安いこども保険は選んで大丈夫？メリット・デメリットを確認！

子どもの教育資金の貯蓄に「こども保険」を活用しようと考えているご家庭も多いかと思いますが、どうしても気になるのは保険料ではないでしょうか？

子どもが小さいうちは、様々なことにお金がかかります。そんな中で毎月1万円や2万円が保険料として差し引かれてしまうのは、なかなか苦しいですよね。

なるべくなら安い保険料で契約したい。とは言うものの、あまりに安すぎる保険は保障が不十分なのではないかと心配になる方もいるでしょう。そこで今回は、保険料の安いこども保険の保険内容について、詳しく解説していきます。

保障を手厚くしながらできる限り保険料を抑えるための方法も説明するので、こども保険の保険料について不安に感じている方はぜひ読んでみて下さい。

通販型は保険料が安い

こども保険には様々はタイプがあります。たとえば、保障の充実を狙った保障重視型、高い貯蓄性をほこる貯蓄重視型など、保険の特徴に応じて分けられているケースが挙げられます。

このような分け方のほかに、保険商品の販売の仕方でタイプが分けられているものもあります。「対面販売型」「通信販売型(通販型)」と呼ばれるもので、契約時に人を介すか介さないかという違いです。

通信型は「ネット型保険」とも呼ばれ、最近増えつつあるタイプ。ネット上ですべての手続きが完了し、手軽に加入することが可能です。

また、通販型は保険料が安いのが大きな特徴です。人を介さないためその分発生する人件費などが少なくなり、安い保険料で販売できるのです。

そのため、安いこども保険に入りたいという方は、通信型の保険商品を検討してみると良いでしょう。

安い「通販型」にはデメリットもある

通販型のこども保険は保険料が安い一方、デメリットもあります。

大きなデメリットとしては、通販型は対面型と比べて同じ保険商品でも契約できる保険内容が違うケースがあるという点が挙げられます。

例えば、対面販売型で「保険金額を50万円～500万円まで10万円単位で設定できる」という条件の保険商品があったとしましょう。

これが通販型になると、たとえ同じ保険商品だとしても「保険金額は50万円・100万円の2通りのみしか選択できない」となってしまうことがあるのです。

こうなると、通販型では自分の家庭にぴったり合った保険商品に加入することが難しくなることもあるでしょう。いくら保険料が安いとはいえ、条件の合わないこども保険に入るのは保険料の無駄です。

通販型の保険商品の場合は、契約内容をしっかり確認した上で加入を考えましょう。

次の通販型のデメリットは、保険に加入する際に、不明点などの問い合わせに時間がかかってしまう点。当然のことではありますが、通販型の場合、不明点があった時にはメールや電話で問い合わせをする必要があります。対面のやり取りではないため、意思の疎通に時間がかかることもあるでしょう。

その点、対面販売の場合には、その場でわからないことを聞きながら契約を進めることが可能です。

致命的なデメリットになるわけではありませんが、通販型は保険について多少知識のある人の方が向いていると言えるでしょう。

保険料が安い場合は見舞金や年金などがないケースも

こども保険の保険料は、10年間の保険料払込期間で200万円～300万円の保険金額を設定している場合、1万円～2万円ほどが一般的です。月々の負担が1万円を超えてくると、家計も苦しくなってくる方も多いのではないでしょう。

そんな中で、できるだけ安い保険料で抑えたい方に人気なのが、月々の保険料が5,000円～1万円ほどの比較的安い金額で収まる保険商品。保険金額は150万円～200万円と少し下がるものの、返戻率は100%前後となっており、無理なく貯蓄できるこども保険と言えるでしょう。

しかし、このような保険料が安いタイプの保険は、保障機能があまり充実していないケースが多いです。特に、保険の契約者が死亡、もしくは高度障害状態になった場合に支払われる「見舞金」や「育英年金」などが付いていないことがあります。

見舞金や育英年金は、契約者である親が無くなった際、残された遺族の生活を支える資金として活用することができます。このお金がないということは、契約者に万が一のことがあった場合にこどもや家族の負担が増えてしまうことにつながるでしょう。

保険料の安さでこども保険を選ぶのも良いですが、安いものには安いなりのデメリットがあるのです。このことを認識した上で、こども保険を選ぶようにしましょう。

保険料の安さより返戻率の高いほうを優先？

こども保険を検討する際、貯蓄性を示す「返戻率」に注目して保険を選ぶ方も多いです。そのため、保険料の金額よりも、返戻率の高さを優先して保険に加入するケースも見られます。

しかし、ここで気をつけたいのは、返戻率通りの保険金が戻ってくるのは、「満期まで加入し続けた場合」という点。

返戻率の高さに惹かれて無理のある保険料のこども保険に加入した場合、途中で保険料を支払えなくなってしまえば保険を解約せざるを得ません。こども保険を途中で解約すると、返戻率は100%を下回ってしまうことがほとんど。これでは、返戻率の良い保険に入った意味はないですよね。

