世代別！医療保険の選び方と付加すべき特約を解説

医療保険の選び方は保険加入時の年代によって異なります。なぜなら、年代ごとになりやすい病気やケガが違うからです。

とは言え、たくさんの保険会社からさまざまな医療保険が販売されているので、なかなか自分に合った保障プランを見つけられない人が多いです。

そこで今回は、年代ごとに最適な保障プランを考えていきます。また、医療保険についてあまり知らない人でもしっかり理解できるように、医療保険の基礎や特約なども分かりやすく解説します。

どの医療保険を選択すべきか迷っている人は、ぜひ最後まで内容をチェックしてみてください。

ライフステージによって異なる最適な保障プラン

医療保険は、ライフステージに合わせて適切な保障プランを選択することがポイントです。そこで、20～50代の年代別に最適な保障プランを紹介します。

医療保険にまだ加入していない人や更新・見直しをする人はしっかり確認して、保険選びの参考にしてください。

20代の最適な保障プラン

20代はまだ年齢が若いので、医療保険の基本保障である入院保障や手術保障がある保険料がそこまで高くない保険商品がいいでしょう。

お金に余裕がある場合は貯蓄性がある医療保険に加入する方法もありますが、一般的に他の年代と比較すると給料が低いので保険料が掛け捨ての医療保険もおすすめです。

30代の最適な保障プラン

30代は少しずつ体の不調が出てくる時期なので入院・手術保障が充実していて、手厚い保障がある医療保険がいいでしょう。必要に応じて各種特約を付帯する選択もあります。

保険料が掛け捨てのものではなく、満期金や配当金が受け取れる医療保険がいいでしょう。ライフイベントが多い年代でもあるので、定期タイプの医療保険で定期的に見直しをする人も多いです。

40代の最適な保障プラン

30代後半からがんの発症率が高くなってくる（※）ので、40代はがんに備えた医療保険に加入するといいでしょう。基本契約である程度の保障が得られる医療保険もありますが、不十分な場合は特約を付けて対応することが大切です。

自分だけでなく、家族の生活の負担も考えて医療保険の保障プランを選択するのが40代のポイントです。

※国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策情報センター　最新がん統計（2020年7月6日）参照

50代の最適な保障プラン

50代は定期タイプよりも終身タイプの医療保険の加入がおすすめです。定期タイプの保険は、更新のタイミングで同一の保障で継続しようとすると、保険料が上がる可能性がある一方で、終身タイプであれば加入時の年齢で一生涯保険料が変わらないので、総支払保険料は少なくなる可能性があります。

基本保障の選び方

医療保険の基本保障は次の2つです。

• 入院保障
• 手術保障

保険会社や保険商品によって、保険金が支払われる対象や期間、基準が異なるのであらかじめしっかり確認して、比較検討することが大切です。

また、基本契約をベースに特約を付けることで手厚い保障が得られます。先に入院保障と手術保障について詳しく解説します。特約については記事の終盤で紹介するので、後ほどしっかりチェックしてください。

医療保険の入院保障

医療保険の基本的な保障のひとつが入院保障で、入院一時金と入院給付金の2種類があります。一時金は保険金の支払い条件を満たす場合にまとまった金額が受け取れるのに対して、

給付金は入院日数に応じて給付金が支給されます。

入院給付金は保険を契約するときに加入者が、入院1日あたりに給付される金額を選択できるのが特徴です。日額5,000円～10,000円に設定する人が多いです。

入院一時金は日帰り入院も対象にする保険商品が多く、1回の入院に対して5~10万円ほど一時金が出るものが人気です。

入院が長期化する場合は入院給付金、短期の場合は入院一時金が手厚い保険商品を選択すると良いでしょう。

入院保障で注意すべきなのは、支払い条件が非常に細かく設定されていることです。

保険商品にもよりますが、1入院の支払限度日数が60日、120日、180日などに定められている入院保障がほとんどです。

一般的に前回退院した翌日から180日以内の入院は1回の入院とみなされるため、限度日数を超えた分は入院保障の保険金が支払われません。

また、入院保障が受けられる入院は限定されています。例えば、子宮外妊娠や帝王切開などによる入院は保険金の支払い対象になりますが、自然分娩や正常妊娠などは対象外です。

人間ドックや健康診断による入院も入院保障は受けられません。あくまでも、ケガや病気の治療のために医療機関に入院する場合に入院保障の対象になります。

ただし、近年の日本は高齢化の加速によって入院治療から通院治療にシフトしつつあります。そのため、現在は入院保障を充実させるよりも通院保障を手厚くする人も増えています。

