【投資信託とは？】初心者にもおすすめ！投資信託のメリットとリスク

教育費や老後の資金など、貯めておけば何かと安心なお金。
銀行に預けていても金利は微々たるもの…どう資産を増やそうかと考えている人も多いのではないでしょうか？

そんなとき、ひとつの選択肢として「投資信託」があります。運用をプロにお任せできる投資信託は、投資初心者にこそおすすめの資産運用です。

今回は、投資信託の基本やメリット、リスクなど詳しくご紹介します。

そもそも投資信託とは？投資信託の仕組み

投資信託ってこういうこと

投資信託の「投資」とは来利益を得るために資産を投じること、「信託」とは信じて託すことを指します。
つまり、自分の資産をファンドマネージャーという運用の専門家に託して、運用してもらおうというシステムです。

ファンドマネージャーは、投資家たちから託されたお金をひとつに集めて、金融・証券市場の株式や公社債などを使って運用し、そこで得た運用利益を分配金という形で投資家に返します。

投資信託の仕組み

投資家（受益者）が投資信託を取り扱う銀行や証券会社などで投資信託を申し込み、販売会社が信託銀行などの受託会社に申込金を渡し、受託会社が運用会社の指示のもと、信託財産を管理・運用し、そこで得た利益が投資家のもとへ返っていくというシステムです。

もし運用で利益が出なければ、分配金が減ったりなくなったりする可能性もあります。投資信託では、預貯金と違って元本保証がないので、その点を理解した上で購入することが必要です。

専門家に任せるから初心者にもおすすめ！投資信託のメリットとリスク

投資信託のメリット

1.　初心者にぴったり！投資のプロによる運用

ファンドマネージャーという投資のプロがしっかり運用してくれる投資信託。
「投資で利益を得たいけど、何から始めたら良いのか…。」と悩んでいる初心者投資家にぴったりです。

2.　少ない金額から始められる

個人で株式や債権を買おうとすると、まとまったお金が必要ですが、投資信託なら100円から購入できるところがあり、すぐに始められるところが魅力です。

ポイントやおつり投資信託を買うサービスもあり、投資信託はより身近な資産運用といえます。

3.　手軽に分散投資ができる

分散投資とは、資産をひとつに集中させるのではなく、バラバラに分けることでリスクを分散させる投資のことです。

投資信託は株式や債権、不動産投資信託など6000を超える投資信託があるので、国内株式と海外株式を組み合わせたり、株式と不動産投資信託を組み合わせたりと、どこかがマイナスになっても他でリカバリーできるように分散投資をすることができます。

4.　個人で投資しづらい地域にも簡単に投資できる

国内株式や国内債権は投資信託でなくても買いやすいですが、個人では購入困難な新興国（発展途上国）株式や海外債権などでも投資信託なら簡単に購入できます。

投資信託のリスク

投資信託は元本保証がないため、必ずしも預けたお金が増えるわけではありません。
ときには元本割れを起こしてしまうことも…。投資信託のリスクの種類について詳しくみてみましょう。

1.　価格変動リスク

金融商品の価格が変動することにより、利益が得られなくなるリスクです。
株価は会社の業績や経済情勢の影響を受け、需要が高ければ価格は上がります。

2.　為替変動リスク

外貨建ての投資をしているときに為替レートが変動することによって、利益が得られなくなるリスクです。
例えば、1ドル100円で購入したものが、売るときに1ドル90円になっていたら10円の損になります。（円高・ドル安）