それくらいなら、返戻率が100%ほどで、自分が無理なく支払えるくらいの安い保険料に設定されたこども保険に加入した方がずっと良いでしょう。

満期まで加入していれば、少なくとも自分が支払った保険料分のお金は戻ってきて、なおかつ保険期間中に保障も得られます。

保険料の安さだけでこども保険を選ぶのは良くありませんが、返戻率の高さだけを見て選ぶのも得策ではありません。保険料、返戻率ともに、自分に合ったちょうど良いバランスのものを選ぶことがベストです。

また、こども保険は、医療保障や死亡保障の特約をつけなければその分保険料は抑えられ、返戻率も高くすることが可能です。

わずかな金額の差ではありますが、特約の有無なども合わせて検討して、できるだけ自分の希望する条件に近づけるような加入の仕方をすることもポイントを言えるでしょう。

加入時期が早いほうが毎月の保険料負担は安い

こども保険の保険料を下げるためには、特約以外にも気を付けるポイントがあります。

それは、こども保険の加入時期。こども保険は、早いうちに加入をした方が保険料負担が安いのです。

そもそも、こども保険は保険料を支払う契約者と、被保険者となる子どもについて、加入の年齢制限が設けられています。

契約者の場合は、十年以上に渡って保険料を支払い続けることが前提になるため、40歳～50歳が加入の上限となっているケースが多く見られます。こども保険の満期時にちょうど仕事のリタイアを迎えるくらいの年齢に設定されています。

ただし、保険商品によっては、60歳～65歳までが上限になっているものもあるため、商品ごとによく確認しましょう。

先ほども言った通り、契約者は満期まできちんと保険料を支払うことが求められます。保険料は、契約者が病気に罹患するリスクなども考慮しており、そのため病気リスクが少ない若い年齢の方が、保険料が安いのです。

次に被保険者となる子どもの年齢ですが、こちらは保険商品によって加入できる年齢が大きく異なります。0歳～2歳までしか入れないものや、0歳～8歳まで加入できるものなど、様々です。

こども保険では、子どもの年齢が所定の年齢に達する時が満期とされています。そのため、子どもが小さいうちにこども保険に加入すれば、その分満期までの期間が長くなるということ。

満期までの期間が長くなれば、1ヶ月あたりの保険料も当然小さくなります。これが、早いうちに加入をした方が保険料が安いという仕組みです。

安い保険料でも支払い方法によっては高額に

保険料に関しては、支払い方法によって金額が変わるという点にも注意が必要です。

保険料の支払いは、必要な保険料を一度に支払う「前払い」、所定の期間支払い続ける「10年払い」「15年払い」など、色々な期間に設定することができます。

支払い終わるまでの期間を短く設定すれば、その分1回あたりの支払保険料は高くなるもの。

いくら保険期間の満期が長くても、「支払い期間」が短ければ1ヶ月の保険料は高額になってしまうため、自分の財政状況にあった支払い方法を選択するようにしましょう。

無理なく払える保険料をプロに算定してもらおう

月々の保険料の負担を抑えるため、様々な保険を比較するのももちろん良い方法ではありますが、保険代理店のスタッフやファイナンシャルプランナー(FP)に相談にしてみるのも1つの方法です。

特に、保険料に関しては今現在払える金額であっても、将来的なマネープランを考えた際にもう少し安いものの方が適しているという場合もあります。

保険のプロは、現状と将来の計画を合わせた上で、無理なく払い続けられる最適な保険料を算定してくれます。さらに、適切な保険料のこども保険を探す手伝いをしてくれることもあるでしょう。

自分ひとりではなかなか難しい保険料の算定や保険商品の比較も、プロのアドバイスを受けながらであればそれほど時間もかからずにできるでしょう。悩んだ際には、ぜひ保険代理店やファイナンシャルプランナーに相談することをおすすめします。

こども保険を安い・高いだけで選ぶのは避けよう

今回は、保険料の安いこども保険について解説してきました。

保険の種類や保障内容、契約期間、保険料の支払い方法を変えれば、こども保険の保険料を安い金額に下げることが可能です。

しかし、安さだけを考えて保険商品や特約を選ぶと、自分に必要な保障がなくなってしまうなどのデメリットがあります。

保険料が安いことは確かに重要ですが、それだけに固執して保険を選ぶことはやめましょう。

もし自分が加入するにはどれぐらいの保険料が妥当なのかわからない場合には、保険代理店のスタッフやファイナンシャルプランナーに相談してください。

無理なく保険料を支払い続けることができ、しっかりと貯蓄もできる保険商品を紹介してくれるはずです。