一週間入院すると入院費用はどれくらいかかる？
突然の怪我や病気によって、入院を余儀なくされるリスクは誰にでもあります。
ここでは、一週間の入院にかかる費用の相場と、費用負担を抑えるために有効な公的補助制度について解説しています。
一週間以上の長期入院となった場合でも対応できるよう、費用と補助制度の種類・仕組みをきちんと理解しておきましょう。
- 入院にかかわる諸費用の内訳
- 入院費の相場と公的医療保険制度
- 入院費が払えない場合どうするか
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目次
入院費用は治療費だけではない！内訳を解説
一口に入院費用と言っても、その中には様々な費用が含まれています。
医療費として認められる費用については保険が適用されるため3割負担で済みます。
まずは、保険が適用される費用と適用されない費用について詳しく見ていきましょう。
健康保険が適用できるもの
健康保険が適用できるのは、入院や治療を行う上で必ず発生する費用についてのみ。
- 診療・診察費用
- 投薬料
- 処置・手術料
- 医療器具費用
- 入院基本料
- 切迫早産・流産時の入院費用、手術費用
切迫早産や流産をした際の入院費用・手術費用も保険の適用が受けられます。
ただし、通常の妊娠・出産の場合は、怪我や病気という扱いにはならないため、保険を適用することができません。
健康保険が適用できないもの
個室を選択した場合の差額ベッド代（室料差額）や、入院期間中の日用品代、また一部の先進医療にかかる費用は保険が適用できません。
治療することに対して直接関係のない費用は基本的に全額自己負担になると覚えておきましょう。
入院中にかかる保険適用外の費用において、割合が大きいものは以下の3種類が挙げられます。
- 食事代
- 差額ベッド代
- その他（日用品・自由診療代）
それぞれいくらぐらいの費用がかかるのかを解説していきます。
食事代
全国保険協会によると、入院中の食事代金は1食につき一律460円と定められています。
住民税が非課税の方は210円、入院日数が90日以上の場合は160円、高齢者の場合は100円など、条件に該当する場合は安くなるケースもあります。
ただし、肝臓病や糖尿病など、症状によって食材を変更する必要がある場合などは「特別食」として通常より割高になるケースもあるので注意。
いずれの場合も、基本的には「1食あたりいくら」という形で費用が計算されるので、一週間分でかけてみると目安が付けやすいでしょう。
差額ベッド代
差額ベッド代は、通常の大部屋ではなく個室を選んだ場合に必要となる費用です。
室料差額とも呼ばれ、2人部屋や4人部屋の場合も差額ベッド代が請求されることがあります。
差額ベッド代は基本的に保険適用外となりますが、自分の意思ではなく病院側の指示によって個室となった場合は保険が適用されます。
例えば、肺炎のような感染症を患っている場合、同室の患者へ感染する恐れがあるなど、大部屋での入院にはリスクが伴います。
このようなケースでは差額ベッド代にも保険適用が認められることが多いです。
その他
食事代や差額ベッド代の他にも、入院中に着用するパジャマや着替え、洗面具などの日用品などの雑費がかかります。
また、日本国内ではまだ認められていない新薬や新しい治療法である先進医療や自由診療を受ける際の費用も保険適用外となります。
一週間あたりの入院費用の相場は？
医療機関に、一週間入院した場合にかかる入院費用の相場について確認していきましょう。
病気やケガの種類によって治療内容などが異なるため、一概にはいえませんが、おおよその目安として一週間にかかる入院費用の相場をご紹介します。
一週間の入院費用は平均16.3万円
公益財団法人 生命保険文化センターの「令和元年度 生活保障に関する調査」によると、入院一日にかかる入院費用は平均23,300円となっています。
なお、この金額には治療費をはじめ食事代や差額ベッド代、交通費（見舞い家族の交通費込み）、 衣類、日用品なども含まれており、高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額で計算されています。つまり、実際に支出した金額ということになります。
また、入院患者における、一日あたりの入院費用の分布を詳しく見てみると、最も多いのが「10,000～15,000円未満」で24.2％、次いで「40,000円以上」が16.0％、「20,000～30,000円未満」が12.8％となっています。下表をご参照ください
| 一日の入院費用(a) | 割合 | 一週間の入院費用(a×7日分) | |
| 1 | 10,000円～15,000円未満 | 24.2％ | 70,000円～105,000円未満 |
| 2 | 40,000円以上 | 16.0% | 280,000円以上 |
| 3 | 20,000～30,000円未満 | 12.8％ | 140,000円～210,000円未満 |
