生命保険は保障内容を定期的に見直すのがおすすめ

生命保険の見直しについて、このように思っている方は多いのではないでしょうか?
自分の生活は時が経つにつれて変わっていくので、保険もそれに合わせて変えなければ、本当に必要な保障を得られなかったり、無駄な保障にお金を払い続けることになったりするのです。
この記事は、以下のような方におすすめです。
この記事は5分前後で読めます。
目次
生命保険の見直しが必要なワケ
生命保険は、一度加入すれば保険期間が終わるまで保障が続きます。
そのため、
と思う方もいらっしゃるでしょう。
結婚当初は夫婦だけのため保険金額を低めに設定していた場合、子どもが誕生した時には、養育費を考えると、低い死亡保険金額では万が一の際に対応しきれないでしょう。
反対に、子どもが独立した後は、生命保険を見直し、子どものためではなく自分の老後のための保険に加入することを検討したほうが良い場合が考えられます。
このように、自分のライフスタイルの変化や家庭環境の変化に応じて加入している生命保険を見直していかなければ、必要な保障を備えそびれたり、いらない保険にいつまでも保険料を払い続けたりすることになります。
そうならないためにも、生命保険の見直しをすべきタイミングでしっかり見直し、その時に必要な生命保険に加入するべきです。
生命保険の見直しをするメリットとポイント
保険料が安くなる
生命保険の見直しをすると、保険料が安くなる可能性があります。
保険料は、保障内容によって決まっているため、家族構成の変化などがあって保障にムダが出ていた場合、適切な保障内容に変更することで保険料が見直し前より下がる可能性があります。
また、保険は新しい商品が次々に登場してきますし、新しい商品ほど現在の社会制度などを踏まえて設計されていますから、コストパフォーマンスが良いことが多いです。
そのため、同じ保障内容でも保険料が安いという場合があり、そうした商品に乗り換えることで保険料を下げることもできます。
保険料は毎月決まった額を支払う固定費ですから、たとえ1,000円であっても下げられれば、年間では1万2,000円の節約になり、今後継続していくことでその節約効果はどんどん高くなります。
保障内容がより良いものになる
保険会社は、常に商品のアップデートを行い、新商品の研究をしています。
社会保険制度や医療技術の変化に合わせて保険商品の内容も変わっていますから、新しい商品に変更することで、より現在の状況に即した優れた保障を得られる可能性が高いと言えます。
最新の保険事情や商品情報に目を通し、現在加入中の保険と比較することで、保障内容の面でもグレードアップを狙うことができるでしょう。
ライフプランを考え直す機会ができる
保険の見直しは、ライフプランと切り離して考えることはできません。
加入の時点でご自身のライフプランにもとづいた保険選びをしているはずですが、見直しは、時間が経ってから、選んだ保険と今のライフプランにずれが生じていないかを確認する作業でもあります。
ライフプランは一度立てたら終わりということはなく、社会情勢の変化や自分自身の心境の変化などもあるでしょう。
定期的にライフプランを見直し、自分の将来に向き合うのはとても大切な時間です。
生命保険を見直す絶好のタイミング5つ!
では、保険の見直しを行うべきタイミングというのは、一体いつなのでしょうか?
生命保険の見直し時期は人によって異なりますが、多くの人が経験するライフステージの変化をきっかけに保険の見直しをしていくことがおすすめです。
結婚・子どもの誕生
結婚すると、独身時代と違い家族のことを考えた生活設計が求められます。
そうした時に、自分が死亡したり働けなくなったりした場合にどれくらいのお金を残してあげるべきなのかを考え、生命保険を見直していきます。
また、子どもが生まれた時には、扶養する対象が1人増えるだけでなく、将来の養育費まで考慮するのがポイントです。
死亡保障のある生命保険に加入するだけでなく、学資保険などの加入も視野に入れて生命保険の増額・見直しをする必要があります。
転職・離職・独立
転職や独立をしたばかりの時には、どうしても収入が少なくなりがちです。
今まで加入していた生命保険の保険料が家計への大きな負担になってしまうケースが考えられます。
また、独立した場合には、公的保険制度の適用が「国民保険」に変わり、将来受け取ることができる年金の額も変わってしまいます。
このような金銭的な変化が発生するタイミングで、生命保険の保険料の観点から見直したり、新たに年金保険などに加入したりする必要が生じます。
子どもの独立
子どもが就職するなど経済的に独立した場合、今後は子どもの生活や養育にかかる費用を自分が負担する必要がなくなります。
そのため、今まで養育費のために高額に設定していた死亡保障などについて、低い金額への見直しを検討してもよいタイミングと言えます。
その節約できた分のお金で、今度は自分や配偶者のために年金保険や医療保険、介護保険に加入しても良いですし、貯蓄に回すこともできるでしょう。
定年退職
定年退職をした際、今後の収入源が年金や、自分の貯蓄の切り崩しになる方がほとんどです。
もしくは、まとまって手に入った退職金で終身医療保険や終身生命保険の保険料をまとめて支払い、今後の保険料の心配を無くしてしまうという見直しの仕方も検討できます。
リタイア後の生活は、自分の金銭状況と保障内容のバランスをしっかり考えなければ経済的に苦しくなってしまうため、慎重に見直しすることをおすすめします。
生命保険の更新時
生命保険には、終身タイプと定期タイプがあることは皆さんご存知でしょう。
- 終身タイプ…生命保険の保障が一生涯続くため更新がない
- 定期タイプ…保険期間が過ぎると更新がある場合が多い
保険の更新の際には、契約者の健康状態や年齢などに合わせて保険料に見直しがかけられ、同一の保障で継続する場合は保険料が高額になることがほとんどです。
そうすれば、保険料を抑えることにつながりますし、反対に新規に加入しておくべき生命保険が見つかるかもしれません。
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40代・50代は重要なライフステージ!?