一般的に年齢を重ねるほど病気になるリスクが高まるので、年齢に応じて充実させるべき保障を選択することが大切です。

医療保険の手術保障

ケガや病気の治療で手術を受ける場合に、保険金が支払われるのが医療保険の手術保障です。給付金として受け取れる手術保障は、通算支払限度額が設定されている保険商品もあるのであらかじめ保障内容を確認することが大切です。

給付対象になる手術は、公的医療保険に連動する約1,000種類か保険会社が指定するもののどちらかになります。保険商品ごとに方式が定められているので、加入者が給付対象の手術の種類の選択はできません。

対象外の手術の例としては、次のようなものがあります。

保険会社によって違うので、必ずしも保険金の対象外とは言えませんが、支払い回数を制限しているケースも珍しくありません。あらかじめ保険の約款などの内容をチェックすることが大切です。

• 審美手術
• 正常分娩手術
• 視力回復手術
• 先進医療手術

手術給付金は保険金の支払い額を決定するときに、給付倍率を使用する特徴があります。保険会社によって倍率が多少異なる場合もありますが、

一般的に、給付倍率を入院給付金の日額にかけて手術給付金の支給額が決定されます。手術の種類に対する給付倍率の例は以下の表のとおりです。

保険期間や支払方法の選び方

次に、医療保険の保険期間や支払方法について詳しく解説します。それぞれ特徴があるので、内容を理解した上で自分の意向に合ったものを選択することがポイントです。

医療保険の保険期間

医療保険は、保険期間が5～10年の期間のもの、一生涯に及ぶもの、少額短期保険の3種類あります。ここでは終身タイプと定期タイプについて説明いたします。

• 終身タイプ
• 定期タイプ

終身タイプは、一度保険契約をすると一生涯にわたって保障が得られますが、保険内容の見直しがしづらいデメリットがあります。

定期タイプは、5～10年の期間が経過することに契約を更新します。更新のタイミングで保障内容を見直したり、時代やニーズに合った新しい医療保険を選択できるのが終身タイプとの違いです。なお基本的に定期タイプは更新に伴い保険料も更新時点の年齢で再計算して設定されます。

医療保険の保険料の主な支払い方法

医療保険の主な支払い方法は以下の表のとおりです。

保険料の支払い方法は上表のように非常に多岐にわたりますが、保険会社によっては一部対応していないものもあります。基本的には、保険料をまとめて支払うほど、総支払額が少なくなる傾向があります

また、短期払いか終身払いにするかで迷う人も多いです。短期払いは一般的に、60歳や65歳まで保険料を支払い、それ以降は保険料を支払う必要がありません。

その期間中も保障は続きますが、保険料を先払いしているにすぎません。そのため、同じ保障内容の医療保険でも終身払いと比較すると毎回支払う保険料が高めに設定されています。

一方で、退職後の生活の不安を軽減するために短期払いは有効とも言えます。

特約保障の選び方

続いては、医療保険の代表的な特約について分かりやすく紹介します。

特約は、あくまでも基本契約に加えて充実した保障を得たい場合に付けるものです。それぞれの内容を理解した上で、特に心配な部分に対しては特約を付帯することがポイントです。

定期的な保険の見直しが重要

医療保険は加入してから何も変更せずにそのままにするのではなく、定期的な保障内容の見直しが非常に重要です。医療保険を見直すべき理由は次の4点です。

• ライフステージに対応させるため
• 最適な保険料の医療保険にするため
• 必要な保障内容がある保険にするため
• 医療技術の変化に対応させるため

自分の状況や意向に合った適切な医療保険を選択するために、契約中の保険が更新時期をむかえたタイミングやライフステージなどの節目に合わせて見直しをしましょう。

とは言え、個人で保険の見直しをするのはなかなか難しいです。契約中の保険会社の担当者に相談したり、保険ショップやファイナンシャルプランナーに客観的な意見を求めるのも保険見直しの方法です。

必要な保障を改めて見直すことで、結果的に保険料が低くなるケースもあります。手間はかかりますが、将来のリスクにきちんと備えた医療保険か否かチェックしてみましょう。

年代に合った医療保険を選ぼう

多くの人のニーズに応えるために医療保険にはさまざまな保障があります。

年代によってなりやすい病気やケガが異なるので、医療保険の加入時の年齢に合った医療保険を選ぶことが大切です。

定期的に保険を見直して、その時に必要な保障がきちんとあるか確認することもポイントです。

将来のリスクに備えるために医療保険に加入するので、少々手間ではありますが、もしものときのために加入中の医療保険をチェックしましょう。