保険を活用して出産費用を準備!おすすめの保険タイプを比較

出産費用に使える保険の種類とおすすめ民間保険ランキング・比較

妊娠が発覚して出産を迎えるまで、嬉しい気持ちが大きい一方でかかる費用や今後の生活に不安を感じている女性も多いのではないでしょうか。

出産にはどのぐらい費用がかかるのか、保険は適用できるのか、国からの補助は出るのかなど、気になる問題が山積みですよね。

ここでは、出産時にかかる費用の種類と、国や自治体が行う公的な補助制度、また民間保険の特徴や選び方についても解説。

妊娠が分かってから慌てることにないよう、自分が加入しておくと良い保険を見極められるようにしましょう。

出産費用は保険がきかない?

健康保険といえば、怪我や病気の治療にかかる医療費の自己負担額が3割になるという特徴があります。

実際は6歳未満なら2割、75歳以上なら1割など年齢によって異なりますが、一般的に出産年齢とされる30歳前後の場合は3割負担となります。

この健康保険が適用できるのは診察や検査・手術・薬・在宅療養など怪我や病気に対して行われた医療費のみ。

美容のための手術や、保健を目的とした検査(予防注射・健康診断など)は適用外となります。

妊娠・出産についても、怪我や病気とは異なるため基本的には保険が適用されません。
ただし妊婦さんの健康状態や分娩方法によっては適用される場合もあります。

まずは妊娠・出産に対して保険が適用されるパターンと適用されないパターンの違いを解説していきます。

普通分娩の場合は保険適用外

母子ともに健康状態に問題がなく、普通分娩(自然分娩・正常分娩)での出産が可能な場合は保険適用外となります。

普通分娩ではメスを入れたり投薬を行ったりといった医療行為が伴わないためです。

健康保険が適用されないものについては、民間の医療保険も同じく適用されません。

民間保険の中には陣痛誘発剤など一部の項目に限り保険を適用してくれるところもあるようですが、原則として出産にかかる費用は全て自己負担と認識しておきましょう。

この他、経済的な理由による人工妊娠中絶も保険適用外となります。

ただし普通分娩や中絶の場合であっても、国からの出産育児一時金は支給されるので安心してくださいね。(中絶の場合は妊娠85日が経過していることが条件)

出産育児一時金については後ほど詳しくご紹介します。

異常分娩の場合は保険が適用できる

妊娠・出産において医療保険が適用できるのは、帝王切開・切迫早産・切迫流産・妊娠中毒症など異常分娩とみなされるケースです。

また妊娠の命にかかわる危険が迫っている場合に行う人工妊娠中絶も対象となります。

これらの項目は健康保険だけでなく民間の医療保険でも適用される場合がほとんどです。
ただし、妊娠が分かってからの加入や過去に異常分娩での出産経験がある女性については部分的に保障外とされる可能性があります。

近年は帝王切開での出産を選択する女性も増えているので、今後赤ちゃんを産みたいと考えている方はあらかじめ保険に加入しておくと良いでしょう。

また保険が適用されるのは分娩時の手術や投薬、検査など医療行為に対する費用のみ。
入院中に購入したパジャマや洗面用品、個室を選択した際の室料差額などは普通分娩を選択した場合と同様に自己負担となります。

保険が適用され分娩費用が3割負担で済んだとしても、手術内容が増えることで最終的に普通分娩よりも10万円程度高くなるケースが多いようです。

また出産が土日や夜間をまたいだ場合は時間外料金が更に上乗せされることも。
出産のタイミングだけは選べないので、事前に費用がかかる可能性を考慮しておくと心の準備もできて良いでしょう。

出産にかかる費用の種類と公的補助

保険が適用できる・できないにかかわらず、出産には高額な費用がかかります。

続いては、妊娠から出産、そして産後の育児に渡って最低限必要となる費用の種類と金額をご紹介。
国や自治体が展開している公的な補助制度についても解説しているので、合わせてチェックしてみてくださいね。

出産費用の種類と金額

妊娠・出産・育児という一連の流れの中で必要となる費用には以下のようなものがあります。

  • 妊婦健診費用
  • 入院費用・分娩費用
  • マタニティ用品・ベビー用品購入費用

妊婦健診費用

妊婦健診とは、妊婦および胎児の健康状態に問題がないかどうかをチェックする定期健診のことです。

一般的に妊娠から出産までの間に14回程度の受診が必要とされており、検査内容によって毎回3,000円~15,000円程度の費用が発生します。

妊婦健診も病気のために行うものではないため保険適用外となり、自己負担が必要。
ただし、多くの自治体では妊婦健診の負担を減らすための補助券が発行されるので、全額自己負担になることは少ないでしょう。

