がん保険の通院保障は必要！？

そこで今回は、がん保険の通院保障の必要性について、保障内容の詳細や診断一時金と通院給付金のどちらを重視するべきか等を解説していきます。

がん保険への加入を考えている人、またはがん保険に加入済みだが見直しを考えている人は、今回を機に通院保障の必要性について考えてみて下さい。

この記事でわかること

• 現在のがん治療の実態とかかる費用
• 通院給付金の内容
• がん保険の注意点

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がんの通院治療が増加している

最近のがん保険では、保障内容が充実したものが多く見られます。

がんと診断された際に給付される診断給付金、入院・通院した際の入院給付金や通院給付金。

また、手術や放射線治療、抗がん剤治療などを受けた際には、それぞれ手術給付金、放射線治療給付金、抗がん剤治療給付金が給付されるなど、がん治療に関わる様々な治療費が特約等によってカバーされています。

従来のがん保険では、基本的に「診断給付金」「入院給付金」「手術給付金」の3つがメインとされ、通院などは保障の対象となっていないものが多くありました。

しかし、最近は医療も進歩し、がんは入院・手術だけではなく通院によって治す方が増えてきています。

厚生労働省が発表している悪性新生物によって入院する患者の数は、平成8年には134.4千人、そこから途中増加はあるものの、平成29年には126.1千人に落ち着き、入院患者数は減っています（厚生労働省　平成29年患者調査の概況）。

入院患者数

一方の外来患者数はというと、平成8年では127.0千人だったところ、年を追うごとにその数は右肩上がりに増加していき、平成29年には183.6千人にまで増加。

外来患者数

この統計データが明らかにしているように、かつては入院で治療する方が多くいましたが、今では通院（外来）によって治療する傾向にあります※

以上のことを踏まえると、今後のがん保険も、入院や手術に対する保障だけでなく、通院や外来で実施される治療に対する保障を手厚くしたものを選ぶと良いと言えるのではないでしょうか。

通院治療にかかる医療費はいくら必要？

近年のがん治療の傾向から、今後のがん保険では通院に対する保障がポイントになることはご理解いただけたでしょうか。

では、ここからは、通院によるがん治療に関してかかる医療費について説明していきます。

通院治療にかかる費用は、まずは診療代や薬代、検査代など、病院でのがん治療に対する治療費が挙げられます。

放射線治療の場合

放射線治療は、週のうち治療を行う日を決めて、何週間にも亘り計画的に継続して行うことがあります。

どのくらいの期間、どのくらいの回数治療を行うかは治療の目的やがんの症状の重さによって異なりますが、長期化する場合があります。

抗がん剤治療・抗ホルモン剤治療の場合

抗がん剤治療、抗ホルモン剤治療も、治療期間は長くかかると考えた方が良いでしょう。

こちらは点滴や注射によって行われるケースが多く、治療を行う日と行わない日を組み合わせた日程を1～2週間ほどのスパンで繰り返しながら治療を実施します。

がんの症状や、本人の体調を考慮して治療の日程は変わりますが、投薬を行わない日もはさんで治療を続けるため、必要な治療期間は長期となる傾向にあります。

※1…薬剤や頻度・期間によって異なります

※2…日本乳癌学会：患者さんのための乳癌診察ガイドライン

治療費以外にも通院費がかかる

がん治療に関わる医療費は、上記のような治療にかかる費用が多くを占めます。

通院によるがん治療は、数か月に及ぶこともあります。

毎日病院に通うわけではないとは言え、かかる交通費はなかなかの負担になります。

このような交通費に関しても、通院治療にかかる費用の一環として想定しておくべきです。

がん保険の通院保障の内容

通院にかかる治療費を給付金でカバーしてくれるのが、がん保険の主契約に含まれる「通院給付金」。

給付金額はがん保険によって様々ですが、5,000円～10,000円の範囲が一般的でしょう。

がんには、大きく分けると悪性新生物と上皮内新生物の2種類があります。

そのため、がん保険でも上皮内新生物に対する保障を設けていない商品も存在します。

通院給付金の支払い条件

がん保険の通院給付金の支払い条件は、以下の2パターンがあります。

前者では、従来の入院に重きを置いたがん保険でよく見られる保障内容で、入院後1年以内の通院に対して給付金が支払われるなどの条件が設定されている内容もあります。

また、給付日数についても年間何日までといった上限が設けられている場合もあります。

後者では、初めから通院のみで治療を行う場合にも通院給付金が支払われます。

給付日数に上限が設けられていないケースが多く、所定の通院をした日数全てを合計して給付金が給付されます。

その他給付金

また、がん保険では、通院して放射線治療や抗がん剤治療などの投薬治療を受けた際には、通院給付金のほかに「放射線治療給付金」や「抗がん剤治療給付金」が給付される商品もあります。

