円
――――――――――――――――――――――
合計　　　　　　　　1,496,044円

国公立大学大学院の初年度にかかる教育費用総額は約82万円、私立大学文系では約115万円、私立大学理系では約150万円です。

大学院に2年通い修士課程を終えた場合の総額は、国公立大学大学院で約135万円、私立大学文系では約205万円、私立理系では約273万円になります。

専門学校にかかる教育費用一覧と総額

東京都専修学校各種学校協会調査統計部による平成28年度の専門学校にかかる教育費用の平均金額をご紹介します。

専門学校
1年目の納付額（入学金や1年目の授業料など）
124万円
在学期間の納付金総額
231万円

専門学校にかかる総額は、平均231万円ですが、何の専門を学ぶかによって大きく差があります。

東京都専修学校各種学校協会調査統計部の調査によると、看護の平均学費は1年間90.8万円、作業療法や理学療法は171.6万円で、差が80.8万円です。

学習塾や習い事・部活動にかかる費用と目安

学習塾にかかる費用と目安

中学生になると学習塾に通う学生が多くなり、学年が増えるごとに学習塾の費用も上がっていく傾向にあります。

文部科学省が発表した平成28年度子どもの学習費調査より、中学生にかかる平均学習塾費用を見てみましょう。

公立中学生の平均学習塾費用
1学年　117,795円
2学年　162,548円
3学年　322,386円
――――――――――――――――
平均　　202,498円

私立中学生の平均学習塾費用
1学年　120,384円
2学年　140,492円
3学年　170,346円
――――――――――――――――
平均　　143,694円

公立中学校より私立中学校の方がどの学年も学習塾費用は少ないようです。

平均費用で見ると、その差は年間58,804円になります。

あれもこれもとつい複数受講してしまいがちなので、学習塾に入る際は、平均費用を目安に考えてみると良いでしょう。

習い事にかかる費用と目安

文部科学省の調査によると、73.6％の子どもが習い事をしており、2つ以上の習い事をしている子どもはそのうちの30％におよびます。

習い事によって金額に差がでるので、例をあげて費用を見てみましょう。

スイミング
入会金　　　　　　　5,000円～10,000円
月謝（週1回）　　　 5,000円～6,000円
その他かかる費用　　水着、帽子、ゴーグルなど

英会話
入会金　　　　　　　　　10,000円～13,000円
月謝（週1回）　　　　　 7,000円～9,000円
その他かかる費用　　　　教材費など

ピアノ
入会金　　　　　　　　　5,000円～10,000円
月謝（週1回）　　　　　 7,000円～12,000円
その他かかる費用　　　　ピアノ本体、楽譜代、発表会参加費など

子どもの習い事にかかる平均金額は13,899円。
（平成26年度バンダイこどもアンケートレポート「子どもの習い事に関する意識調査」より）

習い事にかかる費用は手取り収入の5％ほどが良いといわれているので、習い事を選ぶ際の目安にしてくださいね。

部活動にかかる費用と目安

入る部によって、費用が大きく変わる部活動。

ここでは、野球、サッカー、吹奏楽でかかる費用を紹介します。

学校によっても違うので、あくまで目安と考えてください。

野球
練習着　　　　　　10,000円
ユニフォーム　　　20,000円～50,000円
グローブ　　　　　15,000円～30,000円
スパイク　　　　　10,000円～20,000円
バット　　　　　　20,000円

