がん保険が必要・不要な人の特徴はずばりこれ!

がん保険が必要・不要な人の特徴はずばりこれ!

読者
がんは医療保険でも保障されるって聞くけど、わざわざがん保険に加入する必要はありますか?

がん保険に加入を検討している方の中には、このような疑問を持ったことのある方も多いのではないでしょうか。

読者
もしがんにかからなかったら、保険料は戻ってこず無駄になりますよね。

保険は経済的なリスクの回避が主な目的のため、損得勘定をしても仕方ないところはあります。

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それでも保険料を払う意味や必要性について気になってしまいますよね。

そこで、今回は「がん保険は必要?不要?」という疑問に対して、がん保険が不要だと考えられるケースと、加入を検討した方が良いケースに分けて解説をしていきます。

この記事でわかること
  • 自分にとってがん保険は必要なのか不要なのか
  • がん保険が不要と思える要素
  • 日本人のがん罹患率と生存率
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5分で読めますので、がん保険の必要性について一度しっかりと考えてみましょう。

がん保険はもったいない?不要な理由はこの2つ

「がん保険は不要」といわれているのには主に次のふたつの理由があります。

がん保険が不要といわれる理由
  • 「高額療養費制度」により自己負担額を減らすことができる
  • 休業すると「傷病手当金」がもらえる

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日本の公的医療制度は他国と比較しても恵まれています。
ケガや病気の際受けられる公的保険
  • 高額療養費制度…医療費が一定額を超えた場合にその分が戻ってきます。
  • 傷病手当金…病気が原因で休業した場合、会社員や公務員が受け取れ、治療費や生活費に充当することができます。

ケガや病気の際に受けられるその他の公的保険についてはこちらの記事もあわせてご覧ください。

では、がん保険が不要と言われるそれぞれの理由について、さらに詳しく解説していきます。

「高額療養費制度」で高額な治療費を軽減できる

公的医療保険制度により、がんをはじめ病気やけがで治療を受けた際の治療費の自己負担は1~3割に軽減されています。

読者
しかし、がん治療費は高額なものが多いため、たとえ3割負担だとしても自己負担分の支払いが厳しい場合もありそうですよね。

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そこで「高額療養費制度」を活用することで、1か月にかかった医療費の自己負担額を、「自己負担限度額」を超えた部分について払い戻してもらうことができます。

自己負担額限度額は所得や年齢によって異なりますので一概にはいえませんが、ひとつの目安をご紹介すると、年収350万円~800万円程度の世帯で約8万円強が限度額になります(69歳以下の場合)。

読者
つまり、1か月のがん治療費がどんなに高額になったとしても、自己負担は最大8万円強になるということです。
注意点
  • 高額療養費制度は、公的年金に加入している方であればどなたでも利用できますが、適用されるのは保険が適用される治療のみです。
  • 先進医療治療費や差額ベッド代などは適用外となりますのでご注意ください。
  • また、お金が戻ってくるのは2~3か月後になりますので、立て替えて支払っておく必要があります。

「限度額適用認定証」を提出すれば立て替える必要なし

読者
自己負担が最大8万円といっても、それを払うのも大変そうです…

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そのような方の救済措置として、「限度額適用認定証」を利用する方法があります。
限度額適用認定証とは?
事前に治療費が高額になることがわかっている場合、「限度額適用認定証」をあらかじめ入手して医療機関に提出しておくと、自己負担額を立て替える必要がなくなるのです。

このように、公的医療保険制度でも高額な医療費の負担を軽減できる方法が設けられているのです。

「傷病手当金」を治療費や生活に充当できる

会社員や公務員の方は、加入している公的医療保険から、がん治療で休業せざるを得なくなった場合に「疾病手当金」が給付されます。

傷病手当金のポイント
  • 疾病手当金は、給料の3分の2程度の金額で最長1年6か月支給されます。
  • なお、休業中も給料が支払われる場合でも、3分の2に満たないときは疾病手当金が差額分支給されます。

読者
ある程度の医療費が確保できていれば、給料の3分の2の金額でも対応できるかもしれませんね。

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ただし、自営業や個人事業主といった方には傷病手当金のような制度はありませんので、就業不能保険など他の方法で備えておく必要があります。
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がんにかかる確率と生存率

がん保険に加入すべきかを検討する際に、以下の2点を知ることが大切です。

知っておくべきこと
  1. 生涯でがんにかかる確率がどれくらいあるのか?
  2.  がんにかかった場合、生存率はどのくらいになるのか?

