プロポーズ、結婚式、ハネムーンなど意外とかかる費用と内訳を調査

結婚資金はいくら必要?結婚費用の内訳と結婚後にかかるお金

プロポーズが実り、無事結婚が決まったカップルにとって、結婚式や新婚旅行は一生に一度の一大イベント!

しかし、否が応でも向き合わざるを得なくなるのが、お金の話です。

結婚式や新婚旅行、新居への引っ越しなど、結婚前後はお金のかかるライフイベントの連続。

ついお金を奮発してしまいがちですが、油断していると貯金が底を尽く可能性も…。

今回は、結婚前後にかかる費用の内訳と平均額を、調査結果をもとにご紹介します。

必要な結婚資金のプランを立てる際の参考にしてくださいね。

結婚資金に準備するお金の平均相場

結婚資金に準備するお金の平均相場

結婚を控えたカップルは、どのくらいの資金を準備しておけば良いのでしょうか。

結婚情報誌「ゼクシィ」が、2017年4月〜2018年3月に結婚もしくは結婚予定があった読者を対象に行った全国調査「ゼクシィ結婚トレンド調査2018」のデータをもとに、一般的な傾向を見てみましょう。

調査によると、婚約〜新婚旅行にかかった結婚費用総額の全国平均は466.6万円となっています。

具体的に見ると「300〜500万円」と回答した人が40.8%と最も多く、ついで「500〜700万円」が30.0%、700万円以上かかった人も約8%いました。

地域別に見ると、会員制の披露宴が普及している北海道が平均280.6万円と最少額だったものの、そのほかのエリアの平均総額は軒並み450万円前後。

一生の思い出に残るイベントだからこそ、しっかりお金をかける人が多いようです。

結婚資金のベースとなるのは、2人の貯金です。同調査によると、88.4%のカップルが、挙式などに必要な資金を事前に夫婦で貯金していたと回答しています。

夫婦の貯金総額の平均金額は317.2万円。割合を見ると、「100〜200万円未満」が21.2%と最も多く、ついで「200〜300万円未満」が20.3%、「300〜400万円未満」が16.9%となっています。

ただしこの貯金額は地域差が大きく、北海道では約210万円と比較的少ない一方、結婚式が豪華なことで知られる東海エリアでは約358万円と、全国トップになっています。

地域ごとの特性や相場に合わせて、必要な金額を見極める必要がありそうです。

地域ごとの特性や相場に合わせて、必要な金額を見極める必要がありそうです。

一方、挙式前後に入ってくるお金もあります。その一つが、ご祝儀。

先ほどの調査データによると、ご祝儀の平均総額は232.8万円。

一般的に式への招待客が多いほどご祝儀の金額は上がりますが、地域によって相場が異なるため、「期待していたより少なかった」という可能性も考えられます。

そしてもう一つ、重要な結婚資金となるのが、親や親族からの資金援助です。

結婚する際に親などから援助を受けた人は全体の76.5%にのぼり、その平均額は195.1万円です。

結婚祝いとして最初にまとめて渡す例もあれば、「○○代のみ援助」など、あらかじめ使途や限度額を決めて援助する例もあるようです。

以上のデータから結婚資金を算出すると、平均745.1万円という金額が導き出されます(2人の貯金317.2万円+ご祝儀232.8万円+親からの援助195.1万円)。

金額の大きさに驚かされますが、もちろんこれは平均額。結婚式の規模が変わると費用やご祝儀の額なども変わってきます。

簡素にするなど、工夫次第で出費を抑えることは十分に可能です。

こうしてみると結婚式を行うにあたって支出、収入を全て合算するとおよそ平均745.1万円という金額が導き出されます(2人の貯金317.2万円+ご祝儀232.8万円+親からの援助195.1万円)。

金額の大きさに驚かされますが結婚式自体の規模により、入ってくるお金、出て行くお金は変わってきますので、調整も可能です。

結婚費用の項目と内訳-結婚祝いは資金に含める?

結婚費用の項目と内訳-結婚祝いは資金に含める?

では、先ほどの結婚費用に含まれる具体的な項目と内訳を、同じ調査データで見てみましょう(図1参照。金額はいずれも全国平均額)。

まずは婚約の段階で「結納・会場費」が17.9万円、「両家の顔合わせ・会場費」が5.9万円、「婚約指輪」が36.5万円になっています。

ついで「挙式・披露宴費用」が357.5万円、2人分の「結婚指輪」にも24.4万円かかっています。

続く「新婚旅行費用」には61.2万円、「新婚旅行土産」は10.5万円です。

かつては「給料3ヵ月分」などと言われた婚約指輪も、近年は金額が落ち着いてきているようです。

図1 項目別結婚費用全国平均額

婚約 結納・会場費 17.9万円
両家の顔合わせ・
会場費
5.9万円
婚約指輪 36.5万円
挙式・披露宴 結婚指輪(2人分) 24.4万円
挙式・披露宴費用 357.5万円
新婚旅行 新婚旅行費用 61.2万円
新婚旅行土産 10.5万円