3.　金利変動リスク

金利が上がると、金利の低い債権を売る人が増えるため債権価格は下がり、逆に金利が下がれば債券価格は上がります。

こういった金利の変動によって利益が得られない可能性があります。
金利変動リスクは、債権の満期までの期間が長いほど影響を受けやすいリスクです。

4.　流動性リスク

売買の数が少なく、商品が動いていないために取引ができなかったり、不利な価格での取引になったりするリスクです。

5.　信用リスク

債権や株などを発行する国や企業が経営不振や財政難などの理由で、約束した償還金や利息が払えなくなる（債務不履行）リスクもあります。

投資信託を始めるときに必要な費用や税金・手数料などのコスト

投資信託にかかる費用とコスト

1.　購入手数料

投資信託を購入するときに必要なのが購入手数料。手数料は販売会社（銀行や証券会社）によってまちまちで、0～3％ほどかかります。

購入手数料が0円の投資信託のことを「ノーロード投資信託」といい、NISAやつみたてNISAなどで購入できる投資信託はすべてノーロード投資信託です。

2.　運用管理費用（信託報酬）

運用管理費用は、資産の運用や管理に対するいわゆる手間賃です。

投資信託を持っている間は常にかかる費用で、保有資産に対して年率0.05～3％ほどかかります。

運用管理費用は、投資信託説明書（目論見書ともいい、ファンドの目的や投資のリスク、運用実績、手数料などが記載されているもの）に書いてあるので、購入時は必ずチェックしましょう。

3.　信託財産留保額

保有する投資信託を換金するときにかかる信託財産留保額。

信託財産留保額は購入手数料や運用管理費用と違って、販売会社や受託会社に手数料として支払われるわけではなく、投資信託に残されます。

信託財産留保金制度を取り入れていない投資信託もあるので、購入の際に投資信託説明書で確認しておくと良いでしょう。

費用は0～0.5％ほどかかります。

4.　売買委託手数料

売買委託手数料とは、投資信託の指示を行う運用会社が運用の際に、株式や債権を売買すると実際に売買を行う証券会社などに支払われる手数料です。この手数料は、信託財産の中から支払われます。

つまり、運用会社が株式や債権を売買すればするほど手数料はかさむということです。

どれくらいの売買手数料がかかるのかは、購入時に見られる投資信託説明書には記載されていませんが、運用報告書を見ると過去にかかった金額が見られます。

手数料や費用などのコストは、運用成績の良し悪しにかかわらずかかるお金です。

どの銀行や証券会社からどの商品を購入するかで、かかる費用は変わってくるので、よく見比べてから購入先を選ぶと良いでしょう。

コストを下げることで、将来返ってくるリターンも大きくなると言えます。

投資信託にまつわる税金

投資信託によって利益を得た場合、その利益に対して税金が課せられます。

上場・公募株式投資信託（より多くの投資家に持ってほしい投資信託）を購入して得た利益では20.315％（所得税・復興特別所得税15.315％と住民税5％）、 私募株式投資信託（ごく限られた投資家だけが購入できる投資信託）では20.42％（所得税・復興特別所得税20.42％、住民税なし）です。

一方、iDeCo（イデコ）やNISAなどを利用して得た投資信託の運用利益には税金がかかりません。

初めての投資信託なら、運用利益が非課税の口座からスタートさせるのもおすすめです。

投資信託の種類と取扱機関

投資信託はどんな種類があるの？

1.　債権

債権とは、国や企業が発行する有価証券のこと。
投資家が、国や企業に対して期限付きでお金を貸し、満期が来たら利子をつけて元本を返してもらうのが債権投資です。

満期まで待てば、元本と利子を受け取れるため、株式や不動産投資に比べると安定的に利益を得ることができます。

また、債権は有価証券なので、価値が高まれば満期を待たずに売ることも可能です。
信用リスクによって、決められた利子が払われなかったり元本が返って来なかったりする可能性もあるので、債権を購入するときは信用格付（国や企業がどの程度信用があるかを格付したもの）をチェックすると良いでしょう。

2.　株式
株式とは、株式会社の将来的な発展に投資するもので、投資した株式会社の成績によって配当金が出ます。業績が良ければ配当金がアップする可能性がありますが、もし業績が悪化した場合は、配当金が減ったりなくなったりすることも。

株式は、債権よりも値動きが大きいとされていて、リスクも大きい分リターンも大きくなっています。
個人で株を保持していると、企業によっては配当金とは別にその会社ならではの株主優待券がもらえることがありますが、投資信託で株式を購入しても株主優待はもらえません。

投資信託では、国内株式や海外株式（その中でも先進国株式や全米株式、新興国株式などたくさんの種類がある）などから、自分の好きなものを選んで購入することができます。

3.　不動産投資信託（REIT）

「Real Estate Investment Trust」の頭文字をとって「REIT」呼ばれている不動産投資信託。もともとはアメリカで始まった投資信託で、日本での不動産投資信託の呼び名は「J-REIT」となっています。