    そこで、部位ごとのがんに罹患する確率と、罹患後の生存率について確認していきましょう。

    がんにかかる確率を部位ごとに検証

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    がんは体のいたるところに発症するものですが、部位によって発症確率が異なります。

    以下に部位ごとの罹患するリスクと、「何人に一人の確率で罹患するのか」をまとめました。

    部位別罹患リスクと罹患する確率(タップして表示)
    部位 性別 生涯で罹患するリスク(%) 何人に1人か
    全がん 男性 65.5% 2人
    女性 50.2% 2人
    食道 男性 2.4% 41人
    女性 0.5% 194人
    男性 10.7% 9人
    女性 4.9% 20人
    結腸 男性 6.5% 15人
    女性 5.9% 17人
    直腸 男性 3.8% 26人
    女性 2.2% 45人
    大腸 男性 10.3% 10人
    女性 8.1% 12人
    肝臓 男性 3.2% 31人
    女性 1.6% 62人
    胆のう・胆管 男性 1.5% 65人
    女性 1.4% 72人
    膵臓 男性 2.6% 39人
    女性 2.5% 41人
    男性 10.1% 10人
    女性 5.0% 20人
    乳房(女性) 男性
    女性 10.6% 9人
    子宮 男性
    女性 3.3% 30人
    子宮頸部 男性
    女性 1.3% 75人
    子宮体部 男性
    女性 2.0% 51人
    卵巣 男性
    女性 1.6% 62人
    前立腺 男性 10.8% 9人
    女性
    甲状腺 男性 0.5% 185人
    女性 1.6% 62人
    悪性リンパ腫 男性 2.3% 44人
    女性 1.9% 52人
    白血病 男性 1.0% 99人
    女性 0.7% 135人

    【参考:国立がん研究センター がん登録・統計(2018年データ)】
    https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/summary.html

    以上より、食道がんや肝臓がん、甲状腺がんなど、男女差が顕著な部位があることがわかります。

    現在の年齢別のがん罹患リスク

    次に、現在の年齢別のがん罹患リスクを見ていきましょう。

    がんの罹患リスクとは?
    がんの罹患リスクとは、現在の年齢から10年後や20年後などにがんに罹患する可能性がどれくらい出てくるのかを表したものです。

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    たとえば、現在50歳の男性が20年後になんらかのがんと診断される確率は、20.3%というように読み取ります。
    男性のがん罹患率(タップして表示)
    現在の年齢 10年後 20年後 30年後 40年後 50年後 60年後 70年後 80年後 生涯
    0歳 0.2% 0.3% 0.6% 1.2% 2.7% 7.8% 21.9% 43.6% 65.5%
    10歳 0.1% 0.4% 1.0% 2.6% 7.7% 21.9% 43.6% 65.6%
    20歳 0.3% 0.9% 2.5% 7.6% 21.8% 43.6% 65.6%
    30歳 0.6% 2.2% 7.4% 21.7% 43.7% 65.8%
    40歳 1.6% 6.9% 21.3% 43.6% 66.0%
    50歳 5.4% 20.3% 43.2% 66.3%
    60歳 16.2% 41.1% 66.1%
    70歳 31.7% 63.6%
    80歳 56.6%

    続いて、女性のがん罹患率は以下のとおりです。

    女性のがん罹患率(タップして表示)
    現在の年齢 10年後 20年後 30年後 40年後 50年後 60年後 70年後 80年後 生涯
    0歳 0.1% 0.3% 0.7% 2.3% 6.3% 12.4% 21.2% 32.8% 50.2%
    10歳 0.1% 0.6% 2.1% 6.2% 12.3% 21.1% 32.8% 50.2%
    20歳 0.4% 2.0% 6.0% 12.2% 21.1% 32.7% 50.2%
    30歳 1.6% 5.6% 11.8% 20.7% 32.5% 50.1%
    40歳 4.1% 10.4% 19.5% 31.5% 49.4%
    50歳 6.6% 16.1% 28.7% 47.4%
    60歳 10.3% 23.8% 44.1%
    70歳 15.4% 38.5%
    80歳 29.5%