参考：公益財団法人 生命保険文化センター「令和元年度『生活保障に関する調査』（令和元年12月発行）」
一週間あたりの入院費用の分布もチェック
参考までに、一週間あたりの入院費用がいくらかかったのか、詳しい費用分布も確認しておきましょう。
| 一日の入院費用(a) | 割合 | 一週間の入院費用(a×7日分) |
| 5,000円未満 | 10.6% | 35,000円未満 |
| 5,000円～7,000円未満 | 7.6% | 35,000円～49,000円未満 |
| 7,000円～10,000未満 | 11.1% | 49,000円～70,000円未満 |
| 10,000円～15,000円未満 | 24.2％ | 70,000円～105,000円未満 |
| 15,000円～20,000円未満 | 9.0% | 105,000円～140,000円未満 |
| 20,000円～30,000円未満 | 12.8％ | 140,000円～210,000円未満 |
| 30,000円～40,000円未満 | 8.7% | 210,000円～280,000円未満 |
| 40,000円以上 | 16.0％ | 280,000円以上 |
疾病の種類や治療方法など、また食事の種類や差額ベッド代の支払いの有無などにより、一週間の入院費用が異なると考えられます。
主な疾病の一週間あたりの入院費用
では、具体的な疾病で入院した場合の、一週間の入院費用の平均額を見ていきましょう。
ここでは、がん、糖尿病、高血圧性疾患、脳血管疾患、消化器系疾患についてご紹介します。
| 疾病名 | 一週間の平均入院費用 | 自己負担額(3割の場合) |
| がん | 391,123円 | 117,337円 |
| 糖尿病 | 188,037円 | 56,411円 |
| 高血圧性疾患 | 157,535円 | 47,261円 |
| 脳血管疾患 | 228,545円 | 68,563円 |
| 消化器系疾患 | 310,447円 | 93,134円 |
参考：厚生労働省「医療給付実態調査」
なお、これらの金額は入院費用のうち公的医療保険の対象となるもののみの金額となっており、食事代や差額ベッド代などは保険対象外のため別途費用がプラスされます。
上表から、がんは高額な治療費がかかるケースが多いため、入院費用も高額になる傾向があることがわかります。
ほかの疾病は一週間の入院では10万円で収まるケースが多いですが、差額ベッド代などの支払いがあると10万円を超える可能性が大きくなります。
医療費が高額になった場合に頼れる公的医療制度
続いて、入院費用の負担を抑えるために活用したいおすすめの公的補助制度についてご紹介します。
各制度を組み合わせ、自己負担額を最小限に抑えられるよう準備しておくことがおすすめです。
高額療養費制度
入院にかかる費用の中で保険が適用できる部分については、自己負担額は3割で良いことになっています。（70歳未満の場合）
しかし、怪我や病気の具合によっては、保険を適用しても医療費が高額になってしまう可能性があります。
そこで、医療費の負担が大きく治療が受けられないということにならないよう、国では自己負担額の上限が決められているのです。
ただし、一旦は建て替えて支払いをしなくてはいけない点に注意。
返金されるまでには数か月かかることもあるので、お金が戻るまでの期間は自分で工面する必要があります。
先に支払うお金を用意するのが難しい場合は、「限度額認定制度」の活用もおすすめです。
一時的に超過分を立て替えて払う必要がなくなるため、より負担を抑えたい方はぜひ活用してみてください。
医療費控除
医療費控除とは、年間に支払った医療費の合計が10万円（所得が200万円未満の人は所得の5％）を超えた場合、確定申告で控除できる仕組みのことです。
医療費控除の対象となる費用には以下のようなものがあります。
- 入院費用
- 検査・処置料
- 骨折の際の松葉杖など医療器具代
- 入院中の食事代（外食は除く）
- 通院のために利用した公共交通機関の料金
- 妊娠・出産に係る費用
- 虫歯の治療費 など
また、以下のようなものは医療費控除の対象となりません。
- 美容目的の脱毛や歯列矯正
- 予防接種
- 定期健康診断
- 通院のために利用した自家用車のガソリン代・駐車代
- 健康増進のために購入した医薬品
など
傷病手当金
こちらは会社の健康保険に加入していることが条件のため、国民健康保険に加入している方は利用できません。
- 給料の3分の2を日割り計算した金額を受け取ることができる
- 支給期間は会社を休んで4日目にあたる日から、最長で1年6か月までと定められている
- 申請する際には医師の診断書などが必要
ただし、通常通りの給料や出産手当金をもらっている場合は、傷病手当金として受け取る金額が異なるので注意しましょう。
高齢者の場合は一週間の入院費用が低め
高齢者医療制度により、70歳以上の方は自己負担額が2割で済みます。（年収によっては3割）