※挙式・披露宴費用は、招待客の全国平均人数68.1人で計算されています。

出典:ゼクシィ結婚トレンド調査2018

※各項目に費用が発生した人の平均金額であるため、各項目の平均金額の合計は、「挙式・披露宴費用総額の全国平均」とは一致しません。

結婚費用の中で、最もお金がかかるのが「挙式・披露宴費用」です(図2参照)。

その内訳を見ると、「料理・飲み物」が122.2万円(1人平均1.9万円)で全体の約35%を占めます。

ついで「新婦の衣裳」に48.8万円、「挙式料」が33.4万円です。装花の多寡やブライダルエステを実施するかどうか、司会者の有無など、各種オプションによって金額は大きく異なりますが、結婚費用に占める式関連の出費のウェイトは、全体的にかなり高いと言えるでしょう。

図2 挙式・披露宴費用の項目別全国平均額

挙式料 33.4万円
料理+飲み物(1人あたり) 1.9万円
新婦の衣裳 48.8万円
新郎の衣裳 17.1万円
ブライダルエステ 8.9万円
ギフト(1人あたり) 0.7万円
ブーケ(1個あたり) 3.0万円
会場装花 17.2万円
ウエルカムアイテム 1.6万円
スナップ撮影(事業者に支払った費用) 22.4万円
ビデオ撮影(事業者に支払った費用) 19.7万円

出典:ゼクシィ結婚トレンド調査2018

※各項目に費用が発生した人の平均金額であるため、各項目の平均金額の合計は、「挙式・披露宴費用総額の全国平均」とは一致しません。

そんな時、大きな助けになるのがご祝儀や、親からの資金援助(結婚祝い金)です。

結婚祝いを結婚資金に含めるかどうかについては、「あてにするべきではない」という意見も根強くあります。

結婚祝いは地域ごとに相場が異なり、景気の動向にも左右されるため、過度な期待は禁物。少なめに見積もって計画を立てた方が無難です。

それよりも大切なのは、ベースとなる2人の貯金額を増やすこと。

そして、予算内で無理のない計画を立てることです。まずは貯金額と、ご祝儀や援助の予想額から不足額を割り出し、具体的な目標金額を設定することから始めてみましょう。

日頃からコツコツ貯金する習慣や、予算内で計画を立てるスキルを身に着けておくと、将来の住宅資金作りや、教育資金作りにも役立ちます。

結婚資金を新婚旅行までで考えると危険な理由

結婚資金を新婚旅行までで考えると危険な理由

前述したように、婚約から新婚旅行までにかかる結婚費用の総額(全国平均)は466.6万円です。

自分たちの貯金に加え、ご祝儀、そして親からの資金援助があれば、なんとか乗り切れそう…と胸をなでおろすカップルもいるかもしれません。

しかし新婚旅行が終わった時点で準備資金が底を尽いてしまうと、その後の新婚生活はかなり厳しいものになる危険性があります。

通常、結婚するとカップルの双方、またはどちらか一方が転居することになります。

近年は、最初から共働きを想定しているカップルも多いですが、住まいの環境が変わると通勤が物理的に不可能になり、職を失う可能性が高まります。

転居先でなかなか職が見つからなかったり、再就職できたとしても転職前と同水準の給与を得ることが難しかったりする場合もあるでしょう。

カップル双方に収入があれば貯金も可能ですが、挙式と新婚旅行に貯金を使い果たした上、カップルの一方が無収入もしくは収入減になってしまうと、一気に家計が厳しくなりかねません。

また、近年はいわゆる「授かり婚」も珍しくなくなり、結婚式前後に妻の妊娠が判明するケースも。妻が働いている場合、産休・育休に入れば収入減は避けられず、体調によっては退職する可能性もあります。

このように、結婚後は収入が一時的に減少する可能性が高いため、挙式や新婚旅行で貯金を使い果たしてしまうことは非常に危険です。

そうしたリスクを考慮して、新婚旅行後の新生活まである程度カバーできるよう、十分な結婚資金を用意しておく必要があると言えます。

結婚後に必要となる費用とは

結婚後に必要となる費用とは

それでは、新婚生活が始まると具体的にどのような費用が必要になるのでしょうか。

ここからは、結婚情報誌「ゼクシィ」が、2015年4月~2016年3月に結婚した読者を対象に実施した「新生活準備調査2016(リクルートブライダル総研調べ)」のデータをもとに、全国平均額と一般的な傾向を見てみましょう。

調査によると、親と別居している人のうち、結婚を機に新たな住居に転居した人は53%。

そのうち74%の人が賃貸物件(マンションまたはアパート)を選んでいます。賃貸物件を契約する際に支払った費用の平均額は38万1,387円(前家賃を含む)。

うち、敷金・礼金の平均額は18万2,000円となっています。

また、転居の際、引っ越し業者のサービスを利用した場合は、平均6万4,000円の費用がかかっています。

ただし引っ越し費用は、運搬距離や荷物の量によって変動し、自分の車で運んだり、友人・知人に協力してもらったりすれば大きく出費を抑えることも可能です。

転居後は、新たに家具や家電を購入する必要も生じます。

同調査によると、「新生活準備費用」の全国平均総額は72.3万円(図3参照)。

そのうち、インテリアや家具の購入費が40.0万円、家電製品の購入費が37.4万円となっています。

購入スタイルとしては、もともとお互いが使っていた家具・家電を持ち寄って新生活をスタートし、後から少しずつ買い足していくケースが一般的。

「せっかくだから長く使える良いものを」と考えるカップルも多く、比較的ハイグレードなアイテムを購入する傾向が強いため、その分出費がかさみがちです。

図3 新生活準備費用全国平均総額と内訳

新生活準備費用

全国平均総額

72.3万円

インテリアや家具の
購入費(※)