    読者

    男女別のがん罹患リスクを見ると、男性の方が全体として罹患リスクは高くなっていますね。

    読者
    しかし、年齢別にみると、30歳から40歳代の女性の罹患リスクが高くなっています。

    ほけんのぜんぶ
    これは乳がん子宮がんといった女性特有のがんに罹患するリスクが高まることを意味しています。

    「がん」と診断されてから5年後の生存率

    がんと診断されてから「あとどのくらい生きられるのか?」がやはり気になるところではないでしょうか。

    診断後の生存率を知るには、「5年相対生存率」が参考になります。

    5年相対生存率とは?
    5年相対生存率とは、「がんと診断されてからどのくらい生存できるか」を示す指標のことです。

    がんと診断された方のうち5年後に生存している方の割合が、日本人全体(※)で5年後に生存している方の割合と比較してどのくらいの数値となっているのかを表すものです。

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    数値が高いほど生存率が高いがん低いほど生存が難しいがんということを意味しています。

    ※性別、生まれ年、年齢の分布が同じ日本人集団

    がんの部位ごとの5年相対生存率を以下にまとめました。

    がんの部位ごとの5年相対生存率(タップして表示)
    部位 男性 女性 全体
    全部位 62.0% 66.9% 64.1%
    口腔・咽頭 60.7% 69.4% 63.5%
    食道 40.6% 45.9% 41.5%
    67.5% 64.6% 66.6%
    大腸(結腸・直腸) 72.4% 70.1% 71.4%
    結腸 72.8% 69.4% 71.2%
    直腸 71.7% 71.9% 71.8%
    肝および肝内胆管 36.2% 35.1% 35.8%
    胆のう・胆管 26.8% 22.1% 24.5%
    膵臓 8.9% 8.1% 8.5%
    咽頭 81.8% 81.7% 81.8%
    29.5% 46.8% 34.9%
    皮膚(※) 94.4% 94.6% 94.6%
    乳房(女性のみ) 92.3% 92.3%
    子宮 78.7% 78.7%
    子宮頸部 76.5% 76.5%
    子宮体部 81.3% 81.3%
    卵巣 60.0% 60.0%
    前立腺 99.1% 99.1%
    膀胱 76.5% 63.0% 73.3%
    腎・尿路(膀胱除く) 70.4% 64.8% 68.6%
    脳・中枢神経系 34.1% 37.4% 35.6%
    甲状腺 91.3% 95.8% 94.7%
    悪性リンパ腫 66.4% 68.6% 67.5%
    多発性骨髄腫 41.9% 43.6% 42.8%
    白血病 43.4% 44.9% 44.0%

    ※悪性黒色腫を含む
    【参考:全国がん罹患モニタリング集計 2009-2011年 生存率報告(国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策情報センター,2020)】

    この表より、2009年から2011年の間にがんと診断された方の5年相対生存率は、男性が62.0%女性が66.9%合計64.1%ということがわかります。
    また、部位別に見てみると、皮膚、乳房(女性のみ)、前立腺、甲状腺は生存率が高く、胆のう・胆管、膵臓、脳・中枢神経系は生存率が低い傾向にあります。

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    お申込可能年齢:満6歳~満80歳
    保障内容:[抗がん剤治療給付金]月額20万円[自由診療抗がん剤治療給付金Ⅰ型]月額40万円[悪性新生物保険料払込免除特約(Z03)]適用[ガン通院特約(Z03)]日額10,000円[ガン治療特約]適用
    ※2021年4月1日現在

    募補02471-20210407

    どれくらい貯蓄があればがん保険はいらない?

    読者
    がん保険はもったいないから不要だと思い、がん治療費は貯蓄から支払えばいいと考えています。

    ほけんのぜんぶ
    たしかに、がん治療費を支払えるだけの貯蓄があれば、がん保険に加入する必要性は低いといえます。

    読者
    どのくらいの貯蓄があればがん保険に加入しなくても治療費をまかなえるのでしょうか?