入院費用・分娩費用

入院費用には、入院日数に対してかかる入院費・入院中の検診や処置料金・個室選択時の室料差額などが含まれます。

入院費用は選択した医療機関によって数十万円の開きがあり、最も高額になるのは個人病院です。
費用を安く抑えたい場合は総合病院や助産院を選択するのがおすすめ。

分娩費用は普通分娩(自然分娩・正常分娩)の場合で25万円程度が相場です。

前述したように、帝王切開や切迫早産など異常分娩による出産の場合は10万円程度高くなります。
また麻酔を使った無痛分娩の場合も10万円~20万円程度の追加費用がかかります。

マタニティ用品・ベビー用品購入費用

妊娠中は妊婦の身体的な負担を軽くするためのリラックスウェアやヒールのない靴、クッションなどのマタニティ用品が必要です。

また産後は赤ちゃん服やベビーベッドなど幅広いカテゴリーのベビー用品を購入しなくてはいけません。
2人目以降でお古が利用できる場合は安く抑えられますが、1人目のときは10万円~15万円程度の費用を見越しておく方が無難でしょう。

活用できる補助制度

国や自治体から受けられる補助・制度には以下のようなものがあります。

  • 出産育児一時金
  • 出産手当金
  • 傷病手当金
  • 高額療養費制度
  • 医療費控除
  • 育児休業給付金

出産時に受けられる公的補助の中で最も金額が大きいのが「出産育児一時金」です。

健康保険に加入している、または加入者の扶養に入っていることが条件で、子供1人につき42万が支給されます。(産科医療補償制度に加入していない場合は40万4,000円)

出産費用は地域によっても大きな差がありますが、九州や沖縄など比較的安い地域であれば出産育児一時金だけで大半は賄えるでしょう。

また産休中にもらえる「出産手当金」や「傷病手当金」も重要な収入となります。

この2つは産休前に支給されていた給料の67%を日割りした金額となり、受給期間が重なった場合は出産手当金のみが支給されます。

高額療養費は、帝王切開などで出産費用が一定以上になった場合に差額を支給してもらえる制度です。

医療費控除も同様に、年間10万円以上の医療費がかかった場合に確定申告を行うことで税金の差額を還付してもらうことが可能。

育児休業給付金では、育休前に支給されていた給料の50%(最初の180日間は67%)を支給してもらえます。

こちらは年齢や勤務期間などに細かい条件があり、全てを満たす必要があるのであらかじめ確認しておきましょう。

この他、自治体ごとに更なる医療費の助成や出産お祝い金、新生児の育児をサポートするための割引などが受けられます。

内容や金額は自治体によって異なるので、住民登録をしている市区町村の役所で確認してみることをおすすめします。

出産費用には民間保険の活用もおすすめ

出産費用に対する国や自治体からの補助は、一定の条件を満たしていれば誰でも受けることが可能です。
しかし、中にはそれでもまだ費用が足りるかどうか心配、という夫婦もいるでしょう。

ここからは、民間の保険会社が展開している医療保険について解説していきます。
公的な補助制度との違いや加入するタイミング・条件などを詳しく見ていきましょう。

民間保険の適用対象となるもの

妊娠・出産において民間の医療保険が適用できる内容には以下のようなものがあります。

  • 帝王切開
  • 切迫早産
  • 切迫流産
  • 早期破水
  • 吸引分娩
  • 子宮外妊娠
  • 前置胎盤
  • 子宮頸管無力症
  • 妊娠中毒症
  • 妊娠糖尿病
  • 死産

これらは異常妊娠・異常分娩として給付金の支払い対象となり、入院給付金や手術給付金という形でお金を受け取ることができます。

手術給付金は入院給付日額に特定の倍率をかけた金額としている保険会社が多いです。

このお金は出産育児一時金など国からの助成を受けても減額されることはなく、プラスアルファの補助として高額な出産費用をカバーできます。

同時に上記の内容は公的医療制度の対象にもなり、手術にかかる費用は3割負担で済みます。
また3割負担であっても一定額より高くなる場合、前述した「高額療養費制度」を活用すれば上限を超える費用を賄うことが可能です。

以下の例をもとにシミュレーションしてみましょう。

帝王切開のため10日間入院し、入院・分娩にかかった総額費用は30万円
入院給付金が1日5,000円・手術給付金が入院給付日額の10倍という民間保険に加入している

実際にかかった医療費は30万円ですが、帝王切開は公的医療制度の対象なので自己負担としては10万円になります。

ここに入院給付金5万円(5,000円×10日)と手術給付金5万円(5,000円×10倍)の合計10万円を受け取ることができ、差し引きすると0円になります。

つまり、感覚としては自己負担なく無料で帝王切開による出産ができたということになるのです。

妊娠中でも保険に加入できる?

