高血圧でも申込できる保険の特徴と注意点
放置していると脳出血や心疾患の原因にもなる「高血圧」ですが、全国で高血圧の治療を受けている人は1,000万人程度いると言われています。
高血圧症に対する保険加入の可否や、入れない場合の対処法などをまとめました。
- 高血圧になってからでも生命保険に申込可能か知っておきたい方
- 高血圧が原因で生命保険に加入できない場合を知っておきたい方
この記事は5分前後で読めます。
高血圧でも申込可能な保険とは
厚生労働省の調査（平成29年「患者調査」）によりますと、高血圧性疾患の患者数は993.7万人。
これは医療機関で治療を受けている人の統計ですから、病院に通ってはいないけれど血圧が高いという人はもっと大勢いるでしょう。
保険加入の際には、健康状態に問題がないかなどの審査が行われます。
多くの場合は、告知と呼ばれる、質問項目への回答を求められる手続きがあります。
商品によっては、保険会社の面接士との面接があったり、医師の診察が必要な場合もあります。
一口に高血圧と言っても、状態はさまざまです。
高血圧でも保険に申込可能かどうかは、告知などを通じて状態を保険会社に伝えた結果、審査でどう判断されるかによります。
告知では、次の項目などを詳しく申告すると良いでしょう。
- 治療をしているか？（いつから、どんな治療を）
- 薬を飲んでいるか？（薬剤名）
- 受診している医療機関名
- 最近の血圧
上記をもとに審査が行われ、以下いずれかの結果になります。
- 問題なく希望の保険に加入できる
- 残念ながら加入できない（謝絶）
- 条件付きで加入が認められる
その保険では加入できなかったとしても、審査の基準は保険会社によって異なりますので、他の保険会社の商品でなら加入できる場合もあります。
また、次の保険をはじめとする審査の条件そのものがゆるやかなものという選択肢もあります。
- 引受基準緩和型保険
- 無選択型保険
また、まったく別の考え方として「がん保険」に加入するという方法も考えられるでしょう。
そのため、がん保険の告知項目は、医療保険よりも限定されています。
具体的には、がんに関係する内容だけが質問されますので、がんと直接的には関係ないと思われる高血圧などは審査に影響しないことが多いのです。
もちろん、がん保険はがん以外の病気を保障しないため保障範囲は限られてしまうのですが、保険に加入する目的を思い出してみましょう。
しかし、公的な保険制度もあるなかで、医療費が特に負担になるのは、長期の入院などになりがちな、がんなどの重い病気の場合でしょう。
高血圧でも申込可能な保険の特徴
高血圧のため、一般の保険に通常の加入ができない場合、とれる選択肢は3つあります。
- 条件付きで加入する
- 引受基準緩和型保険
- 無選択型保険
これらはそれぞれどういったものか、詳しく見ていきましょう。
条件付きで加入する
保険会社と個別に相談して決めるものですので、常に同じ対応をしてもらえるわけではありません。
高血圧の状態を考慮して、どのような条件になるかも変わってきます。
付けられる条件としては、次のようなものがあります。
割増保険料
告知の結果、高血圧の人が謝絶になってしまうのは、他の加入者よりも健康上のリスクが高いと判断されるためです。
高リスクな人は他の加入者より保険金を受け取る確率が高いと考えられ、加入者全体の公平性が保たれないので、保険料を割り増しすることでバランスを取るという方法です。
部位・特定疾病の不担保
高血圧の場合は、それに関連する疾病を不担保にするといったことが考えられます。
高血圧だけがリスクで、他は健康上の問題がない場合、リスク要因だけを取り除けば他の加入者と変わらないことになります。
保障の削減期間
加入後一定期間は、受け取れる給付金額が減少するという条件です。
保険料の割り増しと同様に、保険料と保険金のバランスを取るための方法です。
引受基準緩和型保険
条件付き加入をあらかじめ商品の仕組みとして組み込んだようなもので、以下のような特徴があります。
- 一般の保険より保険料が割高（1.5倍～2倍程度）
- 保障の削減期間がある（1年間は保障が半額）
- 選べる特約が限られるなど、保障内容に制限がある
無選択型保険
半面、引受基準緩和型保険に比べても保険料が割高であるほか、引受基準緩和型保険同様の保障の制限に加え、以下のような特徴があります。
- 既往症（すでにかかっている病気）は保障されない
- 定期タイプのみで、更新が必要
高血圧で保険に入れない場合とは
高血圧は、たとえば「がん」と診断されている、といった場合に比べると、一律で保険加入が認められないというようなものではありません。
加入できるかどうかは状態や、保険会社の基準によるということになり、いわば「ボーダーライン上にある症状」だと言えます。
そもそも高血圧とはどんな状態？
高血圧とは、「血圧が高い状態」を言います。
私たちの体内では、血液によって酸素や栄養が運ばれています。血液が全身に巡るように、心臓がポンプのように圧力をかけているわけですが、この圧力が血圧です。
