【最新】収入保障保険おすすめランキング【FP監修】
ご家族がいるなど、多くの死亡保障が必要な方は収入保障保険への加入を検討すると良いでしょう。
そんな方のために、この記事では収入保障保険のおすすめや、基本的な仕組み、用語について解説していきます。
この記事は、以下に当てはまる方におすすめの内容です。
- 収入保障保険のおすすめを知りたい
- 収入保障保険の基本的な仕組みや用語の意味が知りたい
- 収入保障保険を選ぶときのポイントを知りたい
この記事は5分程度で読めますので、ぜひご一読ください。
目次
【最新人気３選】保険営業マンおすすめ商品
現在販売されている収入保障保険の中から、保険の営業経験者がおすすめする商品について紹介しておきます。
それぞれについて確認していきましょう。
FWD生命「FWD収入保障（無解約返戻金型収入保障保険Ⅱ）」
FWD収入保障（無解約返戻金型収入保障保険Ⅱ）
損保ジャパン日本興亜ひまわり生命「リンククロス じぶんと家族のお守り」
三井住友海上あいおい生命 &LIFE 新総合収入保障
収入保障保険とは？仕組みと特徴を理解しよう
では、収入保障保険の具体的な仕組みや特徴を確認していきましょう。
収入保障保険の仕組み
収入保障保険は、保険期間が定められている掛け捨て型の保険であるため、定期保険のなかまに分類されますが、保険料や保険金額などに違いがあります。
保険料は一定
一般的に、定期保険の保険料は保険期間中ずっと変わりませんが、保険期間満了後に更新する際には、更新時の年齢で保険料が再計算され高額になることがほとんどです。
一方で、収入保障保険の保険料は、契約時に決められたものを保険期間満了時まで払い続け、更新がないため途中で値上がりすることがありません。
保険金額は徐々に減少する
定期保険は、契約時から保険満了時まで保険金額が一定であるため、契約期間中であればいつ万が一のことがあっても同額の保険金を受け取ることができます。
しかし、収入保障保険では、保険金額が最も大きいのは契約時で、経過年数とともに徐々に減少し、保険期間満了時には保険金額0円になります。
というのも、子どもにお金がかかるのは大学を卒業するまでと考えられ、卒業して独立すれば徐々に必要なお金が減少していきます。
つまり、必要なお金が減少するに伴い、保険金額も減少していくということなのです。
この点が定期保険やほかの保険とは一線を画す特徴となっています。
受け取り方法は3つ
収入保障保険の保険金受け取り方法には、以下の3つがあります。
収入保障保険の受け取り方法
- 年金形式
- 一括受取
- 年金受取と一括受取の併用
年金形式は毎月のお給料のような感覚で利用することができて便利ですし、まとまった費用が必要な場合は一括受取をしても良いでしょう。
ただし、一括で受け取った場合は年金形式で受け取る場合よりも受取総額は少なくなります。
収入保障保険の特徴
収入保障保険の主な特徴には、以下のようなことが挙げられます。
収入保障保険の特徴
- 安い保険料で大きな保障が得られる
- 必要な保障を合理的に準備できる
- 中途解約しても解約返戻金は基本的にない
- 被保険者の死亡時と保険金受取時に税金がかかることがある
収入保障保険は定期タイプの保険なので、保険料が安く大きな保障を合理的に準備することができるという点が大きなメリットといえます。
しかし、掛け捨てタイプなので、仮に中途解約をしても解約返戻金を受け取ることができず、受け取れるとしてもごく少額となります。
また、被保険者の死亡時や保険金を受け取る際に、税金がかかることがあります。
収入保障保険がおすすめな人・おすすめしない人
