がん保険がいらないケースとは

がんは、年齢とともに罹患リスクも死亡率も高まる病気です。

万が一罹患した場合には高額な治療費がかかることもあり、若いうちからがん保険に加入して備えておきたいという人も多いです。

その反面、実際がんになるかどうかはわからないのだから、がん保険はいらないのではないか？と考える人もいます。

確かに、がん保険は必ずしも必要なわけではありません。

がん罹患リスクが低い人などは、がん保険がいらない場合もあるでしょう。

今回は、「がん保険はいらない」という立場に立って、がん保険がいらないケースについて解説していきます。

また、もしがん保険に加入するにしても、充実させるべき保障といらない保障があるということについても説明しているので、効果的ながん保険の加入方法を知りたい人にも役立つ内容になっています。

ぜひ参考にしてみてください。

そもそも貯蓄が豊富な人

がん保険の必要性が低いケースとしてまず挙げられるのは、貯蓄が豊富にある人です。

そもそもがん保険とは、がんにかかった際の治療費が支払えなくなるリスクに備えるものです。

そのため、自分で治療費を払えるだけの貯蓄を持っている人には、がん保険のメリットはあまりありません。

がんに罹患した時、治療費がどれくらいかかるのかという点については、がんの進度や病状によって異なります。

しかし、一般的な目安として、がん政策情報センターが行っているがん患者意識調査を参考にすることができます。

がん政策情報センターの「がん患者意識調査2010年」によると、1600人のがん患者のうち、自己負担額は100万円～150万円だったという回答をしている人が170人と最も多いです。

2番目に多いのが、1600人中119人が回答した自己負担額30万円～40万円。

「がんの治療」と聞くとかなり高額なイメージですが、150万円ほどの自己負担で済んだ方が多いようです。(※)

その一方で、データを見ると1000万円以上の治療費がかかったという回答が1600人中9人からあげられており、非常に大きな負担がかかってしまう人もいることが分かります。

なぜこのようなケースがあるかというと、がん治療でこのような高額な自己負担金額がかかるケースは、公的医療制度が適用されない先進医療を受ける場合などが挙げられます。

先進医療とは、安全性や治療の効果が厚生労働省に認められ医療現場で実施されているものの、まだ健康保険の対象にはなっていない医療技術のことを指します。

がん保険の場合、重粒子線治療や、陽子線治療が先進医療として挙げられます。

これらの治療にかかる費用は、重粒子線治療で314万円、陽子線治療で294万円です。(※)

このような先進医療や、他の公的医療制度が適用されない治療を受けた場合には、医療費を全額自己負担しなければいけません。

医療費が高額になってしまう可能性があるのです。

しかし、がんにかかったからと言って、必ずしも先進医療を受けるわけではありません。

そのような理由があるため、先ほどの調査データでは1000万円を超えるような高額な医療費を支払ったケースは少ないと考えられます。

そのため、がんにかかった際の治療費としては、100万円～150万円を相場として考えておくのが一般的でしょう。

これくらいの貯蓄額がある人であれば、がんにかかったとしても負担は大きくないと思われるため、がん保険はいらないと言えるかもしれません。

20代男性の場合、がん保険は必要ない?

次にがん保険の必要性が低いケースは、20代の男性です。

20代男性にとってがん保険の必要性が低い理由としては、がん罹患リスクの低さが挙げられます。

国立がん研究センターの「地域がん登録全国合計によるがん罹患データ（2014年）」によると、20～24歳男性の上皮内がんも含んだがん罹患リスクは、人口10万人に対して20.2、25～29歳の男性の場合には29.4です。

高齢になった場合、たとえば60～64歳では、人口10万人に対するがん罹患率は1341.3。

このデータから、20代のがん罹患リスクの低さが明らかに分かるでしょう。(※)

