終身保障のがん保険

がんにかかるリスクは一生涯つきまといます。

そのために役立つのが、がん保険の終身タイプ。

終身タイプのがん保険は、保障が一生涯続くため、一度加入すればずっと安心というメリットがあります。

しかし、保険料をずっと支払い続けていくのはちょっと…と思う方もいるでしょう。

そんな方も、保険料の「短期払い」を設定すれば、早く保険料を支払い終えることも可能なのです。

今回は、終身タイプのがん保険の基本的な情報や、以外と知られていない「短期払い」などについて解説していきます。

終身タイプにするとどのようなメリットがあるのか、見ていきましょう。

終身払いのがん保険とは

がん保険には、終身タイプと定期タイプの2種類があります。

終身タイプは、がん保険の保障が一生涯続く保険。

保険料の支払いも一生涯続くため、「終身払い」と呼ばれることもあります。

終身払いのがん保険は、契約者が亡くなるまで保障が続き、途中で契約の更新などはありません。

保険料も一定なので、将来的な家計のキャッシュフローなどを考えやすいでしょう。

一方の定期タイプは、契約期間が一定期間のみのがん保険です。

保険商品によって、1年や5年、10年といった契約期間を設定することができ、契約期間が切れると更新をすることが可能です。

ただし、更新をする時には、更新時の年齢や健康状態などによって保険料が増額されることがほとんどのため、注意が必要です。

このように、がん保険には終身保険と定期保険の2種類があり、契約期間の長さが主な違いです。

しかし、がん保険の終身保険と定期保険の違いは、それだけではありません。ここからは、2つの保険の違いをより詳しく見ていきましょう。

定期保険との違い「安いのはどっち？」

がん保険の終身保険と定期保険は、契約期間の長さだけでなく、他にもいくつか細かな違いがあります。

ここでは、主に2つの違いを解説していきます。

• 保険料の違い
• 保障内容の違い

保険料の違い

がん保険の定期保険と終身保険では、保険料が異なります。

一般的に、定期保険の方が保険料は割安です。

というのも、終身保険は一生涯保険料が変わらないため、当初から保険料が少し高めに設定されているから。

しかし、定期保険の保険料が割安なのは、最初のうちだけということを忘れてはいけません。

定期保険には「更新」があるのです。契約期間が切れ更新することを選択した場合、年齢に応じて保険料が再設定されます。

その場合、保険料が高額になり、月々の負担が終身保険の保険料を超えることもあり得ます。

とは言うものの、実際の保険料例を見てみないと、どれほど保険料の差がつくのかイメージしにくいでしょう。

そこでここでは、定期保険と終身保険の保険料の比較として、A社のがん定期保険・がん終身保険を例にとってみましょう。

下記の表は、40歳男性が、A社のがん保険に加入した場合の保険料です。

定期タイプのがん保険は、契約期間10年、加入可能年齢は70歳までとなっています。

※終身、がん入院給付金日額1万円、抗がん剤治療特約、がん手術給付特約、がん先進医療特約、がん退院療養特約で契約した場合の保険料。

A社の場合、40歳～70歳の30年間で払い込む保険料の合計では、定期保険の方がずっと安くすんでいます。

しかし、月々の保険料だけを見てみると、60歳以降の保険料は定期保険の方が高額になっていることが分かります。

保険料については、保険商品や契約内容によって全く異なります。

そのため、30年間の保険料について今回は定期保険の方が安くすみましたが、ものによっては50代頃から定期保険が終身保険の保険料を上回り、合計保険料も高くつく可能性は十分にあり得ます。

定期保険と終身保険では、一概にどちらの方が良いとは言うことができません。

なるべく保険料を抑えたいという場合には、がん保険の契約期間や更新による保険料の値上がりを考慮にいれて考えることが重要です。

保障内容の違い

2つ目の違いは、保障内容についてです。

定期タイプも終身タイプも、基本的な保障内容は大きく変わりません。

診断給付金、入院給付金、通院給付金、手術給付金など、がん保険として必要な保障内容はどちらも備えています。

一方で、加入年齢は大きく異なります。がん保険の定期タイプでは、一般的に20歳～75歳ほどが加入年齢として設定されています。

そのため、加入年齢の上限を過ぎた場合には保険契約の更新ができず、がんの保障が無くなってしまう可能性があります

一方の終身保険は、同様の加入年齢制限は設けられているものの、一度加入してしまえば保障は一生涯続くため、年齢のために更新できないということはありません。

昨今では、80歳、90歳と長生きをする人も増えてきています。80歳以降になってもがん治療に対する保障をキープしたいという人には、終身タイプのがん保険がおすすめです。