先ほど紹介した生命保険の見直し時期のほかに、見直しのタイミングとして40代・50代が重要と言われることがあります。
子どもが高校進学・大学進学に差し掛かり、進路が固まってくれば、今後かかる養育費についても目途が立つでしょう。
そのため、「養育費にいくらかかるかわからないから、とりあえず高額に」というような保険金額の設定の仕方をやめ、必要最低限の保険金額に見直して保険料を抑えることを検討しても良いでしょう。
厚生労働省の簡易生命表では、20歳と30歳の死亡率を比較しても0.0001%ほどしか変わらないのに対し、30歳と40歳では0.0004%ほど死亡率が増えています(※)。
40代~50代頃から死亡率が上がり始めるということもあり、死亡保険や医療保険など、生命保険の保障内容を見直してみたほうが安心でしょう。
また、死亡率の上昇に伴って保険料も高額になったり、病気になったりすれば生命保険の加入が難しくなります。
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/life/life17/dl/life17-06.pdf
厚生労働省「平成29年簡易生命表(女)」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/life/life17/dl/life17-07.pdf
生命保険を見直す場合の注意点
実際に生命保険の見直しをする時には、気を付けるべき注意点が2つあります。
生命保険の新規加入時期をきちんと確認する
もし生命保険を見直し、新たな保険に加入することになった場合、古い保険の方は必要がなければ解約をするでしょう。
その際に、新たな生命保険にしっかり加入できたということを確認してから古い保険を解約しましょう。
生命保険に新規に加入する際には、健康状態などの告知をした上で加入可能か審査をしてもらわなければいけません。
万が一保険に加入できなかった時のことを考え、今まで加入していた生命保険の解約は、新しく加入する保険の加入が確認できた後に行うようにしましょう。
また、がん保険などの特定の保険では、「免責期間」という保障が開始されるまでの空白期間が設けられています。
がん保険に加入してから、90日間は保障の対象外です。
そのため、免責期間がある生命保険に加入する場合には、免責期間が終わるまでは今までに加入していた生命保険を解約しないことをおすすめします。
解約返戻金
終身保険や養老保険など、保険期間の途中で解約をした際に「解約返戻金」を受け取ることができる生命保険があります。
そのため、生命保険の見直しを行って解約を決めた場合、加入していた生命保険によっては解約返戻金が戻ってくる場合があるでしょう。
しかし、一般的に生命保険の解約返戻金は保険契約期間の長さに連動しており、契約してからあまり時間が経っていない早期の段階で解約した場合には解約返戻金は無いか、あっても少なくなってしまいます。
生命保険の見直しをする際には、受け取る解約返戻金について確認してから保険の解約を検討するようにしましょう。
まとめ
ここまで説明してきたとおり、生命保険はライフイベントのタイミングで定期的に見直していくことがおすすめです。
生命保険とは、その時々の自分の目的に応じて必要な保障をかけるべきであり、一度加入したからと言ってずっと有益だとは限らないのです。
生活の変化によって、加入していた生命保険の保障内容が不十分になってしまった場合には保険の意味がありません。
また、保障内容が必要以上になっていれば、無駄な保障に保険料を払っていることになり、損をしてしまいます。
保険商品のご検討にあたっては、「契約概要」「注意喚起情報」「ご契約のしおり」「約款」などを必ずご覧ください。
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