    がん保険のメイン保障ともいえる「診断給付金」と、治療費が全額自己負担になる「先進医療にかかる費用」が目安になると考えられます。

    「先進医療なし」なら300万円程でカバーできる

    がん保険の「診断給付金」は、以下のようなメリットが挙げられます。

    診断給付金のメリット
    • がんと診断されたときに一時金としてまとまった金額を受け取れる
    • 使い道が自由なので入院費や手術費はもちろんのこと、通院費や交通費、がん治療のために休業した場合の収入補填などにも利用することができる

    診断給付金の金額は、契約時に50万円~200万円の間で決められることが多く、がん治療をこの給付金額でまかなえるとすると、貯蓄が200万円ほどあればがん保険に加入しなくても良い計算になります。

    ほけんのぜんぶ
    しかし、貯蓄のすべてをがん治療に充当してしまうのはおすすめできないため、余裕をもって300万円ほどの貯蓄は必要であると考えられます。

    「先進医療あり」ならプラス300万円は必要

    200万円から300万円ほどの貯蓄があれば貯蓄から治療費が支払えると試算できましたが、実はその金額は、「先進医療によるがん治療を受けない場合の話」です。

     注意

    がん治療には、先進医療のように公的医療保険の対象外となる治療方法があり、治療費は全額自己負担になってしまいます。

    では先進医療による治療を受けるとどのくらいの費用がかかるのか、一例をご紹介します。

    先進医療技術名 治療費(平均)
    高周波切除器を用いた子宮腺筋症核出術 302,852
    陽子線治療 2,697,657
    重粒子線治療 3,089,343
    多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術 678,497
    MRI撮影及び超音波検査融合画像に基づく前立腺針生検法 107,661

    【参考:厚生労働省「令和元年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について」

    先進医療の種類によって治療費が大きく異なりますが、数十万円で済むものもあれば、300万円を超えるものもあります。

    この表以外にもさまざまな先進医療の治療法がありますが、平均で759,052円の治療費がかかります。

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    こういった先進医療に備えるためには、200万円~300万円の貯蓄にプラスして300万円以上の貯蓄が必要だといえます。

    再発や転移の際の費用もまかなえるか

    これまでの結論では、600万円ほどの貯蓄があればがん保険は必要がないといえそうですが、実はそれで安心はできません。

     注意

    がんは再発や転移の可能性が高い疾病です。そのため、一度治療が終わってもまたがんに罹患する可能性があるのです。

    その場合の治療費も貯蓄でカバーすることができるでしょうか?

    初回のがんの治療費に貯蓄の大半を充ててしまうと、再発などの際の治療費まではカバーできない可能性があります。

    また、お金が必要になるのはがん治療だけではありません。住宅ローンの支払いや子どもの教育費など、高額な支出はほかにもあります。

    読者
    そういった支出も考慮すると、貯蓄がいくらあれば安心なのかは未知数ともいえますね。

    医療保険に加入していればがん保険は不要?

    がんの治療費を保障する保険は、がん保険だけではありません

    医療保険も、がんを保障の対象としています。

    読者
    ということは、医療保険にさえ加入していれば、がん保険は不要なのでは

    実際、医療保険とがん保険では、保障範囲がかぶっている部分があり、医療保険でもがんで所定の治療を受けた場合は保障の対象になります

    ほけんのぜんぶ
    しかし、保障内容が同じに見えても、がん保険と医療保険ではそれぞれの保障の手厚さが違います
    がん保険の場合…

    たとえば、がん保険の場合、入院給付金、通院給付金の支払限度日数がないケースが多いです。

    つまり、がん保険では、長期間の入院・通院にも対応することが可能な場合があります。

     

    一方の医療保険では、支払い日数は商品によって60~120日間までなど、上限が設けられているものがほとんど。

    がんにかかった時、大抵の人は入院や手術を想像するかもしれませんが、最近では通院のみの治療が可能になっていることも。

    医療保険に加入しておけば、がん保険は不要になるケースもあります。

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    ただし、治療の長期化などで自己負担が大きくなってしまうことは想定しておくことが必要。