終身は掛け捨て？解約返戻金の有無

保険に詳しい人の中には、「終身」と聞くと、生命保険や医療保険の「終身保険」を思い浮かべる方もいるかもしれません。

生命保険の終身タイプでは、途中で解約した時に「解約返戻金」が支給されたり、契約満期を迎えた時に「満期保険金」を支給されたりする保険商品があります。

では、がん保険の終身タイプには、解約返戻金はあるのでしょうか？

解約返戻金とは、保険契約を途中で解約した時に、それまで払い込んだ保険料のうち一定の金額が払い戻されるというもの。

このような解約返戻金があるタイプの保険を「貯蓄型」と呼び、解約返戻金がないものは「掛け捨て型」と呼ばれます。

貯蓄型は、保障を得ながらお金も貯められるため、生命保険などの場合には将来の貯蓄のために加入する人も多いです。

がん保険の場合には、解約返戻金のある貯蓄型の保険商品はあるものの、その数は少ないです。

また、保障だけでなく解約返戻金も準備するために保険料が高額になってしまうという注意点もあります。

たしかにがん保険に解約返戻金がついているタイプのものもありますが、がん保険に加入するのであれば、保障を第一に内容を検討することがおすすめです。

もし貯蓄をしたいのであれば、生命保険などを検討する方が良いでしょう。

終身払いを短期払いにするメリット

ここまで説明してきた通り、終身タイプのがん保険は、一生涯保障が続きます。

また、保険料の支払いもずっと続くため、終身保険は「終身払い」と呼ばれることもあります。

しかし、この「終身払い」について、保険料の支払いを早く終わらせる方法があります。

いわゆる「短期払い」や「有期払い」と呼ばれる方法で、特定の期間までに決められた保険料を払い込むといったものです。

短期払いでは本来なら一生涯かけて支払っていくものを短期間で払い込むため、月々に支払う保険料は割高になってしまいます。

しかし、短期払いで保険料の支払いを終えた後には、もう保険料を支払わなくても良いのです。

そのため、仕事を続けている現役世代のうちに保険料をすべて支払い、退職後には保険料を支払わずに保障だけを得るということが可能です。

退職後は多くの人が年金生活に入るということもあり、月々の保険料の支払いは大きな負担となります。

ですから仕事を続けているうちに保険料を多めに払っておく短期払いは大きなメリットとなります。

しかし、先ほども言ったように、短期払いを選択した場合には月々の保険料は割高になります。

いくら仕事をしている現役世代とはいえ、負担が大きすぎれば支払いに苦労してしまいます。自分の経済状況と合わせて考えることが重要です。

終身払いがおすすめの人

さて、ここまで説明してきたことを踏まえて、終身払いのがん保険がおすすめの人をまとめてみましょう。

終身払いのがん保険が向いている人は、こんな人です。

• ずっとがん保障を得たい人
• この先ライフプランが変わらないことが分かっている人

終身払いのがん保険の最大のメリットは、なんといっても保障が一生涯続く点。

定期タイプの場合には加入年齢の制限があるため、一生涯の保障は手に入らない場合があります。

病気は年齢を重ねるごとにかかる可能性は高くなり、がんも例外ではありません。

高齢になってからもずっとがん保障を得たいという人には、終身払いのがん保険がおすすめです。

また、終身払いのがん保険は、ライフプランが変わる予定がないに適しています。

結婚や転職などよって状況が大きく変わるかもしれない人は、終身タイプのがん保険では保障内容が合わなくなってしまう可能性があります。

このことを考えると、終身タイプはある程度ライフプランが固まっている人の方が向いていると言えるでしょう。

終身払い・短期払いをうまく活用しよう

今回はがん保険の終身タイプに注目して解説してきましたが、いかがでしたか？

終身タイプのがん保険は、定期タイプと比べると月々の保険料が割高な一方、保険料はずっと変わらないまま一生涯保障が続くというメリットがあります。

そのため、最初こそ保険料が高額なように見えても、保険料の更新がある定期タイプと比較すると、契約期間によっては支払う保険料の合計が少なくなる場合もあります。

その時だけの保険料で比べるのではなく、契約期間も考慮して比較してみると良いでしょう。

また、終身タイプのがん保険では、終身払いと短期払いを選ぶことが可能です。

短期払いは月々の保険料が高額になる一方、支払いが終われば保険料を支払わずに保障を得られるメリットがあります。

仕事を退職した後などは、保険料の捻出もなかなか難しくなるでしょう。

このような将来的な負担も考えたうえで、保険料の支払期間を検討してみてください。