75歳以上になると1割まで負担額が減少し、自己負担限度額も低くなります。
所得区分が一般または現役並みの方であれば、健康保険証と高齢受給者証を提出することで限度額までの支払いとなります。
高齢者の方が煩雑な手続きで悩まされることがないよう配慮が進んでいると言えます。
所得にもよりますが、高齢者の方が一週間入院した場合にかかる費用の平均は15,000円程度です。
自己負担額を抑えるために注意すべきポイント
最後に、入院費用を節約するために気を付けるべきポイントをご紹介いたします。
差額ベッド代の負担の有無
差額ベッド代がどのような費用であるかについては前述した通りです。
一般的に、差額ベッド代は保険適用外となり全額自己負担が必要ですが、中には保険が適用となるケースがあります。
差額ベッド代が必要なケースとしては以下の2種類が挙げられます。
- 自分自身で個室を希望した場合
- 同意書にサインをした場合
これらの場合は、個室である必要がないにもかかわらず自ら個室を選択したという扱いになり、費用負担が必要です。
一方、以下のようなケースでは差額ベッド代を支払わなくて済む可能性があります。
- 治療上の理由により病院側が個室を推薦した場合
- 大部屋に空きがないなどの理由で個室になった場合
- 同意書にサインをしていない場合
感染症を患っているなど、大部屋での入院が難しいと判断された場合は費用負担なしで個室を利用できます。
ただし、中には説明を行わないまま同意書へのサインを促し、差額ベッド代を徴収する病院もあるようです。
入院期間が月をまたぐ場合
高額療養費制度の計算は月単位となっています。
そのため、1か月で100万円の医療費がかかった場合と、2カ月にわたって50万円・50万円の医療費がかかった場合では払い戻しの金額が変わるのです。
自己負担限度額が10万円だった場合、前者なら90万円が払い戻されますが、後者の場合は40万円・40万円となり80万円になります。
入院費が払えない場合の対処法
「入院が長期に渡った」「入院中に大きな手術を受けた」などで入院費が高額になり、払えそうにないという場合は、どうすればいいでしょうか。
まずは、入院している病院に相談をしてみることが第一です。
事情によっては支払いの猶予や分割払いなどで対応してもらえることもありますし、次に紹介するような制度の案内も受けられるでしょう。
そのうえで、いざというときに知っておくと役立つ制度について、ご紹介します。
高額療養費制度の払い戻しが待てない場合
医療費が高額になった場合は、高額療養費制度によって、一定の自己負担額以上は払い戻されることはすでにお伝えしました。
しかし、払い戻しを受けられるのは数ヵ月先になり、一度、自身で立て替えておく必要があります。
この立て替えが難しいときは、高額療養費貸付制度を利用できます。
払い戻し額の8～9割が貸し付けられるので、病院に支払うお金は払い戻し額の1～2割＋自己負担限度額ですみます。
貸し付けと言っても、金利はかかりませんし、貸し付けてもらった額は後で払い戻されるお金ですから、返済の必要もありません。
後日払い戻されるときに、払い戻し額から貸し付けられたぶんを差し引いた額が、差金として振り込まれます。
高額療養費制度の払戻金の一部を先に受け取れる仕組みだと考えてもいいでしょう。
別の方法として、国民健康保険の加入者の方には、高額療養費受領委任払い制度や一部負担金減免制度という制度もあります。
高額療養費制度によって後で払い戻しを受けられる額を、市町村が立て替えてくれる制度です。
この制度であれば、支払うお金は自己負担限度額までとなります。
ほかに、国民健康保険の加入者には一部負担金減免制度もあります。
「お金を借りるしかない」と思ったら
いろいろな制度を検討しても、お金を用意するにはどこかで借りるしかないとなった場合はどうすればいいでしょうか。
金融機関や消費者金融のキャッシングやカードローンは金利が高いため、こういう用途ではあまりおすすめできません。
各地域のろうきん（労働金庫）では、中小企業従業員生活資金融資制度として、中小企業の従業員を対象に低利での貸し付けを行っています。
また、契約している保険会社があれば、契約者貸付制度が使えないか確認してみましょう。
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まとめ
- 医療費には保険が適用できるものとできないものがある
- 一週間入院した場合の費用平均は約14万円（個室の場合は一週間で約19万円）
- 費用負担を抑えるには公的補助制度の活用がおすすめ
たった一週間の入院であっても、入院にかかる費用や入院中の収入減などは大きな負担となります。
いざ入院となってから慌てなくて済むためにも、受けられる補助制度や節約のポイントを理解し、活用できるよう備えておきましょう。
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