放射線治療給付金は、がん保険の種類によって給付のされ方が異なります。

抗がん剤治療や抗ホルモン剤治療などの投薬治療に関しては、回数ではなく、ひと月あたりに所定の金額が支払われるケースが多く見られます。

抗がん剤治療も投薬治療も、悪性新生物なのか上皮内新生物なのかによって給付金額が異なる場合があるので、こちらも保障条件を確認しておく必要があります。

通院給付金と診断一時金、どちらを重視する？

ここまで説明してきた通り、現在は入院不要の通院だけでがん治療を行う人も増えており、通院保障が重視される傾向にあります。

一方で、診断一時金に重きを置いている従来型のがん保険もまだまだ多く販売され、人気を集めているのも事実。

というのも、通院給付金も診断一時金も、給付金が支払われるタイミングが違うだけで、どちらもがんに対する備えである点は同じだからです。

たとえば、診断一時金として100万円まとめて支払われたとしても、その使い道は大体がこれからかかるがん治療費のカバーとなるはず。

通院給付金を重視したがん保険にしても、通院給付金の使い道はがん治療費となるでしょう。

がん保険おススメサイトでも、診断一時金が多い商品が取り上げられているケースも多く見受けられます。

なお、がん保険の診断一時金はがんと診断されてからすぐに保険会社に給付金支払いの申し込みをすれば、早い段階で給付金が給付されます。

一方、がん保険の通院給付金は通院したという記録が残ってからでなければ保険会社に請求ができません。

つまり、病院の窓口でお金を払った後から、給付金が給付されるのです。

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通院保障を選ぶ際注意したいこと

通院保障を選ぶにあたって、注意すべきポイントを整理しましょう。

給付条件を確認

まずは、通院給付金が給付される条件の確認です。

通院給付金が保障対象とする「通院」とはどういったものを指すかは、商品によりルールが異なります。

読者

ただ単に、病院に行っただけで給付金を受け取れるとは限らないんですね。

たとえば、「がんによる入院からの退院後、1年以内の通院」などと定めている保険会社もあります。

「入院を条件」としている商品は多いので、チェックしたいポイントです。

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入院をともなわず、通院だけで治療を受けるとき、保障されないことになってしまうからです。

給付期間・日数の制限

給付される期間や日数に制限があるかどうかも確かめたい点です。

がん保険では、医療保険とは異なり、入院給付金は日数無制限で給付されるのが一般的です。

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がんの治療は非常に長期に渡ってしまうことがあるためです。

注意

• 通院給付金も無制限だとありがたいのですが、通院については上限日数が定められていることも珍しくありません。
• 医療保険の入院給付の上限と同様、60日・120日・180日などと決まっています。
• また、給付の期間についても、1年以内などとしていることが多いようです。

入院後を給付条件とする場合で、退院後1年が経過したら、給付日数が上限に達していなくてもそれ以上は給付されないということです。

抗がん剤治療給付金の注意点

通院給付金のなかには、抗がん剤治療に特化した形で給付をするものもあります。

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抗がん剤治療給付金は、抗がん剤治療を受けた月ごとに定額が給付される形が一般的です。

給付の上限がある場合も月数で設定されています。

注意

• 確認したいのは、給付条件に通院があるかどうかです。
• 抗がん剤は、飲み薬を処方されるケースもあり、たとえば3ヵ月ぶんを一度の通院で処方された場合、服薬は3ヵ月でも通院したのは一度だけなので、ひと月ぶんだけの給付になります。

放射線治療給付金の注意点

放射線治療に特化した給付金が出るがん保険もあります。

通院給付金と同様の形で保障する場合と、特に放射線治療給付という名目ではなく、手術給付金として保障される場合があります。

読者

放射線治療を手術の一種ととらえているわけですね。

そのため、手術給付金の対象に放射線治療が含まれていれば、放射線治療のための通院給付金はあえて必要ではないかもしれません。

特約の場合は更新に注意

通院保障などを特約で付加する場合、保障期間に注意しましょう。

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終身タイプのがん保険であっても、特約は定期タイプである場合があります。

この場合、更新があるため、特約部分の保険料は上がっていきますし、契約可能年齢の上限に達すると特約部分が更新できないことがあります。

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無制限で保障されるがん保険の特徴と注意点

通院給付金はどのように給付される？

がん保険の通院給付金は、入院給付金と同様に、通院した日数に応じて1日あたりいくらという日額給付制が一般的です。

たとえば、日額1万円の契約で、通院日数が15日であったなら、1万円×15日＝15万円が受け取れるということです。

がん保険の入院給付金は、給付金を受け取れる日数が「無制限」とされているのが一般的です。

これは、がんの治療が長引きがちであることを反映した保障だからですが、それでは、通院給付金についてはどうでしょうか。

これは保険商品によって異なっています。

なお、「放射線治療給付金」や「抗がん剤治療給付金」などの治療を受けたことを条件に支払われるタイプの給付金は、月単位で給付されることが多いため、限度日数についても「60ヵ月」など月単位で定められているのが通常です。

給付日数が「無制限」の場合の注意

通院給付金の給付日数を無制限としている保険であっても、よく条件を確認されることをおすすめします。

たとえば、ある保険では、「所定の日から365日以内の支払日数無制限」としており、所定の日とは、たとえばがんと診断された日や退院日などです。

逆に、限度日数が定められている通院給付金であっても、所定の手術や治療を受けた後の通院に限り無制限になるという商品もあります。

がん保険は、もともと商品によって保障内容の幅が大きい保険です。

なかでも、通院給付は比較的新しいタイプの保障であることもあって、一般的な形が定まっていません。

まとめ

今回は、がん保険の通院保障に注目して解説をしてきました。

通院保障を重視するかどうかは、個人の状況や希望により最適な選び方は異なってきます。

そのため、通院保障が充実したがん保険が絶対的におすすめとは言い切れません。

しかし、がんはもう通院治療でも治る時代にきていることは、がん保険を選ぶ際に考慮しておくべきポイントであることは間違いないので、がん保険にすでに加入をしている場合でも、保障内容を今一度見直すことが大切です。

保障内容を忘れてしまったという場合には、保険代理店などの無料相談を利用して見直してみてはいかがでしょうか。

保険のプロは、最新の医療事情や保険商品にも精通しています。

もしあなたが今の時代に適切でないがん保険に入っている場合には、適したがん保険に加入をし直す手助けをしてくれるはずです。