不動産投資信託とは、出資者から集められたお金でマンションや商業施設といった不動産を複数購入し、売買や家賃収入によって利益を出して投資家に分配するというものです。

J-REITは不動産投資法人という会社で、不動産投資信託をしたい投資家は、ここから投資証券（株式会社でいう株式）を購入します。

J-REITは、投資家たちから集めたお金を使って委託した運用会社の指示のもと、不動産に投資し、収益が上がれば投資家に還元するのが仕事です。

（J-REIT自体が資産を運用することは法律で禁じられているため、運用会社に運用を委託しています。）
株式や債権と比べると換金しにくい傾向にある不動産投資信託。

J-REITはクローズドエンド型（純資産価額での換金を認めていない投資信託の分類のひとつ）を採用し、証券取引所で投資証券を売買できるようにすることで流動性を高めています。

4.　コモディティ投資

「商品」という意味のコモディティ（Commodity）。コモディティ投資とは、金や銀などの貴金属やとうもろこしや大豆などの穀物、原油や天然ガスなどのエネルギー源へ投資することです。

コモディティ投資は、インフレに強く、株式や債権などの金融市場とあまり連動しないため、分散投資ができる点にメリットがあります。

一方デメリットは、株式や債権と比べると手数料が高い傾向にあることと、配当金がないため、キャピタルゲイン（売買によって利益を得ること）で利益を得るしかないことです。

投資信託ってどこで取り扱っているの？

投資信託を購入するなら、大きく分けて証券会社・銀行・ネット証券の3つが挙げられます。それぞれの特徴をみてみましょう。

1.　証券会社

「プロのアドバイスをもらいながら投資信託がしたい」という人は証券会社を選ぶと良さそうです。

窓口で投資のプロにどういう商品が自分にあっているか相談でき、投資信託以外の投資についても教えてもらいやすいのが証券会社のメリット。

また、証券会社で取り扱っている投資信託は種類が豊富なので、自分に合う商品が見つかりやすいでしょう。

2.　銀行

なじみのあるところで色々と相談しながら投資信託を始めたいなら、普段よく利用する銀行で投資信託を始めるのもひとつの方法。

窓口で相談すれば、一からすべて説明してくれ、提出書類もチェックしてくれるので安心感があります。

給料口座がある銀行を選べば、その口座を投資信託口座として利用することもでき、新しく口座を作り直したりお金を新たに振り込んだりする手間がありません。

自分の資産状況に基づいたアドバイスがもらえ、ライフプランの相談ができるところもメリットでしょう。

3.　ネット証券

パソコンやネットに慣れていて、コストをなるべく下げたい人はネット証券がおすすめ。ネット証券は、自分の好きなタイミングで申し込みができ、窓口に出向く必要がないところが魅力です。

手数料が安い商品が多いので、コストを下げたい人にぴったりと言えるでしょう。やり方はサイトに動画や記事で載っているので、しっかり読めばスムーズに取引することも可能です。

投資信託を始めるなら専門家に相談

投資になじみがない人にとっては、専門用語を覚えるだけでも一苦労の投資信託。

それに加えて、「どの販売会社から始めたら良いのか？」「何の商品が自分にあっているのか？」など、悩みはつきないですよね。

そんなときは、専門家に相談してみるのもひとつの方法。
銀行や証券会社の窓口で聞いたり、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談したりしてみると良いでしょう。

ファイナンシャルプランナーといえば、「保険」を思い浮かべる人も多いかもしれませんが、実は保険だけでなく「不動産」や「税金」、「金融」、「相続」、「ライフプランニング」といった幅広い分野を勉強したスペシャリストです。

中でも独立系金融アドバイザー（IFA）を持つFPであれば、さらに頼りになる存在でしょう。ライフプランニングをたてるところから始めたいという人には、まずファイナンシャルプランナーに相談するのがおすすめです。

まとめ：自分に合った投資信託で人生をより豊かに

預貯金だけでは、お金が増えていかない現在、これからの物価上昇に備えるためにも、投資は有効な選択肢といえます。

投資の中でも、投資信託はプロによる運用で少額投資が可能なので、初心者でも始めやすい方法。

自身のライフプランニングをしっかりと行い、メリットやリスクも把握した上で、より人生を豊かなものにするために、投資信託も考えてみてはいかがでしょうか。