どれが良い？個人年金保険とその他の貯蓄方法を徹底比較！

老後の資金を貯蓄する際、個人年金保険を勧められる方も多いでしょう。しかし、貯蓄をするには、個人年金保険以外の方法も沢山あります。

今回は、老後の資産形成に関して、個人年金保険の受け取り方や、定期預金、ideco（イデコ）など、様々な手段を比較していきます。比較的簡単に始められる個人年金保険と、金融知識が必要な投資信託なども比較しているので、老後に備えて資金を貯めていきたい方はぜひ読んでみて下さい。

個人年金保険の年金受け取り方を徹底比較

個人年金保険は、年金の受給期間によって3つの種類に分けることができます。

1. 確定年金
2. 有期年金
3. 終身年金

①確定年金

確定年金は、年金を受給できる一定の期間において、被保険者が生存していても死亡していても同様に支払われる年金です。

たとえば「65歳で支給開始の10年確定年金」では、65歳から75歳まで年金が支払われます。もし年金受給期間中に被保険者が死亡した場合には、残りの年金を遺族が受け取ります。

確定年金は、個人年金の中でも非常に多く見られるタイプで、被保険者の生存・死亡に関わらず年金を受け取れる点がメリットです。支払った保険料を無駄にすることがないため、比較的安心して加入することができるでしょう。

②有期年金

有期年金とは、年金を受給できる一定の期間において、被保険者が生きている限り年金を受け取ることができる年金です。

たとえば、年金受給期間が60歳から70歳までの10年間とされていた場合、60歳から70歳まで生きていた時には年金受給額の全額を受け取ることができます。

しかし、63歳で被保険者が死亡した場合には、年金が支給されるのは63歳まで。その後の年金は、遺族にも支払われません。

被保険者が早く亡くなった時には受け取れる年金が少なくなるため、比較的リスクの高い保険と言えるでしょう。

このようなリスクを避けるため、一定期間は必ず年金がもらえる「保証期間」が設定されている有期年金保険も多く見られます。

有期年金は、年金を受け取れないリスクがある分、比較的保険料が抑えられていますが、保証期間が設定されている有期年金は保険料が割高になります。

③終身年金

終身年金は、被保険者が生きている限り、一生涯年金を受け取ることができる年金です。一生涯年金を受け取れるため、確定年金や有期年金と比較すると保険料は最も高額になります。

終身年金の場合、年金が支払われるのは、受給期間中に被保険者が生存している間だけです。

これでは、有期年金と同じように、被保険者が早く亡くなった場合には年金を受け取ることができない恐れがあります。

そのため、終身年金にも保証期間が設定されていますが、ただでさえ高額な終身年金の保険料がさらに割高になる点に注意が必要です。

確定年金、有期年金、終身年金のどれが良いとは一概に言えませんが、自分に合った個人年金保険に加入するには、年金の受給期間と支払う保険料のバランスを比較することが重要です。

たとえば、年金受給期間10年の確定年金と、年金受給期間10年で保証期間が5年の有期年金では、保証期間がついているために有期年金の方が保険料が割高というケースも考えられます。

このような場合、受給期間10年の確定年金の方がお得でしょう。1つの保険にだけ注目するのではなく、いくつかの保険商品を比較して、保険料と年金のバランスをよく確認するようにしましょう。

個人年金保険とidecoを比較

老後のお金を積み立てるには、個人年金保険だけではなくidecoという金融商品を利用するのもおすすめです。

idecoとは、証券会社が取り扱っている金融商品で、積み立てたお金を将来年金として受給することができます。

個人年金保険と非常によく似た金融商品ではありますが、運用の方法や税制上の扱いなどを比較してみると、細かな点に違いがあります。

個人年金保険とidecoの大きな違いは、税額控除と、金融商品の運用の方法にあります。

まず税額控除ですが、個人年金保険では支払った保険料を一定の金額の範囲内で「個人年金保険料控除」の対象とすることが可能です。

一方、idecoでは控除の対象に上限額がなく、支払った掛け金の全額を控除の対象とすることができます。そのため、税制上のメリットだけを見ると、idecoの方がお得と言えます。

次に運用の方法ですが、個人年金保険は保険商品を選ぶ必要はあるものの、加入した後は保険料を支払い続けるだけで良く、運用は保険会社が行ってくれます。

そのため、投資などに詳しくない場合でも気軽に挑戦できるのがメリットです。

idecoの場合は、自分で金融商品を選んだあとは、運用も自分で行わなければいけません。掛け金は5,000円ほどの少額から設定が可能で、自分で掛け金を調節しながら運用をしていきます。そのため、多少投資や金融商品についての知識が必要です。