野球部は道具にお金がかかるようです。

合宿や試合などがあれば別途費用がかかり、ユニフォームやスパイクは消耗品なので、買い替えも多いでしょう。

サッカー
ユニフォーム・練習着など　　　30,000円～50,000円
遠征費　　　　　　　　　　　　30,000円～50,000円（1回につき）

道具にはあまりお金がかからないものの、サッカー強豪校などは遠征に行く回数も多いため費用が大きくなるようです。

吹奏楽
楽器代　　　　10,000円~300,000円
遠征費　　　　3,000円～5,000円

吹奏楽でかかる費用は、主に楽器代です。

楽器を購入しなければならない場合、担当の楽器によって費用は大きく差が出ます。

楽器の貸し出しがある場合でも、管楽器のマウスピースや打楽器のドラムスティックなどは購入するケースが多いようです。

教育費貧乏にならないために保険や奨学金・教育ローンを賢く使う

幼稚園から大学卒業までかかる教育費の総額は、すべて公立に進学した場合でも約1,000万円。

一度にすべてを支払うわけではないので、計画的に貯蓄をすることが大切です。

それでも足りない場合は、奨学金や教育ローンも使うと良いでしょう。

ここでは、教育費貧乏にならないための貯蓄型保険や奨学金、教育ローンをご紹介します。

選択肢1. 学資保険で貯める

コツコツ貯蓄するのが苦手…という方は自動的に保険料を引き落として貯めてくれる、貯蓄性のある保険がおすすめ。

中でも学資保険は、教育資金を貯めるのに特化した保険で、小学校や中学校入学といった子どもの成長に合わせて進学準備金が支払われるのが特徴です。

払込金額よりも受取金額が高くなるものが多いですが、医療保険などの特約がついているものは、払込金額より受取金額が少なくなる元本割れの保険もあるので、契約時は注意しましょう。

学資保険のメリットは、自動的に保険料が引き落とされるので、手間をかけずに貯蓄ができる点と、親や祖父母などの契約者が亡くなった場合は支払いが免除になる点です。

保険料の支払い方や払込期間、満期額資金をもらう時期などは選ぶ保険によって差があるので、自分に合った保険を見つけることが大切でしょう。

どの保険を選べば良いかわからない…というときは、保険のプロに相談するのもひとつの手です。

学資保険のデメリットは、途中解約をしたら保険の貯蓄性が失われ、払込金額が受取金額を上回る場合がある点です。

途中解約をしないために、無理のない収入に合わせた保険を選ぶと良いでしょう。

選択肢2. 終身保険で貯める

終身保険でも教育資金を貯めることができます。

終身保険とは、契約者（例えば親）が亡くなったり高度障害を抱えたりしたときに、被保険者（例えば妻や子）に保険金が支払われる保険です。

どうやって終身保険で教育資金を貯めるのかというと、終身保険の解約返戻金を使います。

解約返戻金とは、加入した保険を解約するときに戻ってくるお金のことで、保険料の払込途中で解約すると受取金額は払込金額を下回りますが、払込完了後に解約すると受取金額は払込金額よりも上回るというのが特徴。

払込期間を子どもの入学より前に設定し、必要になったら解約することで、まとまった教育資金が手に入ることになります。

終身保険で教育資金を貯めるメリットは、保険料が自動的に引き落とされるので、手間をかけずに貯蓄ができる点と、解約時期を自分で選べ、解約返戻金を教育費以外にも使用することができる点にあります。

逆にデメリットは、学資保険と同様、保険料を払込途中で解約をすると払込金額が受取金額を上回り、損をするという点です。

終身保険の解約返戻金は保険商品によってさまざまなので、自分が納得できる保険を選ぶことが大切でしょう。

選択肢3. 奨学金を借りる

もし、大学や専門学校の教育資金が思うように用意できなかった場合は、奨学金を借りるのもひとつの方法です。

奨学金とは、資金が足りず大学、専門学校、大学院への就学が難しい場合に、学生に対して貸与されるお金のことで、日本学生支援機構（JASSO）の奨学金には、利息のつかない第一種、利息がつく第二種、入学の一時金として借りることができる入学時特別増額などがあります。

とはいえ、誰にでもすぐに借りられるわけではなく、家計基準や学力基準を満たした学生でないと借りることができません。

無利子の第一種は、家庭の経済状況や個人の学力など、決められた基準を満たす学生のみが借りることができ、第二種よりも審査が厳しくなっています。

選択肢4. 教育ローンを活用

奨学金が借りられなかったときや奨学金を借りても教育資金が足りないときは、教育ローンを活用する方法があります。

日本政策金融公庫が行っている教育一般貸付は、国が貸してくれる教育ローンのことで、最高350万円をインターネットで365日24時間申し込むことができます。

日本学生支援機構の奨学金との併用も可能なので、奨学金を借りても足りなかった教育資金を補うことができるでしょう。

まとめ：重くのしかかる教育資金は長期スパンで賢く貯めよう

子ども1人を大学まで通わせると、最低でも約1,000万円もの教育費がかかります。

一度に1,000万円払うわけではないので、一番教育費のかかる大学・専門学校に向けて、計画的に貯蓄をすることが大切です。

また、学資保険や終身保険などを利用すれば、コツコツ貯めることが不得意な方でも、着実に教育資金を貯めることができます。

困ったときは、保険のプロに相談するのも良いでしょう。