収入保障保険は、自分に万が一のことがあっても、これまでのお給料のように残された家族が毎月一定額を受け取れる合理的な保障を受けられる保険ですが、だれにでもおすすめというわけではありません。
それぞれ確認していきましょう。
収入保障保険がおすすめな人
収入保障保険をおすすめするのは、以下のような人です。
- 子どもがまだ小さい人
- 配偶者が専業主婦（夫）の人
- 自営業や個人事業主の人
それぞれについて見ていきましょう。
子どもがまだ小さい人
子どもがまだ小さい場合は、独立するまでの期間が長いため、子どもの生活費や学費などに多くの資金が必要になります。
子どもが小さいということは、親の年齢も若いことが多いと思いますので、住宅ローンの支払いなども始まり高額な保険料を支払うことは難しいでしょう。
配偶者が専業主婦（夫）の人
夫婦のいずれかが専業主婦（夫）である片働きの場合は、収入を得ている方に万が一のことがあると、その配偶者や子どもの生活費が途絶えてしまいます。
少なくとも子どもが独立するまでの間、また可能であれば配偶者が年金を受給できるようになるまで保障期間を設定しておくと安心です。
自営業や個人事業主の人
自営業や個人事業主の人は、会社員などに比べて公的年金・公的医療制度の待遇が薄いというのが現状です。
万が一のことがあった場合に受けられる制度が手薄で収入も途絶えてしまうと、残された家族の不安が深まってしまいます。
そのため、自営業や個人事業主の人は、積極的に収入保障保険を活用することをおすすめします。
収入保障保険をおすすめしない人
収入保障保険をおすすめしないのは、以下のような人です。
- 独身の人 万が一のときに備えてほかの方法で備えている人
- 子供の年齢が大きく独立するまで数年しかない人
- 配偶者が数年のうちに年金を受給できるようになる人
それぞれについて見ていきましょう。
独身の人
収入保障保険は、自分に万が一のことがあった場合に、残された家族の生活を守るための保険であるため、独身の人は加入する必要性はほぼないといえます。
ただし、ひとことで独身といっても、両親を養っている人や、離婚した配偶者と生活している子どもを養っている人もいるでしょう。
そのような場合は、自分亡き後も両親や子どもの生活が困らないように、収入保障保険に加入しておくのもひとつの方法です。
万が一のときに備えてほかの方法で備えている人
自分に万が一のことがあった場合に備えて、預貯金や投資信託といった方法で資金を確保している人は収入保障保険に加入する必要性は低いでしょう。
また、通常の定期保険などに加入して備えている人も、収入保障保険をプラスして加入する必要性は低いといえます。
子供の年齢が大きく独立するまで数年しかない人
すでに子どもの年齢が独立まであと数年といった場合は、その数年のために収入保障保険に加入する必要はないでしょう。
一般的に、収入保障保険の加入期間は、一番下の子どもが独立するまでの年数で設定することが多いです。
そして多くの場合、家族に残す必要がある金額も年々減少していくことになります。
配偶者が数年のうちに年金を受給できるようになる人
子どもが独立して資金が必要でなくなっても、配偶者が仕事をしていない場合、配偶者の生活費をカバーしなくてはなりません。
しかし、配偶者が年金を受給できるようになれば、毎月の生活費をこれまでの貯蓄と年金でカバーすることができます。
収入保障保険の比較・選び方ポイント
収入保障保険を比較するときには、以下の3つのポイントに注意して選ぶ必要があります。
- 年金月額
- 支払い保証期間
- 保険期間
ここでは、収入保障保険を比較する上でのポイントを解説していきます。
年金月額はいくらか?