    このことを踏まえた上で、自分にとってがん保険は本当に不要なのかどうかを考えてみると良いでしょう。

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    がん保険が必要なのはこんな人

    がん保険は、基本的にがんにかかった時の治療費を支払えないことに対するリスクヘッジです、

    治療費を問題なく支払える人、もしくは他に医療保険でがん特約をつけて保障を準備している人にとっては不要である場合があります。

    がん保険が必要な人とはどんな人ですか?
    シンプルに、がんの治療費が支払えない可能性がある人です。

    とはいうものの、基本的にがんの治療については公的医療制度が適用されるため、治療費の負担額は支払いが可能な範囲まで軽減されるケースがあります。

    ほけんのぜんぶ
    ここで言う公的医療制度とは、健康保険制度高額医療制度の2つを指します。
    健康保険制度とは
    私たちが普段病院にかかるときに窓口で支払う負担額が、実際にかかる医療費の2割~3割に抑えられる場合があるという制度です。

    一般的な診療や治療、手術に対して適応されるため、多くの場合まずこの健康保険制度で医療費が軽減される可能性があります。

    高額療養費制度とは
    ひと月あたりに自己負担する医療費が一定の水準を超えた場合に、その超過分をあとから払い戻してくれる制度。

    負担額の限度額は年齢や年収によって異なりますが、例えば…

     70歳以上で年収が370万~770万円の場合

    一例として100万円の医療費に対して自己負担額は約8~9万円ほどに軽減されます。

    ほけんのぜんぶ
    しかし、公的医療制度はすべてをカバーできるわけではありません

    たとえば、「先進医療」などを受けた場合には、公的医療制度は適用されず、かかった治療費は全て自己負担になってしまいます。

    先進医療とは…
    厚生労働省によって治療効果や安全性が認められた高度な医療技術を指し、様々な治療で先進医療の研究・開発が進められている治療法です。
    がん治療に利用される先進医療はどのようなものがあるのですか?
    主に、重粒子線治療陽子線治療が代表的です。
     これらの治療は1回で300万円を超える高額な費用がかかる場合があり、全ての治療費が全額負担となります。

    読者
    こんな高額な医療費を払いきることができません!

    読者
    でも、もしも治療ができる立場ならば、お金の問題で諦めたくないかもしれません。。

    ほけんのぜんぶ
    そこで、がん保険が必要なのです。

    このように、公的医療制度ではカバーしきれない医療費があることも考慮すると、がん保険の必要性が見えてくるでしょう。

    がん保険が不要なのはこんな人

    がん保険は、不要な人もいれば、必要性を検討した方が良い人もいます。

    がん保険が不要な人とは
    公的医療制度が適用されない治療を受けても自分で治療費を払いきれる人

    ほけんのぜんぶ
    がん保険が完全に不要と言い切れるかどうかは、「貯蓄」がすべてです。

    読者
    極端な話、自分で医療費を払えるだけの貯蓄がある人は、がん保険も医療保険も不要ということですね。

    がん治療の場合、治療費が特に高額になるのは、公的医療制度が適用されない抗がん剤治療や先進治療などを受けた時でしょう。

    治療によっては、費用は数千万円にも上る可能性があります。

    1000万円以上もの費用を自分ですぐに支払える人は、あまり多くはないはず。

    そのため、多くの人は、一度がん保険の必要性を考えてみることをおすすめします。

    まとめ

    がん保険は人によっては不要なケースがあることが分かりました。

    貯蓄があるケースや、医療保険に入っているケースなど、自分で治療費を支払える方法を確保している場合にはがん保険は不要でしょう。

    しかし、それだけではカバーしきれないリスクがあることも事実。

    通院が長引いて医療保険の通院保障では対応しきれなくなった場合や、先進医療を受けて治療費が数千万円にも上った場合など、医療費の支払いに苦労する可能性は誰にでもあります。

    このことを踏まえた上で、がん保険が不要かどうかを改めて考えてみて下さい。

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    監修者
    弁護士 石原 一樹
    2013年ヤフー株式会社に入社。法務部等において、法令調査、契約書作成や子会社管理、役員会議事務局等の企業法務全般の業務に従事。2015年外資系法律事務所東京オフィスにて勤務し、同オフィスパートナーが独立し設立した窪田法律事務所に参画。 特許、商標等知的財産権に関する業務に加え、企業破産管財事件、契約書作成等の企業法務案件(係争案件・非係争案件)、刑事案件など幅広い業務に従事。2017年スタートアップ・ITベンチャー企業に特化したリーガルサービスを提供するSeven Rich法律事務所を設立。
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