このような運用の手間を考えると、個人年金保険の方が比較的簡単にできるでしょう。

また、個人年金保険では途中解約という形にはなるものの、途中で解約し返戻金を受け取ることができますが、idecoの場合には途中解約ができず、年金を受け取るのは所定の年齢になってからに限られます。

このような点を比較しても、個人年金保険の方が柔軟に利用できると言えます。

しかし、利回りや税制上のメリットなど、idecoの方が優れている点ももちろんあるため、どちらが自分に合っているかはそれぞれの特徴をよく比較した上で考える必要があります。

個人年金保険と定期預金を比較

定期預金も老後資金の貯蓄として有効な方法ですが、個人年金保険と比較するとどちらがお得なのでしょうか？

貯めたお金に対して加えられる金利の面だけで言うと、定期預金の金利よりも個人年金保険の金利の方がお得です。

日本銀行金融機構局によると、2020年12月16日時点では定期預金の金利は0.003％。一方の個人年金保険では、保険商品によって金利が異なりますが、30年積立で返戻率が107%の保険商品を例に挙げると、運用利率は約0.098%。

返戻率107%というのは、30年間積み立てる保険商品の中でも特別利率が高いものではなく、比較的一般的なものです。

この点から考えると、金利が高く将来的にお金が増えやすいのは個人年金保険と言えるでしょう。

しかし、個人年金保険の場合、好きな時にお金を引き出せない、保険会社が倒産した場合に年金を受け取れなくなる、将来的なインフレリスクに対応できないというデメリットがあります。このデメリットを踏まえた上で、定期預金をとるか個人年金保険をとるか比較するのが良いでしょう。

個人年金保険と投資信託を比較

資産の形成のためには、投資信託も効果的です。投資信託とは、毎月決まった額で投資材料を買い付けていくもので、運用リスクを抑えながら投資する銘柄を保有することが可能です。

投資の中でも、初心者でも比較的手を出しやすいため、易しい資産運用として人気を集めています。

とは言うものの、投資信託は自分で運用するため、ある程度の金融知識が必要という点がネックです。また、投資信託は、まとまった資金を持った上で運用をした方が、運用の安定性を高めることができます。

このような点を踏まえると、投資信託はすでにそれなりの資金を持っており、これからさらに増やしていきたいという場合に向いているでしょう。

もしあなたがあまり金融知識がなく、資金の運用に手間をかけたくないという場合には、個人年金保険の方がおすすめです。

しかし、ある程度のリターンを狙いたい場合には、少額の資金を元手に投資信託を行うのも1つの手です。自分の経済状況や好みに応じて、個人年金保険と投資信託のどちらが良いのか比較してみましょう。

円建てと外貨建ての個人年金保険を比較

個人年金保険には、日本円で運用を行う「円建て」と、外貨で運用を行う「外貨建て」の2種類があります。では、円建てと外貨建てではどちらの方が良いのでしょうか？

まず円建てですが、こちらは確定年金や変額年金など、よく見られる個人年金保険商品です。

日本円で運用されるため、為替レートの変動の影響を受けることがなく、保険加入の際にある程度年金額の見通しが立つ点がメリットです。

ただし、変額個人年金を選ばない限りは、一定の利率で運用するため利回りが比較的良くなく、将来的に受け取ることができる年金の金額はあまり増加しないこともあります。

その反面、安定した利率でコツコツお金を積み立てることができるので、安心感があるとも言えるでしょう。

一方の外貨建ては、ユーロやドルなどの外貨で運用を行う年金です。メリットとしては、為替変動で高い利回りが期待できる点。

その反対に、為替変動で運用実績が悪化するリスクも持ち合わせている点がデメリットです。また、外貨を円に両替する場合には為替手数料がかかるため、円建てと比べると比較的コストが高い点もデメリットになります。

円建てでは堅実に貯蓄を行うことができるため、リスクヘッジの必要性は比較的少ないでしょう。外貨建てでは、大きなリターンを期待できる一方リスクがついて回るため、他の方法で資金を貯めておくなど、リスクヘッジを用意しておくことがおすすめです。

資産形成の方法はしっかり比較した上で選ぼう

今回説明した通り、老後の資金を貯めるためには、個人年金保険以外にも様々な方法があります。どの方法にもそれぞれメリット・デメリットがあるため、自分の経済状況や将来のプランなどを踏まえてしっかり比較した上で検討するようにしましょう。

特に、投資信託や外貨建ての個人年金保険は、リターンが比較的大きい一方リスクも付きまといます。このような資金形成の方法をとる場合には、金融商品を比較するだけでなく、他の方法でも貯蓄をしておくなどリスクヘッジをした上で行うことをおすすめします。