まずは、収入保障保険の保険金額を決めましょう。
遺族年金で支給される金額は、職業や公的年金保険に加入していた期間、平均収入、配偶者の有無、子の人数などによって異なります。
以下の表をご覧ください。
| 職業 | 加入している公的年金 | 支給される遺族年金 |
| 自営業、フリーランス | 国民年金保険 | 遺族基礎年金 |
| 会社員、公務員 | 国民年金保険＋厚生年金保険 | 遺族基礎年金＋遺族厚生年金 |
遺族年金の受給額は、おおまかな金額であれば収入保障保険を販売している保険会社のサイトで確認できる場合があります。
しかし受給額は、個人によって大きく異なるため、保険の専門家やファイナンシャルプランナーに計算してもらうと、より正確な金額を知ることが可能です。
収入保障保険で設定できる保険金額は、多くの場合で5万円〜50万円程度の範囲内で1万円単位で設定できます。
ただし、保険会社によっては、保険金の最低額が10万円〜という会社もあるので、よく確認しましょう。
支払い保証期間をチェック
支払い保証期間が短く設定されていると、保険期間が終わる直前で亡くなった場合に、十分なお金を受け取れないことがあります。
例えば、保障期間が60歳までの収入保障保険に加入している人が59歳で亡くなった場合、保険金は1年分しか受け取れません。
そこで最低保証期間が5年間の収入保障保険に加入していると、残りの保障期間が5年を切っていた場合でも、5年分の保険金を受け取ることができます。
保証期間を長くすると保険料の負担が上昇するため、今の生活を過度に圧迫しないように注意しましょう。
保険期間を確認
収入保障保険は、保険期間の設定がとても大切です。
なぜなら、収入保障保険の保険期間を決めることで、以下の3つの要素が全て決まるからです。
- 保障が有効である期間
- 保険金の支給期間
- 保険料の払込期間
小さい子供がいるご家庭の世帯主の方が収入保障保険に加入する場合、子供が独立するタイミングで保険期間が終了するように設定するとのがおすすめです。
お子さんが独立すると、教育費用や進学費用が必要なくなるからです。
仮に、自分が55歳になるときに子供が独立する場合は、保険期間を55歳までに設定すると良いでしょう。
配偶者が仕事をしておらず、子供が独立した後も自分が亡くなった場合に配偶者が生活していくためのお金が必要な場合は、保険期間を長くしてもかまいません。
保険期間が長くなると、毎月の保険料負担も高くなります。
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収入保障保険・就業不能保険・所得補償保険の違い
収入保障保険と就業不能保険、さらに所得補償保険は別の保険です。
同じような保険に、所得補償保険があります。
やはり、病気やケガで働くことができず、所得が得られない場合に、保険金が受け取れます。
就業不能保険は生命保険会社から販売されているのに対して、所得補償保険は損害保険会社で取り扱われています。
所得が減ったという損害を補償するという意味で損害保険の性質を持つものと考えることができます。
収入保障保険・就業不能保険・所得補償保険はどう使い分ける？
収入保障保険は、死亡保障のための保険で、被保険者に万一のことがあった場合に備えることができます。
一方、就業不能保険・所得補償保険は、亡くなってはいないが働けない場合に備えるものです。
病気やケガに備えるという意味では医療保険と同じですが、医療保険は医療費療費に備えることが第一の目的です。
そのため、医療保険は入院日数や手術を受けたかどうかを条件として給付があるのに対して、就業不能保険・所得補償保険は所定の就業不能状態にあるかどうかが支払事由となっています。
入院は必ずしも条件ではなく、自宅療養などでも支払われる場合がありますから、入院日数が短くなっている最近の医療事情にも沿っているといえるでしょう。
お伝えしたように、収入保障保険のなかには、特約などで就業不能保険の機能を持つものもあります。
まとめ
収入保障保険は、保険の対象となる人が亡くなった場合に、毎月一定額の保険金が保険期間の満了まで支払われる保険。
死亡するタイミングによって、保険金の総受取額が変わる仕組みですので、見直しをする手間を省くことができます。
小さいお子さんがいるけれども、保険の内容を定期的に見直すのは面倒だと感じている方にとっては最良の選択肢ですね。
また、収入保障保険に加入するときは、保険金額や支払い保証期間、保険期間などをご家族とも話し合いをした上で入念に検討して設定しましょう。
遺族年金の額を試算した上で、あなたに合った収入保障保険を比較・提案してくれることでしょう。
保険商品のご検討にあたっては、「契約概要」「注意喚起情報」「ご契約のしおり」「約款」などを必ずご覧ください。
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