血圧は高すぎても低すぎても良くありません。
低いと十分に血液が循環しませんし、高すぎると血管に負担がかかり、動脈硬化などの症状を引き起こします。
動脈硬化は脳出血や心臓疾患の原因にもなるため、できるだけ避けるべきです。
血圧を「上が〇〇、下が〇〇」などと表現するのを聞いたことがあるでしょう。
「上」とは、心臓が収縮して血液に圧力がかかったときの数値で、最大血圧または収縮期血圧と言います。
「下」は、心臓が拡張しているときの数値で、最低血圧または拡張期血圧と言います。
血圧はmmhg（ミリメートル・エイチジー）という単位で計測されます。
日本の医療機関では、一般に以下の数値となると「高血圧」と診断されます。
最大血圧140mmhg以上
最低血圧90mmhg以上
高血圧で保険加入できるかどうかのポイント
血圧が高い状態になることを「高血圧」と呼び、常にその状態にあることを「高血圧症」と言います。
保険会社から見て、特に問題があるとみなされるのは、次のようなポイントでしょう。
通院や服薬などの治療を行っていない
高血圧症であるにもかかわらず、適切な治療をしていないことはリスクとみなされます。
通常、「病気で通院している」「薬を飲んでいる」ことは保険加入しにくい条件と言われますが、高血圧症については、無治療よりも治療によって症状をコントロールしていることのほうがリスクが低いと考えられるのです。
心筋梗塞や脳卒中の薬を服用している
降圧剤など、高血圧そのものの薬は良いのですが、心筋梗塞や脳卒中の予防薬を処方されているという場合、これは医師がそのリスクを感じているということですから、保険会社から見ても高リスクとみなされます。
血圧が基準よりも高い
通院・服薬をしていても、なお基準よりも高い血圧であることは、リスクとみなされます。
高血圧で入れない場合は引受基準緩和型も検討しよう
高血圧で一般の保険加入が難しい場合は、引受基準緩和型保険が選択肢になるのはお伝えしたとおりです。
ただし、引受基準緩和型保険を検討する際はいくつか注意したいポイントがありますので、整理しました。
まずは「一般の保険で申込可能なものがないか？」から
高血圧は健康上のリスクであるため、保険加入が難しくなる要素であるのは間違いありません。
しかし、基準を上回っているからといって、ただちに、すべての保険に加入不可能というものでもありません。
そもそも審査の基準は保険会社や商品によって異なっていますし、高血圧と一口に言っても、その状態は人によりさまざまだからです。
高血圧の人がある保険に加入できるかどうかは、実際に告知を行い、審査されてみないとわからないということです。
引受基準緩和型保険は確かに加入しやすいですが、保険料は割高ですし、保障内容も制限されます。
最初から、「高血圧だから一般の保険は難しい。緩和型保険を探そう」となるのではなく、まずは一般の保険で加入できるところがないか、あたってみましょう。
審査の基準は変更されることもあり、以前に比べて、高血圧の人が一般の保険にも入りやすくなっているとも言われています。
実際、2015～16年にかけて、一部の共済が、高血圧症でも入りやすく基準を変更したことを広報しています。
引受基準緩和型保険がベストかどうか、保険料と保障のバランスを検討
一般の保険に加入できる可能性を探った後、引受基準緩和型保険を選択肢に入れる場合は、保障内容についてしっかり理解しておくことが大切です。
引受基準緩和型保険のなかにもさまざまな商品があり、商品によって保障内容や特徴が異なります。
保障とは経済的な備えなのですから、保険料とのバランスはよく考えるべきでしょう。
保険料と保障のバランスが適切かどうかは、以下の要素が関係してきます。
- 自分自身の価値観
- 貯蓄はどれくらいあるか
- 養うべき家族はいるか
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まとめ
高血圧の人のための保険に関する情報を整理しました。
高血圧症は健康上のリスクと考えられるため、一般の保険には加入できない場合があります。
きちんと通院・服薬をして治療を受け、血圧がコントロールされていれば加入できるケースも多いようです。
そのため、まずは一般の保険で加入できるものはないか、探すところから始めましょう。
そのうえで、一般の保険加入が難しい場合は、引受基準緩和型保険などが選択肢となります。
引受基準緩和型保険は、健康上のリスクがある人も加入しやすいよう、基準をゆるやかにした保険です。
保険料が割高で、保障内容も制限されますので、支払う保険料と希望する保障内容のバランスをよく考えて検討してください。
保険商品のご検討にあたっては、「契約概要」「注意喚起情報」「ご契約のしおり」「約款」などを必ずご覧ください。
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