このように、20代の男性はがんにかかる可能性が低いため、がんにかかった場合について考える必要性が低いと考えられます。

しかし、ここで気を付けていただきたいのが、20代男性はがん保険がいらないからと言って、絶対に必要ないわけではありません。

20代であってもがんになってしまう方はもちろんいますし、子どもがいる方にとっては、がんの治療による働けなくなるリスクには備えておきたいものです。

また、20代女性もがん保険がいらないと判断してしまわないように注意しましょう。

実は、20代の女性は若い年齢でありながら子宮頸がんや卵巣がんに罹患するリスクがあるのです。

同調査内では、上皮内がんを含む女性の子宮がんの罹患率(対人口10万人)は、10代では1.0である一方、20代に突入すると18.4と一気に増えています。

20代後半では67.9、30代に入ると119.3と急激に増えていき、若い年齢でも女性特有のがん罹患リスクは高いことが見て取れます。

女性特有のがんは、特に妊娠・出産に関わる器官のがんが多く、一度罹ってしまうと将来のライフプランにも大きな影響が出る可能性があります。

そのため、若いから保険はいらないと簡単に判断するのではなく、必要性を慎重に検討することをおすすめします。

入院給付金はなくても良い

人によっては、がんに罹患するリスクが低くても、万が一のためにがん保険に加入しているという方もいらっしゃるでしょう。

保険は万が一のケースから身を守るためのものなので、罹患リスクが低くても加入をすることは決して無駄ではありません。

しかし、がん保険に加入をする際に、むやみに高い保険金額を設定するのは良くありません。

とりあえず、すべての保険金額を高めに設定しておけば良いと思いがちですが、様々な保障の中にも人によって必要性が低いものもあるのです。

その中の一つとして、がん保険の入院給付金は、必要性が低いとも考えられます。

というのも、最近ではがんの治療は入院ではなく通院で行う人が増えているからです。

今までがんは、治療が難しい病気として入院・手術が治療のメインとされていました。

しかし、近年の医療技術の進歩によって、通院による治療でも十分に対応できるようになってきている傾向にあります。

そのため、今では入院給付金に関してはそこまで高額なものはいらないというケースがあります。

このように、がん保険に加入をする際には、必要に応じて保障を選ぶことが大切です。

がん保険そのものが必要か不要かという点だけでなく、細かな保障内容それぞれが必要なのか不要なのかという点まで考えて、がん保険を検討してみて下さい。

収入が途絶える・激減する覚悟を

さて、ここまでがん保険の必要性が低いケースについて説明してきました。

貯蓄があり、年齢的にがんの罹患リスクが低い人にとっては、がん保険は不要となる場合があります。

しかし、もしがん保険を不要と判断し加入しなかった場合、万が一がんに罹患した時には収入が途絶え家計が圧迫されるリスクがあることを忘れてはいけません。

がんにかかった場合には、治療のために会社を辞める、もしくは休職して治療に専念するケースがあります。

このようなケースでは、今まで得ていた給料がなくなるというわけですから、収入が激減、または全く途絶えてしまうことになるでしょう。

つまり、がんになったときには、治療費だけでなく、今までの自分の給料と同じ分の負担がのしかかってくるということ。

がんの治療費は貯蓄でカバーできるためがん保険を不要と判断した人でも、自分の収入が無くなった時、生活費や子どもの養育費まで貯蓄でカバーできるでしょうか？

医療費は貯蓄で何とかなっても、収入が無くなれば生活費が圧迫されてしまうという方もいるはずです。

がん保険を不要と判断するためには、このようなことも考慮にいれなければいけないということを覚えておきましょう。

最低限のがん保険に加入しておくのも一つの方法

先ほど説明したように、貯蓄があるためがん保険はいらないと判断した場合でも、収入が途絶えることを考慮すると家計に大きな負担がかかることを忘れてはいけません。

このことを考慮すると、「がん保険はいらないと思っていたけれど、本当に大丈夫か不安になってきた」という方もいるかもしれませんね。

そのような人におすすめしたいのが、最低限のがん保険に加入しておく方法。

がん保険には様々な保険商品があり、プランによっては保険金額を低額に設定した安いがん保険が用意されている場合があります。

また、最近では「ミニ保険」という少額短期のがん保険もあり、最低限の保障を得るにはおすすめという保険もあるのです。

最低限のがん保険を考える時には、いらない保障をカットし、本当に必要な保障を充実させるのがベストです。

充実させたい保障は個人の希望によって様々かとは思いますが、おすすめするのは診断給付金と放射線治療給付金や抗がん剤治療給付金。

診断給付金とは、がんと診断された時にまとめて一時金の形で支払われるお金です。

がんにかかってから早い段階で一気に手元にお金が入ってくるので、今後のがん治療の準備や、収入減による生活費のカバーに役立てることができます。

また、現在は様々な治療方法があることから、放射線治療や抗がん剤治療に備えた保障を準備しておくのも良いでしょう。

商品によっては、健康保険の適用が認められていない抗がん剤治療をした際にも保障の対象になるようなものも販売されておりますので、ぜひチェックをしてみましょう。

がん保険はいらないと思っても定期的な見直しを

がん保険は、貯蓄のある人やがんの罹患リスクの低い若い人にとっては必要性が低いというケースもあります。

しかし、完全に不要とは言い切れない場合があることを覚えておかなければ、予想外の負担が発生することもあり得ます。

意外と忘れがちなのが、がんにかかった時には、治療費だけでなく休職による収入の減少があるという点。

貯蓄があるからがん保険は不要と思っていても、収入が減ることで生活費が圧迫され、やはりがん保険に加入しておけばよかったと思うケースは少なくありません。

また、一度がん保険が不要と判断しても、自分の状況が変化すれば保険が必要になる場合もあります。

そのため、定期的にがん保険の必要性を見直すことをおすすめします。