40.0万円

家電製品の
購入費(※)

37.4万円

出典:新生活準備調査2016(リクルートブライダル総研調べ)

※各項目に費用が発生した人の平均金額であるため、各項目の平均金額の合計は、「新生活準備費用全国平均総額」とは一致しません。

なお、結婚後に新たに貯金を始めたカップルも55%いて、そのうち28%が挙式後1ヵ月以内にスタートしています。

ちなみに、1カ月の平均貯蓄額は9万円。子どもの教育費やマイホームを購入するための住宅ローンなど目的はさまざまですが、毎月それだけの貯蓄額を捻出するには、夫婦双方の強い意志と徹底した節約が必要になりそうです。

このように、結婚後の新生活には、転居費用や家具・家電購入費用、そして月々の貯金など、まとまったお金がかかる機会が目白押しです。

もちろん挙げた金額は平均額なので、すべてのカップルが新婚生活に同水準の費用をかけるわけではありません。

親や親族から家具や家電の購入費用の援助を受けたカップルも52%にのぼり、平均51.2万円の援助を受けているようです。

しかし、何かと出費の多い新婚生活だからこそ、事前に「どの部分にお金をかけるべきか」を双方で話し合って、出費のメリハリをつけることが大切と言えるでしょう。

結婚は貯金や保険・投資など将来を考える絶好のタイミング

結婚は貯金や保険・投資など将来を考える絶好のタイミング

結婚が決まると、時には互いの家族を交えて、お金の話をする機会が増えます。

結婚式はどのような規模で行うのかに始まり、新婚旅行はどこに行くのか、新居はマイホームを買うか賃貸物件にするか、共働きをするかしないか、そして将来、子どもを持つか持たないか…。人それぞれに価値観は異なりますが、未来を思い描く中でお金の話を避けて通ることはできません。

場合によっては、結婚式の見積もりが思っていた以上に高くなったり、相手の貯金が少ないことがわかったり、期待していた親からの援助が得られなかったりなど、想定外のことが起こることも考えられます。

そうした不測の事態に備えるためにも、カップルの双方が、独身時代から結婚資金をある程度蓄えておくことが望ましいと言えるでしょう。

結婚は、2人の金銭感覚をすり合わせ、ともに将来を見据えてライフプランを作り上げるチャンスです。

結婚後の暮らしの中で想定される、さまざまなライフイベントのためにも、綿密かつ長期的なマネープランが必要になります。

結婚後も貯金を継続することはもちろんですが、病気やケガなど将来のリスクに備えた保険や、住宅購入資金作りや教育資金作り、自身の老後資金作りのための投資などを、積極的に考えていきたいものです。

「新生活準備調査2016(リクルートブライダル総研調べ)」によると、結婚を機に、入籍前から加入していた保険内容を変更または追加した人は、夫・妻ともに25%。

結婚を機に新たに生命保険に加入した人も、夫・妻ともに30%前後でした。

結婚すると「自分に万一のことがあった場合、残された家族のことを考えたい」という責任感が芽生えるため、保険の見直しや追加を検討するようです。

結婚すると「自分に万一のことがあった場合、残された家族のことを考えたい」という責任感が芽生えるため、保険の見直しや追加を検討するようです。

また、将来の子どもの教育費を考えて、学資保険を検討している人も26%いました。

とはいえ、保険も投資も種類が多く、「どこから手をつけていいかわからない」と悩むカップルも多いかもしれません。

人生のリスクに備える保険は数多くありますが、本当に必要な保険がわからないまま高額な保険料を支払い続けている人もいます。

また、NISAやiDeCoなどに興味を示しながらも、実際の投資となると二の足を踏んでしまう人も…。

そんな時は、ファイナンシャルプランナーなどマネーの専門家に相談して、オーダーメイドのマネープランを作成してもらうことを検討してみましょう。

ファイナンシャルプランナーは、ライフプランから逆算して「いつまでに、いくらぐらいのお金が必要になるか」を明らかにし、第三者の客観的な視点からアドバイスをしてくれます。

結婚前後のマネープランに悩むカップルにとって、きっと心強い味方になってくれるはずです。

まとめ:結婚を機に、2人でライフプランを考えましょう

結婚はゴールではなく、これから2人がともに歩む人生のスタートライン。

結婚が決まったら、なるべく早めに2人で結婚資金について話し合い、必要に応じて目標金額を定め、貯金も始めましょう。

また、それをきっかけに将来を見据えたライフプランやマネープランについても考えてみてくださいね。

 

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