民間の医療保険は妊娠27週を過ぎると加入できなくなることがほとんど。

妊娠中でも入れるとうたっている保険であっても、リスクの高い特定の項目は保障の対象外という追加条件が設けられる可能性が高いでしょう。

また過去に帝王切開での出産を経験している女性の場合、産後5年以内は加入できなかったり、やはり条件付きになったりすることが多いです。

せっかく異常妊娠・異常分娩に備えて保険に入ろうと思っても、肝心の項目が保障の対象外とされてしまっては意味がありません。

結婚後に赤ちゃんを産みたいと考えている夫婦は、なるべく妊娠前に保険へ加入しておくのがおすすめです。

民間保険の選び方と見直し

結婚や妊娠・出産を機にこれまで加入していた保険を見直し、新しい生活環境に適した保険を選ぶのも夫婦にとって大切な作業となります。

最後に、出産に合わせて加入手続きを検討したい以下の2つの保険についてご紹介。

  • 医療保険
  • 生命保険

すでに加入している場合でも保障内容や条件を再確認し、必要に応じて解約・加入手続きを行いましょう。

医療保険

医療保険は先ほどお伝えした通り、帝王切開や切迫早産など特定の出産状態に対して入院給付金と手術給付金が支払われる保険のことです。

医療保険には数年~10年程度の期間で更新される「定期保険」と一生涯続く「終身保険」の2種類があります。

定期保険は一定期間ごとに満期扱いとなり、更新する度に同一の保障であれば保険料が高くなっていくのが特徴。

満期を迎えたら都度保険を見直し、解約したり他の保険に乗り換えたりすることが可能です。
出産のリスクに対する備えは比較的収入が少ない若い時期に必要となることが多いため、もしもの備えとして加入しておくと良いかもしれません。

一方終身保険は生涯にわたって積立・保障してくれる保険です。

満期という考え方がなく、何歳になっても加入時の保険料で継続することができるというのがメリットで、現在は定期保険よりも人気が高まっています。

ただし、年齢を重ねてから乗り換える場合は保険料が跳ね上がる可能性があるので、若い内に加入しておくのがおすすめです。

また医療保険の中には「女性保険」や「女性疾病特約」という形で、女性特有の病気や妊娠・出産に対して給付金が上乗せされるものもあります。

出産に限らず、女性がかかりやすい病気に対する保障が期待できるので、多少保険料は高くなるものの付加する価値はあると言えるでしょう。

その他、妊娠中や持病のある女性でも加入しやすい「引受緩和型保険」も選択肢の1つ。
こちらは保険料が割高になりますが、妊娠中や過去に帝王切開をした女性でも利用できるよう加入条件はゆるいという特徴があります。

生命保険

万が一、夫婦どちらかが死亡してしまった場合でも子育てに支障をきたさないよう、死亡保障がしっかりした生命保険を選ぶ必要があります。

生命保険はすでに加入している場合が多いですが、夫婦と子供に合わせた内容になっているかどうか、保障期間や金額などを見直してみるのがおすすめ。

また生命保険にも「医療特約」という形で医療費の支払いに対する補助を付加できる場合があります。
この場合は生命保険が主契約となるため、主契約を解約する場合は医療特約の部分も解約されるという点に注意が必要です。

この他、安い保険料で最低限の保障を行っている「少額短期保険」や「共済」なども知っておくと良いでしょう。

ただし少額短期保険はその名の通り保障期間が短いため、長期的な保険としてはおすすめできません。

まとめ

  • 出産費用は基本的に保険が適用できず自己負担となる
  • 帝王切開など特定の分娩については医療保険・民間保険ともに適用可能
  • 妊娠前に医療保険や生保を見直すことが大切

出産費用は思っているよりも高額で、全てを自己負担すると家計を圧迫しかねません。
夫婦できちんと貯蓄ができていれば良いですが、急な妊娠・出産でお金がないという可能性もあります。

インターネットから簡単に保険料の見積もりができるところも多いので、医療保険について理解を深め、余計に貯金を崩すことなく出産を迎えられるように備えましょう。

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